現在、国内には81の医学部がある。その「系列」を探るには、各校がいつ設立されたかをみるのが一番だ。

 日本に西洋医学が入ってきたのは19世紀半ば。医師養成を急ごうと、全国各地に公立、私立の医学校がつくられた。しかし明治政府は、国立大学の医学部を整え、そこで養成した医師を派遣する方針を採った。

 最も古い歴史があるのは、旧帝国大学7大学だ。医学部の設立は、1877年の東京大学を皮切りに、京都、九州、東北、北海道、大阪、名古屋と続いた。

 江戸時代のお玉ケ池種痘所を起源とする東大医学部、緒方洪庵の適塾に端を発する阪大医学部。それ以外も藩校にルーツを持つなどの伝統と実力を兼ね備え、研究・教育を重んじ、自校出身者が教授陣の多くを占めると共に、他大学にも多くの人材を送り込んだ。

 戦前は、これら旧帝大が研究に力を入れた一方、臨床医は医学専門学校(医専)が担った。

 医専をルーツとし、旧帝大に次ぐ伝統を誇るのが旧制医科大学のグループだ。「旧六医大(旧六)」と呼ばれる千葉、新潟、金沢、岡山、長崎、熊本の各国立大学に、公立の京都府立医科大学を加えた7校がある。いずれも1921年前後に医科大学に昇格。当初は教授の多くが旧帝大出身者で占められたが、次第に自校出身者が増え、他大学にも教授を送り出すようになった。

●私学には「御三家」が

 この時代の旧制医科大学には私学もあった。その流れをくみ、戦前からの歴史を持つ私大医学部は慶應義塾大学、東京慈恵会医科大学、日本医科大学だけ。「御三家」と称されている。

 慶應大は北里柴三郎を初代医学部長に招き、最初の私立総合大学の医学部(旧制)として設立された。そして、他2校は医専から医科の単科大学になった。

 第2次世界大戦が起きると、現場の医師が不足したため多くの医専が新設された。戦後、それらの医専が新制大学に移行する。

 国立では東京医科歯科、弘前、群馬、信州、鳥取、徳島、広島、鹿児島各大学が「新八医大(新八)」と呼ばれる。岐阜、三重、神戸、山口各大学は、県立医専から国立大学になった。

 公立は札幌医科、福島県立医科、横浜市立、名古屋市立、大阪市立、奈良県立医科、和歌山県立医科の7大学。私立では岩手医科、順天堂、昭和、東京医科、東京女子医科、東邦、大阪医科、関西医科、久留米の9大学が医専ルーツ組。戦時中に旧制大学医学部になった日本大学のような例もある。

●皆保険で新設ラッシュ

 そして1961年、日本の医療に画期的な出来事が起こる。国民皆保険制度が確立したのである。すべての国民が一定の負担で医療を受けられるようになったことで、医療需要の急速な増加が予想された。医学部の入学定員増が図られたが、それでは追いつかないと医学部新設が進められ、70年代に一気に34校の医学部が増えた。実に、それ以前の既設46校の4分の3に匹敵する校数だ。

 折しも高度経済成長期、その波に乗って、まず、私立医大の新設ラッシュが始まった。さらに、73年には、無医大県解消計画として、「一県一医大構想」が時の田中角栄内閣により閣議決定され、それまで医科大学のなかった15県に国立の医科大学・医学部が整備された。

 この時代の「新設医大」は、国立が17校(旭川医科、秋田、山形、筑波、富山、福井、山梨、浜松医科、滋賀医科、島根、香川、愛媛、高知、佐賀、大分、宮崎、琉球)。さらに、防衛省管轄の準大学である防衛医科大学校もこの時期にできた。

 政府は、戦後設置の医学部について、とりわけ国立は単科大学での設置を主とした。このため、これら18校中12大学が単科大学だったが、近年の国立大学の統合により、総合大学の一部になったところもある。

 私学は16校。自治医科、獨協医科、埼玉医科、北里、杏林、帝京、東海、聖マリアンナ医科、金沢医科、愛知医科、藤田保健衛生、近畿、兵庫医科、川崎医科、福岡、産業医科の各大学だ。

 70年代の医学部急増は80年代に入って医師過剰の懸念を招き、その後は医学部定員も頭打ちに。そして21世紀になり、「東北復興」のための東北医科薬科大学、「特区」の国際医療福祉大学の2校が加わるのである。

 医学部は「職業訓練校」でもあり、臨床医学を教えられるのは、医学部を出た教員ということになる。したがって新設医学部では最初、先発の医大から教員を受け入れるしかない。今春、新設された東北医科薬科大学は、東北大学から多くの教員を受け入れた。歴史がある医学部はその後も、後発医学部に次々と自校出身者を送り込むことで、系列が出来上がっていく。

 そういう意味で旧帝大系、そして私立では「御三家」が、広く影響力を持ち続けているのだ。

●病院にも大学の影響

 そのような構図は、病院にもあてはまる。

 各大学病院には診療科ごとに、教授を頂点とした人事組織として「医局」がある。医師のほとんどは、医学部卒業後いずれかの医局に所属する。

 そして、大半の民間病院にとっては、医師の供給源は医局が頼りである。医局は、大学外に医局員を派遣するための病院を多く持っている。それらの病院はかつて、ドイツ語で座席という意味の「Sitz(ジッツ)」とも呼ばれ、狭義の「関連病院」とされた。病院に雇用されても、医局が医師の人事権を持っていることもあった。

 この仕組みは、病院にとっては医師の安定供給が得られ、医局においても医局員の雇用が確保されるという、持ちつ持たれつの関係があった。当然ながら、関連病院は、歴史のある大学のほうが多かった。

 ただ、そんな大学と病院のつながりも変わりつつある。2004年、医師免許取得後2年間の臨床研修が義務化されたのに合わせ、医師は全国どこの病院でも研修をすることができるようになった。このため、関連病院の定義も、関連を持つ病院といった緩やかな概念に変わってきている。

 とはいえ、今なお有力医学部がある地域を中心に関連病院が広がっていることに変わりはなく、互いに研修医を受け入れるなどの協力関係にある。(ジャーナリスト・塚崎朝子)

※AERA 2016年10月3日号