食品スーパーや量販店に加え、マクドナルドやアパレルのジーユー、無印良品、CD販売大手HMVなど、外食や小売業界で、客が自身で会計、精算するセルフレジを試験導入する動きが広がっている。

日本マクドナルドが大森駅北口店ほか国内4店舗で1年ほど前から試験的に導入しているセルフレジが、8月末にSNS上で話題を呼んだ。ファーストリテイリングは、8月から導入したジーユー銀座店など、ジーユー20店舗で試験的に導入している。

無印良品を展開する良品計画は、有楽町店や恵比寿店でセルフレジ端末を一部導入済み。時間あたりの処理客数の多さではベテラン店員の有人レジに次ぐ高い実績となっており、今後ほかの店舗でも導入を予定しているという。

セルフレジ導入は2000年代前半から

そもそもセルフレジは、量販店や食品スーパー、駅のキオスクなどを中心に2000年代前半から国内で導入されてきた。

POS端末大手の日本NCR吉崎明男・流通マーケティング部マネージャーは、「特に都市部のスーパーにおいては、夕方など客数が大きく増えるピーク時間に対応する必要があるため、多めにレジの人員配置をせざるをえなかった。しかし、有人レジと並行してセルフレジを導入することで、ピーク時の対応になり効率性が向上する」と話す。

食品スーパーにとっては、レジの混雑をなくして客のストレスを軽減することが、業績に直結する面がある。レジが混雑していると購入点数を減らしたり、何も買わずに他店舗に流れてしまうため、「レジ通過時間の早さが売り上げを左右する」とも言われるほどだ。

そのため、レジに優先的にベテランの従業員を配置したりと各店が工夫をしている中で、一つの解決策としてセルフレジの導入が拡大している。日本NCRでは、曜日や時間ごとの顧客属性、平均購買点数や現金支払いの比率といった店舗データをもとに、通常の有人レジとセルフレジの最適な組み合わせを提案するコンサルティングも行っている。