日本が行方不明、サミット議長国の姿が見えず――フィナンシャル・タイムズ

（フィナンシャル・タイムズ　2008年7月3日初出　翻訳gooニュース）　フィリップ・スティーブンズ

質問がある。日本はどこだ？　地理の質問ではない。今週末、洞爺湖の湖畔には世界各国の指導者や同行取材陣が集結するが、別に世界地図を開かなくてもいい。これは、地理と言うよりは心理上の問題なのだ。日本は今でも、世界第２の経済大国だ。しかし政治的には、ほとんどまったく姿が見えない。

来週のG８洞爺湖サミットは日本にとって、国際政治のひのき舞台に立てる珍しいチャンスだ。サミットでは総理大臣や大統領たちが集って、原油価格から地球温暖化、核拡散からマラリア対策にいたるありとあらゆるテーマについて、次々と声明を発表していく。急成長する新興国からは14人もの国家指導者たちが特別出演。中国とランチ、あるいはセネガルとコーヒーはいかが？

各国指導者のあらゆる無意味な咳払いや句読点を、国際メディアは逐一伝えるだろう。議長国の福田康夫首相はベルリンからブエノスアイレスに至るまで、各国で新聞の一面トップを飾るだろう。そして全部が終れば、日本はまた元通り、暗い舞台袖に戻っていく。

サミットのシェルパ（各国首脳の個人代表）たちは、今回の会議にとりたてて重大な成果を期待しないようにと話している。もちろんシェルパのボスたちは、まったく逆のことを主張しなくてはならないが。日本政府のサミット準備はあまり評価されていない。事前準備はのろのろと鈍重で手際が悪く、おかげで日本もほかの国と同じくらい役所ごとの縦割りや縄張り意識がひどいのだと、しばしば明るみになった。

目標は、コンセンサスだ。世界の衆目の前で対立するよりは、無味乾燥な合意の方がいいという発想だ。対してＧ８のほかの国々は自国でサミットを開くにあたって、自分たちが大事と思うテーマを大々的にアピールする場として活用していた。たとえばイギリスはアフリカ援助をさかんに訴え、ドイツは気候変動対策をプッシュした。しかし日本は「何が何でもこのテーマを」と言う、強い希求をもっていないようなのだ。

なぜこうなるかは、日本が国際舞台でほとんど姿が見えないこととからしても、よく分かる。あちこちの国際会議に出席して回るのが私の生活の一部なのだが、そういう国際会議では先進国も新興国もこぞって「水晶の玉」を覗き込み、これから先の世界がどうなるのか、今後の世界の地政学的な光景はどうなるのか、必死になって探っている。しかし（最近ひとつ例外はあったが）だいたいにおいて、こういう会議に日本の姿はない。そして何より、ほかの先進国や新興国が思い描く新秩序で、日本の立場についてはほとんど言及されないのだ。

1980年代に戻ってみよう。当時は日本こそが台頭する新興国だった。学者やジャーナリストはこぞって競い合うように、日本の経済力がアメリカを追い越すに違いないと予言していた。当時の外交専門家たちが21世紀はアジアのものになると宣言したとき、念頭にあったのは決して中国でもインドでもなかった。

日本企業はニューヨークのロックフェラー・センターやハリウッドのコロンビア・ピクチャーズなど「アメリカのシンボル」ともいえる資産を次々と買い上げ、そのたびにワシントンの政治家たちは怒りを爆発させていた。それまでフォードやシボレーを運転していたアメリカ市民は、マイカーを次々トヨタに乗り換えた。

しかし今は？　まあ確かに、欧米の消費者は今でもトヨタを買うし、ソニーや東芝は今でも驚くような電子機器を次々と作りだしている。しかしグローバルな勢力地図の急変について議論していても、日本の名前はことのついでにしか出てこない。アジアの世紀とは、中国とインドのことなのだ。

どうしてこうなってしまったか、分かりやすい説明はいくつかある。政治的な影響力というのは往々にして、経済力を反映したものだ。「日本はこのまま必ずや経済覇権を握る」という予報を書いたインクがまだ乾ききらないうちに、日本はたちまち、1990年代の大不況に陥ってしまった。資産価格バブルが崩壊し、銀行は破綻し、景気は急降下。日本は10年間をまるまる失ったのだ。

日本経済は均衡を取り戻したが、成長率はまだあまり高くない。高齢化と人口減が進む社会では、1980年代のような活力回復はあまり期待できない。しかし日本が迷走したのはそれよりも何よりも、経済政策の担当者たちが計算違いをしたのが原因だ。経済が破綻したせいで政治家は自信を失った。そしてソ連崩壊が日本の地政学的な立場を変えてしまった。

第２次世界大戦の終結と、その後ただちに始まった冷戦によって、日本はアメリカや西欧諸国の側に付くこととなった。このときは地理的な位置関係よりもイデオロギーが優先したのだ。日本の軍備は憲法によって厳しく制限されたが、その真空は日米安全保障が埋めることになった。

日本は名実ともに「西側」の一員だった。ほかの欧米諸国からすると自分たちは違うし、経済脅威でもあった。けれども共産主義に対抗するための同盟国だったのだ。アメリカの核の傘に守られていたのは欧州も同じで、さらに日本は市場経済を支えるアジアの柱となった。

ソ連崩壊が米英同盟の結束を弱めたと同様に、ソ連崩壊は日本とワシントンの関係の行く末に疑問符を投げかけた。中国の復活はさらに、日米関係を不透明なものにした。中国の急成長ぶりに欧米が当惑したとするならば、日本はまさに恐れおののいていると言える。

理由はよく分かる。日本と中国の関係は、歴史的なあつれきに満ち溢れたものだからだ。愛国的なライバル心は常に、表面のすぐ近くに潜んでいる。あと２〜３年もすれば中国は日本を追い抜いて、アメリカの経済力に迫るライバルとなる。10年以内には、東アジア最強の国としてアメリカをも追い抜いているかもしれない。

日本の脊髄反射的な反応は、アメリカにさらに接近することだった。日本はそれまでずっと、自分はアジアの国だという自己認識から逃げ続けてきたという側面もあった。しかし中国の台頭によって日本は改めて、アジアの一員としてのアイデンティティを受け入れなくてはならなくなった。

福田首相は数週間前、日本という国は東アジアのみではなく、環太平洋地域という位置づけでとらえるべきだと発言。つまり世界地図のページを無理やりめくり、丸は四角だと言いくるめようとしたわけだ。日本は環太平洋コミュニティの一員ということにすれば、日本は東南アジアや中国、ロシアだけでなく、アメリカやオーストラリア、ニュージーランドの仲間だということになる。努力は認めるが、私の質問にきちんと答えていなかったと私は思う。

正解などないという人もいるだろう。日本は今、いくつもの重なり合う選択肢に直面している。2005年に危険な対決姿勢をとった後、今の日本は中国との関係を修復しようとしている。と同時に米国政府には、もっと中国を封じ込めてほしいと願っている。米共和党のジョン・マケイン候補が大統領選に勝てば、環太平洋地域の新しい民主国家連合という構想も実現に向かうかもしれない。そして日本は自国の軍隊に対する制約を取り外すかもしれない。

私が今まで耳にしたなかで最も説得力のある答えは、ある若い日本の外交官から聞いたものだ。彼いわく、日本のあるべき役割というのはアジアと欧米との架け橋であり、すでに成熟した先進国と新興国との架け橋だという。日本はこの架け橋役で、アジアの勢力均衡を保つための安定化勢力となる。そういう役割を誰も演じなければ、アジアは中国が圧倒するだろう。日本は中国政府と友好関係にありつつも、そのバランスをとる役を担う。

あくまでも私の意見だが、ルールに則った国際秩序の拡大と形成に力を注ぎ、その秩序に中国などの新興国が引き込まれるように努力することが、まず何より日本のためになると思う。ほかの何にも増してアジア地域が必要としているのは、活力ある相互安全保障のシステムだからだ。

今のところ日本は、指針を失った国のように見える。上であげてきた選択肢のどれを選ぶにしても、まず自らがどういう国なのか、アイデンティティについて決断する必要がある。洞爺湖に沈む夕陽を眺めながらじっくり考えるには、実にふさわしいテーマではないか。

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