子どもの保障についてよく聞かれる疑問を整理していきましょう。今回は「学資保険に医療特約は必要?」という疑問についてです。

■学資保険(こども保険)とは?

子どもが生まれて親になったことで抱えるリスクの一つが、教育資金。4年制大学まで行くと、国公立中心のコースで累計約1000万円、私立中心のコースでは2倍の約2000万円もの教育費がかかります。後半になるほど受験準備の塾代や受験費用、あるいは学費そのものも高くなるため、早めに備えておく必要があります。

その準備方法の一つに入るのが学資保険(こども保険)です。学資保険は、入学時などにおりる祝い金と満期保険金が教育資金の一部になる貯蓄型の保険。契約者である親が亡くなると以後の保険料が免除され、祝い金や満期保険金が予定通り受け取れるのも特徴です(この機能を外して貯蓄性を上げたタイプもあります)。

予定利率が2013年4月1日に引き下げられ、史上最低となった今は、決して入り時とはいえませんが、しっかり商品を見極めれば有利なものも中にはあり、計画的に貯める選択肢の一つとなります。

■学資保険に子どもの入院保障はつける?
学資保険は商品によって子どもの医療特約がつけられる商品があり(つけられない商品もあります)、特約の付加をすべきかどうか迷う人もいます。

医療特約はお子さんの入院や手術に備える保障ですが、これをつけるかどうかを考える際には、二つのポイントで検討する必要があります。これらのポイントで考えれば、子どもの医療保障を学資保険の特約でカバーするかどうかの答えも出せると思います。

■ポイント1 貯蓄性
まず1点は、貯蓄性。当然ですが、特約をつければそれだけコストがかかり、貯蓄性はダウンします。その点から考えて、つけるかどうか、よく検討してみましょう。教育資金の貯蓄のために学資保険に入るのであれば、つけずに貯蓄性を上げることの方が優先順位が高いかもしれませんね。

医療特約をつければ満期返戻率(祝い金や満期保険金などで戻る割合。満期返戻率=[祝金+満期保険金]÷保険料累計)はダウンしますが、中には満期返戻率が100%を下回る、つまり元本割れともいえる商品や契約内容もあります。特約をつける場合は、そのコストをしっかり認識する必要があります。

■ポイント2 子どもの医療保障の必要性
学資保険に医療特約をつけるかどうかを考える際のもう一つの視点は、そもそも医療保障が必要なものかどうかです。

住んでいる自治体によっては、乳幼児の医療費助成制度が充実していて、中には中学校を卒業するまで、原則、医療費がかからないという自治体もあります(内容は自治体で異なるので、お住まいの自治体で確認してみましょう)。

どうしても心配だという人以外は、自治体の医療費助成が切れる頃につけるのも手です。

■もしも医療保障をつける場合でも…
いろいろと検討して、コストがかかってもやはり子どもの医療保障をつけておきたいと結論を出したとします。その場合は、学資保険の特約でつけるのがいいのか、他の単体の医療保険やこども共済などでカバーするのがいいのかについても検討すべきです。

保障内容と保険料・掛け金を見比べ、特約の内容とよく比較をしたうえで選択しましょう。それでもやはり特約がいいとなったときに、学資保険に特約をつけて加入するといいでしょう。

豊田 眞弓