厚生労働省によると、2022年の年収が高い職種TOP10は以下のとおりです。
1位 航空機操縦士（1600万円）
2位 医師（1429万円）
3位 大学教授（高等専門学校含む）（1066万円）
4位 法務従事者（971万円）
5位 管理的職業従事者（863万円）
6位 大学准教授（高等専門学校専含む）（860万円）
7位 歯科医師（810万円）
8位 その他の経営・金融・保険専門職業従事者（781万円）
9位 公認会計士・税理士（747万円）
10位 小・中学校教員（740万円）
1位は航空機操縦士で、平均年収は1600万円です。すべての職種において、唯一平均年収が1500万円を超えています。また、2位の医師と3位の大学教授（高等専門学校含む）までが平均年収1000万円を超えている職種です。
前述のとおり、10位以内に入っている多くの職種は特定の資格やスキルが必要となります。さらに、資格の取得難易度はかなり高いです。そのため、これらの職種に就くためには相当な勉強が必要となるでしょう。
職種による平均年収の差は大きいため、転職を検討する際には職種ごとの平均年収をぜひ確認してみましょう。
年収を上げるとどのようなメリットがあるのでしょうか。次に年収を上げるメリットを紹介します。
当然ですが、年収が高いと自由に使えるお金が増えます。手取りが20万円の人と40万円の人では、1ヶ月で使えるお金の差は20万円です。
20万円あれば、さまざまな買い物ができます。決して簡単なことではありませんが、自由に使えるお金を増やしたい人は、年収アップを目指してみましょう。
会社員や公務員としての年収が高いと、将来もらえる年金が増えます。年金は、現役時代の平均年収や勤務期間によって支給額が決まる仕組みです。年金を多くもらうためには、年収を上げることが必要です。
年収が上がると、一般的にローンを組みやすくなります。住宅ローンやカーローンなどを融資する金融機関は、借りる人の信用力を確認します。一般的に年収が高い人は、年収が低い人と比べて信用力が高いです。
そのため、住宅ローンやカーローンを借りやすく、金利などの条件も有利になる場合があります。
次に、年収を上げることによるデメリットを紹介します。
一般的に年収が上がるほど、税金や社会保険料は高くなります。特に、所得税は所得が上がるほど税率が高くなる仕組みです。
そのため、高年収の会社員や公務員は所得税の支払いが多くなります。納める税金や社会保険料が増えることは、年収を上げるデメリットです。
年収が高い仕事は、仕事の責任が重い傾向にあります。年収がもっとも高い航空機操縦士や2位の医師は、人の命を預かる仕事です。
また、高年収の仕事は激務であることもあります。そのため、就職や転職をする際は年収だけでなくプライベートとのバランスを考えてみるのもよいです。
本記事では、年収が高い職種と年収を上げるメリット・デメリットについて解説しました。年収がすべてではありませんが、年収を上げることによるメリットは大きいです。ぜひ、プライベートとのバランスも考えながら年収アップを目指してみましょう。
厚生労働省 賃金構造基本統計調査／令和4年賃金構造基本統計調査（順次掲載予定） 一般労働者 職種
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー