これまで、国土交通省の「鉄道統計年報」の2008(平成20)年度版と2013(平成25)年度版をもとに、JR各社、大手私鉄、地下鉄の営業係数を試算してきた。今回、残るすべての鉄道、軌道(中小私鉄、第三セクター鉄道、貨物運送事業、路面電車、モノレール、新交通システム、トロリーバス・ケーブルカー)の営業係数を紹介したい。

営業係数とは営業収益に占める営業費用の割合を指しており、言い換えれば100円の収益を上げるために必要な費用を指す。営業費用には減価償却費を含む。営業収益、営業費用は純粋に鉄道または軌道事業に基づく数値であり、鉄道会社の収支とは一般には別のものである。

「鉄道統計年報」に掲載されている営業収支は普通鉄道、鋼索鉄道、軌道といった鉄道の形態別に計上されてはいるものの、多くの場合、路線ごとには示されていない。しかし、路線ごとの営業キロや旅客人キロは明らかにされているので、旅客運輸収入は旅客人キロの比、その他の収入は営業キロの比、車両保存費(車両の維持に要する経費)と運転費(運転に要する経費)、運輸費(駅などの維持に要する経費)は旅客人キロの比、その他の費用は営業キロの比でそれぞれ分配し、路線ごとの営業係数の算出を試みた。

営業係数とともに平均通過数量も紹介したい。旅客人キロまたは貨物トンキロを年間の営業キロで除して求めた数値であり、旅客輸送密度、貨物輸送密度とも呼ばれる。平均通過数量は鉄道の形態別に最低限必要とされる数量があるため、営業係数と見比べることで鉄道または軌道事業の様子を理解できるであろう。

中小私鉄が黒字になる条件は?

全体を見回すと、営業係数と平均通過数量との間に相関関係が認められる点に気づく。営業係数が100未満となるため、つまり営業利益を計上するための条件の一つは2500人以上の平均通過数量であると考えられる。

2013年度の数値をもとに考えても、平均通過数量が2500人未満でなおかつ営業利益を計上した鉄道事業者は、1142人の小湊鉄道と2323人のアルピコ交通だけだ。