23日にトップリーグ全試合の中止を発表、史上初めて開幕からの全試合が無効に

 新型コロナウィルスがスポーツ界にも深刻な影響を及ぼす中で、日本ラグビー協会は23日にトップリーグ(TL)の中止を発表した。通常は8月に開幕するTLだが、2019年シーズンは昨秋のラグビーワールドカップ(RWC)日本大会の影響で年を越えた1月12日に開幕。6節を終えて休止となっていたが、史上初めて開幕からすべての試合を無効として幕を閉じることになった。

 TL終了後の5月23、30日にリーグ上位4チームが出場して開催予定だった日本選手権は、今後の状況を見据えながら開催の可否および参加チーム数、大会方式などを再検討して、4月中旬を目処に決定することが明かされた。ここまでのチーム成績は記録上残らないが、トライ数、出場回数などの個人成績は記録に加えられるという。

 中止という大きな決断には、19日に示された政府専門家会議による「一部地域で感染拡大が継続しており、大規模流行につながりかねない」という見解と、翌20日のリーグと参画チームとのテレビ電話による意見聴取が大きく影響した。太田チェアマンは延期、無観客試合ではなく、中止に踏み切った理由を「ウィルス感染の拡大が収まるのかどうかが、まだわからないというのが一番で、これがもしかしたら伸びるんじゃないかというのが大きかった。それと、チームおよび選手の健康と安全が担保できるかどうかというのを払拭できなかったのが大きい」と説明している。

 この判断に加えて協会、チーム関係者を取材すると、一部のリーグ参画企業から、自分たちの業種を考えるとラグビーの試合で社員に感染者を出した場合に大きなイメージダウン、社会的に叱責を受ける恐れがあるという意見がでたことも、中止の判断を後押ししたようだ。もちろん、多くの外国出身選手が政府からの要請もあり帰国していることも近日中の再開を難しくしている。もし4月一杯を休止にすれば、5月に残された試合は代替開催日を含めてわずか2節。再開してもリーグ戦として成立させるのは難しいという判断もあった。

「プロ化していたなら、いまとは比べものにならない深刻な問題に」

 大相撲は無観客で春場所を終え、Jリーグ、NPBが公式戦開始を遅らせる中で、TLだけが早々と中止を決断したのには特別な理由がある。TLがプロ選手も抱える一方で、いまだに企業スポーツという形態で運営されていることだ。

 選手の給与を含めたチームの運営費は、試合の入場料や広告、放映権収入ではなく、会社の広告費や福利厚生費などから捻出される。そのため、プロスポーツに比べると公式戦開催が死活問題にはならないのだ。昨年6月から協会内で機運が高まっていたプロリーグ構想が足踏み状態に陥っている中で、ある協会首脳が「もし現時点でプロ化になっていれば、選手の給料、チームの運営費で、いまとは比べ物にならない深刻な問題になっていたはず」と語るように、企業スポーツという運営形態が「中止」による資金面の被害を少なくしているのも事実だ。

 チーム運営のみならずラグビー協会側も、中止による大きな痛手を回避できた部分がある。協会関係者は「入場料収入が減収になるのは痛いが、それが予算のすべてではない」と語っているが、それは協会や代表チームとのスポンサーシップなどの収入が確保される見通しだからだ。減収になる入場料収入についても、RWC日本大会の影響で6節を終えた時点での観客数が42万人と前年度(2018-19年)の総観客数46万人に近く、深刻な減収は回避できそうだ。今後の修正は見込まれるものの18日の理事会では、新年度予算も過去最大の約72億円を計上している。加えて、10日には、RWC組織委員会からの70億円近い大会収益が協会に移譲されることも決まっている。

 その一方で、協会のガバナンス面では課題が露呈された。

 コロナ問題で多くの競技が中止、延期を決める中で、ラグビー協会は3月9日の会見では、同4日に起きた選手の薬物使用事件を理由に3月末までの公式戦中止を発表した。しかしメディアや選手会からは、社会的に深刻さを増すウィルス感染問題の中で、その対策に触れることなく薬物事件で公式戦中止を発表したことに対する疑問、批判が噴出。薬物問題を深刻に受け止め迅速に対応したという説明もなされたが、事件発覚から18日が過ぎた23日の時点でも、協会側の説明は「チームと協議して考えたい」と主体的な方向性も方針も示せていない。大学生も含めると1シーズンで4人も逮捕者がでたという事実を、どこまで深刻に受け止めているかは疑問が残る。

 他競技と比べてラグビーだからこそ、感染問題が大きな痛手となりそうな一面もある。先に触れたようにRWCによる未曽有のラグビー人気の中で、前年度までとは異次元の集客を見せていたTLをわずか6節で中断せざるを得なかったのは、ファン獲得には大きなマイナス要因だ。RWCで活躍した日本代表勢を見たいファンの要望に応え、さらに人気を拡大させる重要なコンテンツをラグビー協会は突然失ったことになる。

W杯で生まれた熱の継続へ、より積極的な発信を

 TLにとどまらず、3月に予定されていた全国高校選抜大会や高校日本代表のウェールズ遠征、4月の7人制国際大会、そして20歳以下(U20)代表による世界選手権など、日本も関わるラグビーの試合やイベントが軒並み中止となる中で、気がかりなこともある。一斉休校で時間を持て余したり、気持ちが塞いできている子供たちやファンを励ますために、多くの人気スポーツが協会・団体の公式ウェブサイトや選手らのツイッターなど感染の危険がないツールを使ってメッセージや激励、簡単なトレーニング方法などを披露するチャレンジ動画をアップしているのに対して、ラグビー界からの発信は極めて限定的だ。

 ウィルス問題が深刻化する中でも、7人制男女代表候補、U20日本代表およびジュニアジャパン(準日本代表)などの合宿や国際大会が行われていたが、日本協会はすべての合宿を取材禁止とした。感染のリスクのない電話やスカイプを使った取材対応は、RWCで活躍した福岡堅樹(パナソニック)が7人制代表候補合宿に参加したときの1度だけで、協会や代表チームが独自に開設しているウェブサイト、ツイッターを使った発信も、女子7人制日本代表候補のメンバーが強化合宿中に動画を上げていた以外は積極的には行われていない。

 一部の選手やチームは独自にファンへメッセージを送っているが、RWC日本大会でハートを掴んだファンを手放さないためには、代表チームを運営し、日本のラグビーを統括するラグビー協会が、より積極的に発信を続ける必要がある。

 協会内でも、感染リスクのないIT技術などを使った発信は考えているようだが、薬物問題への対処と同じように初動の遅さが気がかりだ。例えば、ファンに人気がある日本代表選手などを中心にTL各チームから選手2人ずつメッセージ動画を集めれば、1日1選手をウェブサイトにアップしても1か月続けることができる。(吉田 宏 / Hiroshi Yoshida)

吉田 宏

 サンケイスポーツ紙で1995年からラグビー担当となり、担当記者1人の時代も含めて20年以上に渡り365日欠かさずラグビー情報を掲載し続けた。W杯は1999、2003、07、11、15年と5大会連続で取材。1996年アトランタ五輪でのサッカー日本代表のブラジル撃破と2015年ラグビーW杯の南アフリカ戦勝利という、歴史に残る番狂わせ2試合を現場記者として取材。2019年4月から、フリーランスのラグビーライターとして取材を続けている。長い担当記者として培った人脈や情報網を生かし、向井昭吾、ジョン・カーワン、エディー・ジョーンズら歴代の日本代表指導者人事などをスクープ。