グーグルは10月4日、「Made by Google」と銘打ったイベントでグーグルブランドで販売する一連のハードウェア群を発表した。明らかにしたのは、Nexusシリーズに代わる新しいスマートフォン「Pixel」をはじめ、VRヘッドセット「Daydream View」、高画質の4KとHDR(High dynamic range)に対応した動画サービスを利用できる「Chromecast Ultra」、そして家庭向けアシスタンスサービスへの入り口となる「Google Home」だ。

このイベントはグーグルの立ち位置をあらためて明確にするとともに、今後のグーグル/Androidを占う上でも興味深いものだった。本稿では、このイベントを通じて明らかになったグーグルの戦略を分析していきたい。

ハードに力点を入れると思いきや・・・

まず、重要なポイントは、「ハードウエア復権」だ。これらの製品を通して示されたのは、グーグルが捉えるデジタル製品のビジョンが、アップルをはじめとするハードウェア中心の事業者とは大きく異なることだ。

グーグルはネット広告を中心とした事業モデルから生み出す、サービス指向のエコシステムでプラットフォームを支配している。そこで重要なのは、クラウドだ。ハードウェア中心の事業と考え方が異なるのは当然のことだが、それでもハードウエアを無視はできない。ソニーが近年提唱している「ラスト・ワン・インチ」の例にもあるように、ユーザーが手に取るデバイスの質へと再び脚光が浴びはじめている側面もある。

かつては、”クラウド・ブラックホール”という言葉が生まれたほど、様々なデジタル製品の機能や価値が、ブラックホールのようにクラウドに吸い込まれていった。しかし、ソニーの戦略が(業績をみる限り)ある程度の成果を見せ始めているのは、クラウドへアプリケーション価値が流入し続けていた流れも落ち着き始めた昨今、再びハードに注目が集まり始めたからなのかもしれない。

筆者が「Made by Google」というイベントから期待したのは、グーグルが人々が手に触れる”端末”に対して、これまでよりも深い興味を持ってブランド展開することだったが、どうやらグーグルはそうは考えていないようだ。