IoTというと、ドイツやアメリカなど先進国の動向が取り上げられることが多い。しかし、近年のIoTブームでは、インドに関心を持つ日本企業も少なくない。今年2月には、日本のIoT推進コンソーシアムと、インド・ソフトウエア・サービス協会(NASSCOM)の間でIoT分野における協力の覚書が結ばれ、両国の協業余地にも期待が高まっている。

圧倒的なデジタルパワー

 なぜ、インド×IoTが注目を浴びるのか? 理由として、インドの(1)ITコスト競争力、(2)優秀なIT人材、(3)豊かなIT人材プール、の3つがある。

 コスト競争力の点では、他のアジア諸国を圧倒する安い人件費と、低いオフィスインフラ費用を挙げられる。人材の質の面では、名門インド工科大学をはじめ、毎年200万人近い優秀なエンジニアリング人材が、高度な英話力や積極的な対人コミュニケーション力、貪欲な成長志向を持って労働市場に供給される。加えて人材の量を見ると、インドIT産業には毎年約370万人が就職し、その数は中国の1.7倍以上、フィリピンの3倍以上にも相当する。

 これらを背景に、インドのIT産業は著しく成長。“デジタルパワー”を高めてきた。中でも“BIG4”と呼ばれるITジャイアント(TCS社、HCL社、Wipro社、Infosys社)は、事業の多角化と高付加価値化を積極的に推し進めている。加えて、新興企業の勃興も見逃せず、年間約50億米ドル(約5740億円)にも達するインドスタートアップへの投資のうち、IT関連企業が占める割合は高い。

 競争力の高い圧倒的なデジタルパワーを背景に、インドはIoTにおける“Enabler(=IoTを実現するツール提供者)”としての役割が期待され、注目を集めているわけだ。

フルーガルエンジニアリングとデータアナリティクス

 ”IoT Enabler”として、インドはどのような価値を提供できるのか? 鍵を握るのは、「フルーガルエンジニアリング(倹約志向の設計開発)」と「データアナリティクス」のノウハウだ。