まだ10月にもかかわらず、一部の学校でインフルエンザの流行による学級閉鎖のニュースを見かけます。今年もインフルエンザワクチンを接種するかどうか、考える時期といえるでしょう。「インフルエンザは例年12〜翌年3月頃に流行し、1〜2月に流行のピークを迎えます。ワクチン接種による効果が出現するまでに2週間程度を要することから、毎年12月中旬までにワクチン接種を終えることが望ましいと考えられます」(厚生労働省HPより)。

大企業では、半ば強制的にインフルエンザワクチンを接種する流れがあるところもあるようですが、多くの人は個人個人で自分と家族のワクチン接種について判断されているのではないかと思います。

自費診療と保険診療

しかし、拙著『小児科医は自分の子どもに薬を飲ませない』でも触れていますが、このインフルエンザワクチンや子どものMR(麻疹風疹混合)ワクチンなどの有効性や副反応について細かく質問できる、あるいは詳しい話を聞くことができる医療機関が圧倒的に少ないのが現状です。医療機関を訪れ、体温を測定しワクチン接種のための予診票を記入したならば、あとは流れ作業のように、有無を言わせず注射を受ける……という病院も多いのではないでしょうか?

大人ならそれでもよいのかもしれませんが、大切なわが子なら、ましてや年齢が低ければ、予防接種の前に、質問ができない状況やしっかりと診察を受けることができない状況なのは問題です。ではなぜこのような状況になっているのでしょうか?

予防接種はインフルエンザワクチンなどの任意接種も子どもの無料で受けることができる定期接種も、保険証を提示して受診する通常の保険診療ではなく、自費診療になります。保険診療であれば、初診料や再診料といった設定があるので、たとえ検査や薬の処方がなくても、症状を聞き診察しただけでも、医療機関は患者さんから窓口で自己負担分をいただき、後に保険機関へ保険診療分を請求することができます。