まずは9月の日本株を振り返ってみよう。日経平均株価は月間ベースで2.6%安と3カ月ぶりの下落となった。

東証1部の1日の売買代金平均は、1兆9830億円と2014年8月以来の2兆円割れ。ザラ場ベースでの上下のレンジは僅か870円と、2014年11月の807円以来の狭い値幅となった。日米金融政策の発表や、石油輸出国機構(OPEC)による8年ぶりの減産合意などイベントは豊富だったにもかかわらず、投資家のセンチメントは一向に高まらなかった。

ドイツ銀揺れても「欧州版恐怖指数」はさほど高まらず

3日から10月相場がスタートする。今月は週初の日銀短観発表以降、月末の日銀の金融政策決定会合(10月31-11月1日)まで、個別企業の決算発表ぐらいしか材料が見当たらない。

米国でも、連邦公開市場委員会(FOMC)は10月に開催されず、雇用統計など通常の経済指標発表を除くと米大統領候補者によるTV討論会(9日、19日)ぐらいしか材料はない。

また、欧州最大の銀行であるドイツ銀行が信用問題で揺れているが、「欧州版恐怖指数」であるVSTOXX指数は20を割り込んでおり、現段階ではさほど警戒感は高まっていない。日米欧ともにボラティリティ(変動率)は低下したままだ。

だが、このような低体温相場のなか、NYダウを対象としたテクニカル分析では、今年初の「売りサイン」が点灯する可能性が高まっている。「ヒンデンブルグ・オーメン」だ。