温暖化が進むと日本の降雪は全体的に減ると考えられてきたが、気象庁気象研究所のグループは、北海道や本州の内陸部では将来的に「10年に一度」クラスの豪雪が、頻繁に起こる可能性があると発表した。

 気象研究所や国立環境研究所などの共同グループは、過去60年分の気候データをもとに、今後60年に及ぶ将来の気候変動を予測するシミュレーションを実施。

 その結果、「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の報告書で想定された、2100年の時点で地球上の平均気温が3℃以上高くなる温暖化が最も進んだ場合、日本列島全体の積算降雪量は全体的に減少すると判明。

 一方で、「10年に一度」クラスの“ドカ雪”になると、新潟や石川、富山県の北陸と、長野、岐阜の一部、北海道の内陸部で、1日あたりの降雪量と豪雪が降る頻度が増えるという。
 
 背景には、地球温暖化が進行すると、気温が0℃以下になる本州や北海道の内陸部で大気中の水蒸気が増加することが、降雪量を増やすと考えられている。

 現在も、降水量に換算して60ミリ以上の大雪が降る場合は、冬型の気圧配置が強くなって豪雪が降りやすくなる。北陸地方の沿岸部では、温暖化で気温が高いため、雪ではなく雨が降るが、内陸部や山間部では気温が氷点下になるため、現在は10年に一度規模であっても、将来的には4〜5年おきに発生するおそれがあるという。