40代というと管理職に就く人が増え、経営幹部となる人もみられます。まさに「働き盛り」の実感があるのが、40代の会社員ではないでしょうか。しかし一方、子どもの教育費に住宅ローンと、支出が増える年代であるのも事実。そんな40代の平均年収はどのぐらいなのかを、調べてみました。


●30代と比較して、意外に増えない40代年収。その理由は?

 国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、平成26年の40代前半(40歳〜44歳)の平均年収は457万円、40代後半(45歳〜49歳)は487万円でした。30代後半の平均年収が425万円だったのと比較すると、責任は重くなった割に、給料はあまり増えていないような気もします。

<40代の平均年収(平成26年)※約を省略>
男性:40〜44歳/564万円、45〜49歳/629万円
女性:40〜44歳/290万円、45〜49歳/290万円
全体:40〜44歳/457万円、45〜49歳/487万円

 企業によっては、これまで「年功序列」で毎年定期的に昇給されてきた基本給が頭打ちとなり、役職手当が年収を左右する場合もあるでしょう。また、女性では出産で一度仕事を離れ、子育てが一段落して戻ってくる人も増えます。この場合、以前よりも収入がダウンすることも多いため、平均年収に影響しているようです。

●年収分布を見ると、「相場」のなさがわかる

 転職支援サイト「DODA」では、自社サービスに「登録した約22万人のデータを元に、正社員として就業している20〜59歳までのビジネスパーソンの平均年収を、年齢や年代、男女別に」まとめたランキングを公表しています。

 平均年収の数字自体は全体572万円と、国税庁調査よりも高めの数字を記録しています。でも、もっと見るべきなのは、100万円刻みになった年収分布のグラフです。
           
300万円未満:8.2%
300万円以上〜400万円未満:15.9%
400万円以上〜500万円未満:19%
500万円以上〜600万円未満:16.1%
600万円以上〜700万円未満:13.2%
700万円以上〜800万円未満:9.5%
800万円以上〜900万円未満:6.8%
900万円以上〜1000万円未満:4%
1000万円以上:7.3%

 20パーセントを超えるピークがなく、下は300万円未満から上は1000万円以上まで、幅広く分布していることがおわかりでしょうか。この場合、40代で年収1000万円以上の人が7.3パーセントもいることがポイントになります。わかりやすく、10人に1人の年収1000万円、残り9人の年収が300万円だとすると、平均年収は370万円の数字を出すからです。

●「住宅ローン」の借入可能額が、年収の相場感を教えてくれる

 30代の平均年収コラムでは、「月収=年齢×1万円」「年収=年齢×15万円」が相場だとご紹介しました。その相場感がくずれるのが40代の特徴と言えるでしょう。一方、40代に入ったのをきっかけに結婚相談所へ入会しようとした場合、「年齢×10万円」以下の年収の男性はお断り、という足切りシステムに泣くことも多いようです。

 年収が基準となるのは、住宅ローンを借りる場合も同じです。仮に年収300万円の人と600万円の人で、「フラット35」の借入可能額を調べてみました。金利は最低の0.5パーセント、返済は25年間、返済負担率(年収の何パーセントに当たるか)を25パーセントとして考えると

年収300万円での借入可能額:1762万円(月支払額6万2500円)
年収600万円での借入可能額:3524万円(月支払額12万5000円)

 となります。先行き不透明な現在に、年齢相応の支出はあるのかどうかも気がかりですね。

<参照サイト>
・国税庁ホームページ(「民間給与実態統計調査」より)
https://www.nta.go.jp/kohyo/tokei/kokuzeicho/minkan2014/pdf/10.pdf