和歌山県は22日、串本町潮岬沖で本年度4回目のメタンハイドレートの調査をした。次回は2月で、本年度も計6回の調査を予定している。
 「燃える氷」ともいわれるメタンハイドレートは、炭素含有量が少なく、比較的クリーンな未来の天然ガス資源として注目されている。主に大陸棚縁辺部にあるという。
 県は、東京海洋大学海洋資源エネルギー学部門准教授、青山千春博士監修の下、民間の研究機関「独立総合研究所」(東京都)の協力で2012年度から毎年、県南部沖で調査を続けている。これまでの調査で、メタンガス気泡の密集帯で、メタンハイドレートを探査する上で良い目印になる「メタンプルーム」を複数確認しているという。
 この日は、県の漁業調査船「きのくに」に県職員7人が乗り込み、串本町串本の串本港を午前7時に出港。調査船に搭載された魚群探知機を使って、これまでに見つかっている水深約1600メートルの海底2キロ四方にあるメタンプルームから気泡が出ていることを確認し、午後3時半ごろ帰港した。
 県産業技術政策課によると、メタンハイドレートの調査をしている所は日本海沿岸に多く、太平洋岸では和歌山県と国だけ。調査では既存のメタンプルームの状況を確認しているほか、新たなメタンプルームも探している。事業費は年間約300万円。