フランス・カンヌで10月17日に開催されたテレビ番組のトレードショー「MIPCOM(ミプコム)」。毎年、Country of Honour(主賓国、以下CoH)として特定の国がフィーチャーされる。一昨年はメキシコ、昨年はトルコだったが、今年は日本がCoHとなった。

CoHイベントの冒頭では安倍晋三首相からのビデオメッセージも届けられ、総務省を中心とした省庁と放送局、代理店などで構成される「放送コンテンツ海外展開促進機構(BEAJ)」を組織して日本の映像カルチャーをグローバルに売り込んだ。

ソニーの平井一夫社長が基調講演に登壇

基調講演はソニーの平井一夫CEO兼社長が担当。同イベントは40年近い歴史を持つが、日本人が基調講演を行ったのは初めてのこと。平井社長は近年のテクノロジートレンドを交えつつも、日本人が持つ感性や繊細なディテールにまで心配りする文化的背景を紹介。今回のCoHで掲げた“日本人が持つ独創的な想像力の紹介”というテーマを伝えた。

ソニーグループ自身も、ゲームを基にした人気映画「レジデント イービル(日本名:バイオハザード)」シリーズ、人気テレビ番組「シャークタンク(日テレ「マネーの虎」の米国現地製作版)」といった日本の企画・アイデアを原点としてカルチャライズした定番コンテンツを持っている。

2017年1月には、黒澤明監督「七人の侍」と西部劇としてリメイクされた「荒野の七人」の2作が原案の大作映画「マグニフィセント・セブン」が公開予定だ。

とりわけ映像作品の取引――というテーマでとらえると、日本アニメの輸出に話題が集まりがちだが、以前に東洋経済オンラインでリポート(「クールジャパン」、本来は何をするべきか)したように、近年の日本アニメは国内市場の変化から、以前ほどの勢いはないと言われていた。