ヴィーム・ソフトウェアは4月7日、「データプロテクションレポート2021」の調査結果を発表した。日本では、レガシーシステムのデータ保護が課題になっていることなどを明らかにした。

 説明会では、米ヴィームのデイブ・ラッセル・バイスプレジデントが調査結果を基に、企業のバックアップへの取り組みを解説。日本では、レガシーシステムを利用している企業が多く、十分なバックアップの仕組みができていないことから、55%の復元エラーが発生していると説明した。
 パックアップ手法の変化については、オンプレミスからクラウドを利用する企業が増加、調査では日本企業の26%がBaaS(Backup as a Service)事業者が管理するバックアップを採用している。この傾向は続き、23年には41%まで伸長すると予想した。
 「主要なバックアップソリューションを新しいソリューションやサービスに切り替える理由」への回答では、「バックアップの信頼性(成功率)を改善するため」が38%、「投資利益率(ROI)や総所有コスト(TCO)を改善するため」が31%、「オンプレミスのデータ保護からクラウドベースのデータ保護サービスに移行するため」が30%となった。ラッセル・バイスプレジデントは「上位の回答は私が調査を開始した15年前から同じ。組織の抱える課題は変わっていないことが分かる」と解説した。
 また、「コロナウイルスによるDXへの取り組みへの影響」に対する回答では、62%の日本企業が「取り組みが加速した」と回答、世界平均(54%)を上回った。ラッセル・バイスプレジデントは「DXを推進するためにはデータが不可欠である」とし、「DevOpsなどをサポートするヴィームの『DataLabs』が企業のDXの目標実現に貢献できる」と述べた。
 今回の調査は、世界28カ国のエンタープライズ企業のITに関する意思決定者3000人以上を対象に実施。日本からは239人が回答した。(岩田晃久)