[東京 12日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比98円44銭安の1万6926円32銭となり、反落した。米国市場でダウ<.DJI>が200ドル値下がりしたことで、外部環境を嫌気した売りが先行。前日比で一時176円安となった。節目の1万7000円を下回ったが、徐々に下げ幅を縮小した。

業種別では水産・農林、建設など内需関連の一角がしっかり。鉄鋼、銀行業の下げが目立っている。午前の東証1部売買代金は8292億円と、薄商い商状は継続。日経平均ボラティリティ指数<.JNIV>は20ポイント台での推移にとどまっている。

為替が1ドル103円台で落ち着いた動きを見せたことや、日銀によるETF(上場投信)買いの思惑などが、相場の下支え要因となった。「シンプルな利食い売りが出た印象。世界的には一時調整、戻り売りのムードとなっており、日本株はこれを素直に反映する形となった」(岩井コスモ証券・投資情報センター長の林卓郎氏)との声があった。

東証1部騰落数は、値上がり584銘柄に対し、値下がりが1208銘柄、変わらずが192銘柄だった。