シンプルなバイク用ヘルメットをもっと自分好みにするために、改造や塗装を検討しているという人は多いと思います。ヘルメットを改造したり、塗装する行為は違反にはならないのでしょうか。

知っておきたい ヘルメットの改造や塗装のルール

 バイク用ヘルメットを購入したのは良いけれど、もっとおしゃれに、かっこよくするために、改造や塗装を検討しているという人は多いと思います。こういった行為は、違反に該当するのでしょうか。

ヘルメットの塗装や改造は、道路交通法施行規則に抵触しなければ違法ではない。
ヘルメットの塗装や改造は、道路交通法施行規則に抵触しなければ違法ではない。

 ヘルメットの改造や塗装については、道路交通法施行規則第9条の5(乗車用ヘルメット)で定める、ヘルメットの基準となる7項目に抵触しなければ、違法ではありません。

 7項目の主な内容としては、「左右、上下の視野が十分とれること」や「風圧によりひさしが垂れて視野を妨げることのない構造であること」、「著しく聴力を損ねない構造であること」、「重量が2kg以下であること」。そして、「衝撃吸収性があり、かつ、帽体が耐貫通性を有すること」と「衝撃により容易に脱げないように固定できるあごひもを有すること」、「人体を傷つけるおそれがある構造でないこと」も、併せて規定されています。

 そのため、ヘルメットのあご紐を取り外す、ヘルメットに直接穴を開ける、重量を2kg以上にする、周りの音がまったく聞こえないなどの改造をおこなった場合、「乗車用ヘルメット」とは認められません。

 こういった改造ヘルメットは、乗車用ヘルメットではないため、例え被っていたとしても被っていないのと同じ扱いとなる可能性があります。乗車用ヘルメット着用義務違反で検挙された場合は、違反点数1点が科されます。ヘルメットの塗装も同様に、違反に該当することはありません。ただし、違法性がないとはいえ、デザインが周りから誤解を招くようなものだと、見かけた警察官から事情を聴かれる可能性がある点には注意してください。

ヘルメットの安全基準とは?

 公道で使用するバイク用ヘルメットの安全基準は、前述した「道路交通法施行規則」の7項目と、「消費生活用製品安全法」のそれぞれの規定を満たしたものとなります。

 消費生活用製品安全法は、消費者が製品を使用したことにより起こるケガや火傷、死亡などの事故の発生などを未然に防ぐことが目的で、同法の基準は、使用者ではなくヘルメットを製造する企業や輸入事業者を対象としています。

 また、企業は法令に基づいて事業の届け出が必要であり、扱うヘルメットにはPSCマークを表示することが義務づけられています。もしPSCマークがないヘルメットを販売すれば「販売の制限違反」で取り締まり対象となり、検挙された場合は1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金、または両方が科せられます。

 なお、アメリカのDOTやヨーロッパのECEなど、海外の安全規格を取得していても、PSCマークがないとヘルメットとしては販売できません。

販売されるヘルメットは消費生活用製品安全法の安全規格に沿っている必要がある。
販売されるヘルメットは消費生活用製品安全法の安全規格に沿っている必要がある。

 道路交通法施行規則には、ヘルメットに必須となる安全規格は規定されていないため、バイクを運転する際は道路交通法施行規則の7項目を満たしており、SGマークやJIS規格に適合したものであれば問題ありません。

 ちなみに、規格に関しては「交通の方法に関する教則」で言及されており、同教則第8章の第1節(二輪車の運転者の心得)によれば、「乗車用ヘルメットは、PSCマークかJISマークの付いたものを使い、あごひもを確実に締めるなど正しく着用しましょう」と記載されています。

 このように、ヘルメットはプロテクターと同様にライダーの命を守る大事なアイテム。そのため、SGマークやJIS規格だけでなく、国際規格に適合したものなど、より安全性の高いモデルを使用することが、快適なバイクライフに繋がるでしょう。