いま、アメリカの大学教育が揺れている。エリート大学に世界の叡智が結集する一方で、小規模の大学が破綻に追い込まれているのだ。オンライン講義の広がりや、大学不要論にどう向き合うかー。グローバル化の中で大学全入時代を迎えた日本も他人事ではない。アメリカの大学から、日本の明日の大学の姿が見えるはずだ。

カチッとしたその身なりから、ドリュー大学のメアリー・アン・ベニンガー学長は、典型的な”象牙の塔”の人間に見えるかもしれない。

だが彼女の率いる大学執行部は、教育界にありがちな風通しの悪いものではない。ベニンガーたちは、学生と収入を失っていたドリュー大学を再生するために招聘された「変革の推進者」なのだ。

同大学は、学生と学費の獲得に苦労している、アメリカにある何百もの大学の一つである。学生数2,151人のドリュー大学は2015年、出願者の約70%を受け入れた。さもなければ、学生のほとんどが他の大学を選んでしまうからだ(ちなみに、ハーバードやスタンフォードが受け入れるのは5%未満)。

そして、ドリューの「割引率」、すなわち、学生を惹きつけるために”援助”の形で返還する学費の割合が69%と、危険なほど高くなっている。それにもかかわらず、新入生の入学者数は、ピーク時であった09年の506人から、14年には302人に落ち込んでしまった。

ドリュー大学には、たくさんの”仲間”がいる。全米大学実務者協会(NACUBO)によれば、大学の平均割引率は06年の39%から16年の49%と上昇の一途にある。このような学費割引は、非効率な大学運営の結果だが、それにより、多くの大学の財務状況に問題があることが覆い隠されている。

「黒字運営できていない大学が3,500校以上あり、学生を集めるのに苦労しています」と、教育コンサルタントのルーシー・ラポブスキーは語る。

「とにかく大学が多過ぎるのです。そして、マーケティングと奨学金に予算をかけることで、教員や実際の教育への投資が減っています」

ベニンガーがドリューに来たとき、新入生が2年生に進級する割合を示す在籍率は、75〜85%の間を行き来していた。6年での卒業率は、上位校の約95%に対してたったの62%であった。

「学生が辞めてしまう原因は、学業にはありませんでした」と、ベニンガーは説明する。

「その他のことが原因でした。大学の事務手続きが、官僚的で面倒だったのです」

ベニンガーはすぐさま改革に取り組んだ。

「新しく加わった職員が多いのにきっと驚かれることでしょう」と、彼女は”新生ドリュー”について語る。

「文化を変えるには、ヒトを変えるしかありません」

最初に雇われたのは、入学担当副学長のロバート・マッサだった。マッサは、高等教育の専門家の間では、ジョンズ・ホプキンス大学人文科学部の財政危機を救ったことで有名だ。

ベニンガーは、教育界の外からも人材を集めた。学長補佐のマーティ・ワイナーは、ウィンダム・ホテル・グループで接客管理を7年間務めた経験を持つ、同大学の同窓理事会のメンバーである。

「ワイナーは企業で勤めた経験もあるので、役立たずには容赦しません」と、ベニンガーは語る。ベニンガーは職員を解雇した際、一時的にその役職をワイナーに任せている。

「私たちは、責任逃れしやすかった環境を責任ある文化につくり替えました」と、ワイナーは話す。

ムチばかりと思われないように、ベニンガーはボーナスを出し始めた。ただし、対象者は職務内容の規定を超えてリーダーシップを発揮した者のみ。

「私たちが組み込もうとしているもう一つの重要な価値観が、『お客様サービス』です」と、ワイナーは言う。この「お客様」という言葉は、教育界の人間を苛立たせるものだ。

「学生には、すべての面でよい体験をしていただかなくてはなりません」

ベニンガーは、就任早々のある出来事を振り返った。学籍係が、「卒業証書の性別を新しいものに変えてほしい」という、性転換をした女性同窓生の要望を断ったのだ。ベニンガーは、同窓生の不満を聞きつけると、すぐに学籍係の決定を覆した。

「学籍係の言い分は『過去は変えられない』というものでした」と、マッサは一笑に付す。

方向転換から2年も経たないうちに、ベニンガーたちは成果を上げている。15年の入学者数は20%も急増して360人になり、16年には出願者数が6年ぶりに15%増加した。SAT(米大学進学適性試験)の平均点は30点も上がり、出願者の受け入れ率は70%から58%に下降した。2年生までの在籍率は88%に上昇し、学生1人当たりの収入は約5,000ドル増えた。

不動産開発とM&Aで大学を強化

入学者数でいえば、ペンシルベニア州にあるドレクセル大学は底辺に位置する。同大学は出願者の80%近くを受け入れているが、実際に入学するのは8%足らず。つまり、12人の合格者のうち1人しかドレクセルを選ばないのだ。

学長のジョン・フライは、ドレクセル大学が「簡単に入学できる大学」という悪評から脱け出せると考えている。そして入学者を増やすべく、入学担当上級副学長としてランドール・ダイクを連れてきた。彼は、名門ニューヨーク大学の大学ランキングを上げる上で重要な役割を果たした人物だ。

ダイクは入試戦略を見直し、ドレクセルの「無料早期出願プログラム」を廃止した。4万7,000人以上が出願するものの、その多くは大学について何も知らず、通う気すらないからだ。その一方で、ドレクセルの協調的で体験を重視する学習と、科学・エンジニアリング教育に力を入れている。

また、大学の近隣地域を再開発する計画を進めている。フライはそのために、二つのREIT(不動産投資信託)と手を組んだ。再開発計画にはおよそ50億ドルの不動産開発が含まれており、研究施設やインキュベータが入る「イノベーション・ネイバーフッド」や、「大学都市の書斎」という名のホテル、保育所、公立高校、学生用アパート、そして食堂の建設が予定されている。

加えてフライは、経営難に陥っている創立204年の「自然科学アカデミー」を買収した。

「見事な資産を抱えていました。5,000万ドルの基金、1,800万点に上る蒐集品、誰もがほしがるような不動産など……。唯一、現金だけがなかったのです」と、フライは語る。費用は、ピュー慈善財団からの助成金でまかなった。いまではドレクセルは、生物多様性・地球・環境科学部を開設しており、同アカデミーの著名な研究者たちが加わったことで、学生と教員の比率も改善している。

「勝つために、他の大学よりも多くの資金をつぎ込むようなことはしません」と、フライは言う。

「それでも、私たちは他の大学よりも迅速に動きますし、より多くのパートナーと組みますよ」

ブランド強化と国際化で生き残る

地方の小さな大学が、学生を惹きつけるのは難しいものだ。そこで、米北東部バーモント州にあるベニントン・カレッジの評議委員会は、斬新なアイデアを持つ学長を探していた。選ばれたのは、国土安全保障長官を務めたジャネット・ナポリターノの腹心、マリコ・シルバー(38)であった。
 
シルバーがベニントンの学長に着任した13年、合格率が65%と入りやすかったにもかかわらず、新入生は159人まで落ち込んだ。在籍率も83%だった。だが、ベニントンの1,700万ドルの些細な基金では、シルバーにできることは限られていた。

「ベニントンは、過小評価されています」と、シルバーは主張する。

「つまり、本当は社会に対してもっと貢献できるはずなのです」

シルバーによれば、675人いる学生たちには「学習プラン」を作るという課題が与えられ、毎年1〜2月に7週間にわたってキャンパス外で実地調査をしなければならない。

「ベニントンでは、学生に戦略的思考を身につけてもらいます」と、彼女は語る。16年の卒業生には、宇宙建築を専門にした学生が1人いたそうである。

そんなシルバーにとって、ブライアン・マーフィーCFO(最高財務責任者)の就任は重要だった。会計士でもある彼は、サバンナ芸術大学を一流の美大に育て上げた功労者の一人だ。もう一人は、副学長兼入学担当学生部長のフン・ブイ。彼はカーネギーメロン大学でMBAを取得した後、ファンド・マネジャーを経て、コルビー大学の入試担当事務局の責任者を務めた。

マーフィーCFOは、直ちに新たな会計システムを導入し、会計を担当していた大手監査法人KPMGとの契約を解除した。

「私は以前、KPMGのシニア・マネジャーでしたが、小さな大学が大手監査法人を雇う必要などありません」と、マーフィーは語る。彼は運用成績が悪いことを理由に、基金マネジャーも解雇した。

ブイは、高校への大学案内を33%増やし、独自の新しい出願方法を紹介している。これは、成績表や標準的なテストの点数の代わりに、出願のやり方を志願者に完全に任せるものである。

「実際には、このようなタイプの教育に魅力を感じる生徒はたくさんいます。例えば、中国など教育制度が柔軟性に欠ける国では、うちのような教育が望まれているのです」

ベニントンは、すでに危機的状況は脱している。前年は690万ドルの赤字だったが、15年6月期には220万ドルの営業黒字を計上した。15年の入学者は203人まで増え、今年は出願者数が14%増加している。海外出身の学生は約13%だが、今後ますます増えるだろう。

ブイは、9月に中国を回る予定だ。そこには、北京での「高等教育における革新と創造の重要性」と題するシンポジウムも含まれる。スタンフォード大学とジョンズ・ホプキンス大学も参加するので、地元の高校生と親で会場はいっぱいになるだろう。もちろん、シルバー学長が基調講演を行う。

シルバー学長は改革に本気である。だが、彼女に学ぶ必要があるのは中国人ではないはずだ。

大学教育の投資効果

教育こそ、最も大事な未来への”投資”。学生も保護者も進学先の状況は気になるものだ。
 
そこで、米教育シンクタンク「大学入学生産研究所」の協力のもと、「最も投資効果の高いアメリカ大学」を選定した。順位は、教育の質(35%)+中途退学リスク(15%)+所要卒業期間(15%)+卒業生の給与(25%)+卒業生の職務スキル(10%)/学費から算出している。ここでは、上位5校をご紹介しよう。

1位: カリフォルニア大学バークレー校
2位:ブリガムヤング大学
3位:フロリダ大学
4位: カリフォルニア大学サンディエゴ校
5位: カリフォルニア大学アーバイン校

西海岸にあるSTEM教育(科学・テクノロジー・工学・数学)プログラムが充実している大学が多く入っている点が特徴的だ。

Matt Schifrin