リオ五輪・パラリンピックが終わった。懸念されたジカ熱の拡散は起こらなかったようだ。

 ところが、問題はまったく別の地域で起こった。それは東南アジアだ。シンガポールでは8月30日までに感染者が82人に増え、タイでは年初からの感染者が100人を超えた。さらに9月3日、マレーシアでは、心臓病で亡くなった61歳の男性がジカウイルスに感染していたことが判明した。原疾患を悪化させた可能性がある。

 実は、東南アジアでジカ熱が流行する可能性は、以前から指摘されていた。この地域にはジカ熱を媒介するネッタイシマカやヒトスジシマカが生息するからだ。過去にもジカ熱の流行が確認されている。東南アジア全域は中南米や東アフリカと並び、ジカウイルスが蔓延する地域だ。大流行しないのは、この地域では過去に流行を繰り返しているため、住民がある程度の免疫を持つからだ。

 経済発展する東南アジアには、多くの日本企業が進出し、大勢の日本人旅行者が押し寄せる。免疫を持たない日本人にとって、中南米以上に危険な地域になる可能性が高い。過去にタイなどから帰国した日本人がジカ熱と診断されたこともある。しかしながら、このことは、ほとんど話題にならなかった。

 近年、日本でジカ熱が流行するリスクは高まっている。温暖化、およびグローバル化の進展により、東南アジアの熱帯病が周辺地域に「輸出」されているからだ。日本にはジカウイルスを媒介するヒトスジシマカが生息している。ウイルスが持ち込まれれば、流行してもおかしくない。

 2014年夏、東京・代々木公園の訪問者を中心に日本でもデングウイルスの感染者が出た。8月から10月の間に合計160人がデング熱と診断された。

 このときデングウイルスの流入経路のひとつと考えられたのが中国だ。この年、中国で報告されたデング熱発症者は4万7331人であった。大部分が広東省、特に広州市で発症した。これは13年に比べ10倍、12年に比べ80倍の患者数だ。15年度の感染者数は3884人に減ったものの、予断は許さない。

●胎児への影響は過小評価

 デングウイルスとジカウイルスは、同じフラビウイルス属に属し、同じ種類の蚊が媒介する。いずれも、中南米、東南アジアに蔓延している。デングウイルスが広東省で大流行し、日本にも入ってきたのだから、ジカウイルスも似たような展開を示すと考えていいだろう。

 西浦博・北海道大学教授(公衆衛生学)らは、海外でジカ熱に感染した人が、今年中に日本国内で別の人に感染させるリスクを17%と推定している。中国の41%、台湾の37%よりは低いが、無視できる数字ではない。ちなみに、この推計ではリオ五輪の影響は考慮されていない。

 では、日本にジカウイルスが侵入してくれば、どんなことが起こるだろう。森澤雄司・自治医科大学感染症科科長は「デング熱など他の熱帯感染症と比較して、基本的にはマイルドな感染症」だという。感染しても75%の人は、無症状で自然に治癒する。

 問題は胎児に奇形を起こすことだ。日本の国立研究機関でジカウイルスを研究している友人は、「ジカ熱を発症した妊婦の場合、小頭症のリスクは0.8〜13%と推定されている」という。無視できない数字だ。

 問題は小頭症だけではない。重症例は流産や死産となるが、そのリスクを評価した疫学研究は存在しない。胎児への影響は過小評価されていると考えたほうがいい。

 さらに問題なのは、奇形がないからといって、正常とは言えないことだ。最近、出産時の頭囲は正常でも、脳に異常のある胎児の存在が報告された。前出の森澤医師は「胎内でのジカウイルス感染が、出産後に脳の発達を阻害する可能性は否定できない」という。

●性行為でも感染

 ここまでの話はジカウイルスの妊婦への影響だ。ジカ熱が問題を起こすのが妊婦だけなら、妊婦が蚊に刺されないように注意すればいい。

 ところが、これだけでは済みそうにない。最近、ジカウイルスが性行為で感染することが明らかとなった。特に危険なのは男性から女性への感染だ。ジカウイルスは精巣で増殖し、精液を介して感染する。ジカ熱を発症してから2カ月後の男性の精液から、ウイルスが検出されている。

 海外でジカウイルスに罹患した男性が、帰国して性交渉をもち、相手が妊娠すれば、小頭症を発症する可能性がある。このルートで感染するなら、蚊の対策をしているだけでは済まない。

 最近、蚊や性行為以外の感染ルートも報告された。米国のユタ州で、海外でジカウイルスに感染し、帰国後に発症した人物を看病していた家族がジカウイルスに感染したのだ。ユタ州には、ジカウイルスを伝搬する蚊はいない。接触感染の可能性が強い。これは性行為以上に予防が難しい。ジカウイルスがいったん国内に入れば、予想外の広がりを示す可能性がある。

 実は、ジカウイルスが問題を起こすのは、胎児だけではない。成人にも障害を与え得る。ギラン・バレー症候群という神経難病だ。これはウイルス感染などの契機に免疫異常が起こり、運動神経が障害される。手足が自由に動かなくなることが多いが、呼吸筋が犯されれば、人工呼吸が必要になる。多くは半年から1年程度で回復するが、2割になんらかの神経の後遺症が残り、5%程度は死亡する。

 2013〜14年にかけて、南太平洋の仏領ポリネシアでジカ熱が大流行したが、その際、42人がギラン・バレー症候群を発症した。これは例年の発症率の約20倍だ。16人(38%)が集中治療室に収容され、12人(29%)が人工呼吸管理となった。ポリネシアでは、約3万2000人が感染したと推定されているため、発症率は約0.1%だ。日本でジカ熱が大流行すれば、集中治療室が足りなくなるかもしれない。

 ジカ熱は妊婦以外には問題を起こさないと考えられていたが、当初、予想していたよりもはるかに「難敵」かもしれない。少なくとも、昨今のメディアで報じられているような「楽観視」は禁物だ。

●不十分な日本の対応

 では、日本の対応はどうなっているだろう。厚生労働省をはじめ、関係者は懸命に努力しているが、十分とはいいがたい。厚労省は、ジカ熱の流行を受けて、「四類感染症」に指定した。マラリアやデング熱と同じ扱いだ。医師は、ジカ熱が疑わしい患者を診察したら、厚労省が指定する手順に従って診断し、所定の医療機関に紹介することが求められる。ただ、これは厚労省が現状を把握するための情報収集であり、国民を守るわけではない。

 ワクチンなど有効な予防法が開発されていない現在、ジカウイルスから自分と家族を守るには、東南アジアにいようが、国内にいようが、蚊に刺されないようにするしかない。

 実は、蚊は世界でもっとも危険な生物だ。伝染病を媒介することで、年間72万人を「殺し」ている。ちなみに2位は人の47万人、ついでヘビの5万人だ。熱帯地方では、蚊に刺される危険性を住民が認識している。一体、どの程度の日本人が、そのような感覚を持っているだろう。

 蚊対策で有効なのは、虫除け剤だ。世界ではディートとイカリジンが汎用されている。

 ところが日本では、それぞれ12%、5%以下の低濃度のものしか入手できなかった。世界標準は30%、15%である。日本製の虫除け剤は数時間で効果が切れる。つまり「不良品」だった。

 今回のジカ熱の流行を受け、厚労省は高濃度の製品の承認申請があれば、迅速に審査する方針を示した。最近になって、フマキラーがイカリジン15%の製剤を9月中旬から発売することを表明したが、本格的な展開は来春を予定しているという。今夏、どこまで実効性があるかは不明だ。

 私の周囲のビジネスパーソンのなかには、高濃度製剤を個人輸入し、海外出張やアウトドアライフを楽しむときに使用している人が少なくない。ジカ熱は、メディアが報じるよりはるかに恐ろしい。当面は情報を集め、自ら身を守るしかない。
(文=上昌広/特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長)