画面越しに見る若い女性は、ほんの少し緊張した面持ちだったという。
 岡山市にある「ウィメンズクリニック・かみむら」。院長・上村茂仁さんはモニターの向こうにいる女性の話を聞いていた。オンラインでの診察だ。女性は緊急避妊薬(アフターピル)を求め、岡山県のある処方箋薬局に駆け込んできた。
 上村さんは、女性が薬局で記入した問診票を元に、一番重要な点だけを念押しした。
 「相手はパートナーで、同意はあったけど避妊できていなかったということですね」
 女性が「はい」と答えると、上村さんはピルを処方すると告げた。最後に「心配なことはないですか」と尋ねる。すると、女性から質問が次々に飛び出した。
 「行為から1日以上たってしまいましたが、妊娠は回避できますか」
 「アフターピルを飲むと、生理の時期は変わりますか」
 上村さんは、48時間以内なら85%くらいの確率で防げること、生理は遅れたり早まったりすることを説明した上で、こう語りかけた。
 「何か不安があったらどんなことでも連絡ください」
 アフターピルは海外ではごく簡単に入手できるのに、日本には高いハードルがある。このため上村さんらは、できるだけ迅速に処方する独自の取り組みを始めている。取材を進めると、女性たちが置かれた苦境が浮かび上がってきた。(共同通信=我妻美侑)

 ▽海外では既に「必須医薬品」、無料で提供も
 アフターピルは、排卵を抑える働きがある飲み薬。性交後72時間以内に服用すれば高い確率で妊娠を防ぐことができる。
 海外では1970年代半ばから使われていて、世界保健機関(WHO)の必須医薬品リストに入っている。必須医薬品とは、安全性や効果、品質が裏付けられていて、「いつでも誰もが手頃な価格で入手できるようにすべき」とされているものだ。
 現在では、アジアやヨーロッパなど90以上の国・地域では処方箋なしで購入できる。費用は数千円程度。学校や医療機関で無料提供される国もある。フランスでは2023年から、全ての女性が無料で入手できるようになった。
 一方、日本で初めて製造販売が承認されたのは、13年前の2011年。ただし、手に入れるには病院で医師に処方箋を出してもらう必要がある。費用は公的医療保険の対象外となっており、診療代と薬代を合わせて1万〜2万円ほどが全額自己負担となる。
 一番の問題は、時間だ。性交後72時間以内に、なるべく早く服用しなければならないが、病院には休みがある。夜間や休日ではすぐに手に入らず「時間切れ」となりかねない。さらに、価格も高い。若い世代や困窮している人にとっては苦しい。全ての女性が自らの健康と権利を守るために必須な薬なのに、日本では入手にいくつもの高いハードルがある。理不尽というしかない現状が続いている。

 ▽「避妊に失敗する子はいてもいい」
 上村さんも、この「ハードルの高さ」にずっと悩んできた。産婦人科医として診療のかたわら、岡山県内外の学校で性教育に力を入れてきたが、「最後の部分」でどうしても説得力に欠けるためだ。
 たとえば、生徒たちを前に上村さんはこんな説明をしている。
 「友だちと何かをする時に双方の同意が大切であるように、恋人同士でするどんなことでも、お互いの同意がなければいけない」
 「避妊には男性側のコンドームだけでなく、女性側の低用量ピルの主に二つの方法がある。100%の避妊に近づけるためには、両者がそれぞれ対策すべきだ」
 「もし避妊に失敗した可能性があったら、アフターピルを必ずすぐに服用すること」
 しかし、現状ではアフターピルはすぐに入手できない。妊娠の不安を一人で抱え込んでいる女性は多く、上村さんによると、彼女たちの本音は「言いづらい」「高くて支払えない」「近くに病院がない」「婦人科の先生にいろいろ聞かれたことがあり、嫌な思いをした」…。
 性教育を受けた生徒たちの中にも、避妊がうまくいかずクリニックで「再会」するケースもあるという。
 ただ、上村さんが避妊の失敗を責めることはない。
 「身につまされないと分からないこともある。失敗する子がいてもいい。100%ではないが、アフターピルを飲めば多くの場合、救われるんだから。薬のことを覚えていてくれて、相談に来てくれるだけですごいこと」

 ▽独自のプロジェクトで24時間対応可能、支えるのは「薬局の熱意」
 2019年、少しだけ「ハードル」が下がった。緊急避妊薬に関する国の指針が見直され、初診からオンライン診療で処方できるようになったのだ。わざわざ病院に足を運ぶ必要がなくなり「物理的にも心理的にもアクセスしてもらいやすくなる」。
 上村さんは早速、オンライン対応を始めた。
 思った通りニーズはあった。ただ、そこでまた壁にぶつかる。一刻も早く服用してもらおうとすぐに処方箋を出しても、薬局が夜間や休日に開いていない。上村さんが自分の車で2時間ほどかけて薬を届けたこともあった。
 そんな時、知り合いの薬剤師から提案された。
 「薬局はいろいろな場所にあるのだから、うまく活用してはどうか」

 賛同者を集めて2021年10月に始めたのが、「おかやまアフターピルプロジェクト」。ピル入手までのハードルをできるだけ下げた。手順はこうだ。
 (1)希望者はホームページでプロジェクト参加薬局を確認し、電話で緊急避妊薬が必要だと説明する
 (2)薬局を訪れ、案内された個室で簡単な問診票を書いた後、薬局が用意した端末で医師によるオンラインの診察を受ける
 (3)医師がその場で出す処方箋に基づき薬剤師がすぐに処方。薬剤師の目の前で服用する
 入手までにかかる時間は約10分。費用は9500円(夜間・休日は10500円)。24時間、どこかで対応できる仕組みになっている。賛同の輪は次第に広がり、今では岡山県全域をカバー。広島県福山市も含めた31の薬局と3つのクリニックが参加している。
 上村さんは薬局関係者の協力に感謝している。
「薬局の方の熱意はものすごい。夜間や休日でもちゅうちょなく開けてくれるし、話しやすい環境もつくってくれる。お金のない中学生に『後で返してくれればいい』と薬局負担で薬を渡してくれた例もある」

 ▽アフターピルが必要な人の1割強は性被害
 プロジェクトを始めてから2年余りが経過した。アフターピルを求めて来た人は1500人以上。上村さんはこのうち2023年3〜5月を抜き出して約300人を分析したところ、驚くべき状況が分かった。
 受診理由の多くは性的同意がある恋人同士の行為で「コンドームが破れた」「外れた」「避妊対策をしなかった」という結果だった。一方で、性被害に遭った人が1割強に上り、10代では4分の1を超えていたのだ。その相手も、父親、母親の彼氏、部活の先輩がいたほか、駅のトイレで被害に遭った人も複数いた。
 上村院長はこの現実を冷静に受け止めている。
 「この結果は特別なものではない。性被害の割合は、ほかの時期でも大体同じ傾向だ」
 性暴力を受けた上、妊娠の不安を抱える女性たちが非常に多いことが分かる。
 このためプロジェクトでは、薬の服用を見届けただけで終わりにしない。性被害と分かれば、本人の意向を尊重した上で警察や福祉機関につなげている。上村さんも「いつでも気軽に無料相談できる」と伝えている。
 こうしたきめ細かなサポートをしていると、診察時の会話や問診票だけでは分からない事情を把握できる。中には、パートナーとのより良い関係性や正しい避妊方法を考えたと報告してくれた女性もいたという。

 ▽遅ればせながら動き出す国、背景に「慎重論」
 上村さんの次の目標は、プロジェクトの仕組みを全国に広げることだ。「まだ緊急避妊薬にアクセスできていない人も多いと思う。薬局を、女性が困った時の身近な駆け込み寺のような場所にしていきたい」
 日本女性財団からの助成を受けながら、中高生や性被害に遭った女性へアフターピルにかかる費用面での支援もしている。より多くの女性に届けられるよう、クラウドファンディングに取り組むなど、資金調達の方法も模索している。
 一方で、国も遅ればせながら入手のハードルを下げる動きを進めている。
 アフターピルを市販化する議論は2017年に一度見送られたが、その後、女性の権利保護の観点から早期実現を求める声は高まっていった。
 そして昨年11月28日、薬局で処方箋なしでの試験販売が始まった。対象は全国145の薬局。購入できるのは16歳以上。ただ、これはあくまで市販化に向けた「調査研究」の段階だ。2回のアンケートに応じるなど、研究への協力に同意した女性にしか販売しない。16歳以上でも、18歳未満の場合は保護者の同伴と同意が必要という制約もある。

 全面的な市販化がなかなか実現しないのは、慎重論が根強いためだ。
 懸念事項として挙げられるのは(1)安易に販売されることによる悪用や乱用(2)コンドームなしでの性行為が増えて性感染症が拡大すること(3)薬剤師の負担―などだが、これらは、WHOが2022年に発行した「家族計画ハンドブック」で明確に否定されている。その内容をごく簡単にまとめるとこうなる。
 「事前に緊急避妊薬を持っていてもリスクの高い性行動を助長することはないし、服用に当たって医療的な指導も必要ない。これまでの研究結果がそう示している」
 慎重論としてはほかにも、販売時のプライバシー確保や性被害の潜在化を心配する声もある。これも杞憂だと上村さんは話している。「岡山での取り組みを見てもらえれば、問題ないと分かってもらえるのでは。助けを求めている女性を見捨てることなく守れる環境をつくることが最優先ではないか」

 ▽力を尽くす院長の思いとは
 上村さんが求めるのは全国の薬局での市販化だけではない。アフターピルの無償化も早期実現が必要だと強調している。
 「そうなればもっと多くの人が望まない妊娠を避けられるし、薬局という身近な場所で入手できると分かれば安心できる。性被害に遭った人を支援につなげやすくできるかもしれない」
 根底にあるのは、心身ともに負担の重い、人工妊娠中絶の多さだ。厚生労働省が公表している統計によると、2022年度は12万2725件もあった。「アフターピルで中絶を減らせる可能性もある。大きなチャンスだ」

 実現する日を待ちわびながら、上村さんは目の前の患者や若者に寄り添い、個人でできることを続けている。YouTubeで患者との対談の動画を配信したり、LINEで個別の悩み相談を24時間受け付けたり。取材中も、届いたメッセージにすぐに対応していた。
 長年実践している性教育で大切にしているのは、若者たちが実際に経験した「失敗」を含む多くの事例をリアルに伝えることだ。「頭の片隅に正しい知識が少しでも残り、いざという時に役立ててもらえれば」
 取材の最後に、患者や若者のために力を尽くす理由を尋ねると、こんな言葉が返ってきた。
 「みんな自分の力で必死に生まれてきた。だから生きているだけで勝ち組。かけがえのない自分を大切にして、ただただハッピーでいてほしい。知識や経験が足りない子どもたちが悲しむことのないように、アドバイスしていきたい」