カーボンニュートラル実現を目指すホンダは、二輪事業領域における取り組みに関して、竹内 弘平取締役 代表執行役副社長と野村 欣滋常務執行役員の出席のもと、会見を行いました。どのような取り組みを行っていくのでしょうか。

2030年には販売構成比の約15%の電動車販売を目指す

 カーボンニュートラル実現を目指すホンダは、二輪事業領域における取り組みに関して、竹内 弘平取締役 代表執行役副社長と野村 欣滋常務執行役員の出席のもと、会見を行いました。

ホンダが2024年から2025年の間に日本、米国、欧州に投入予定の電動ファンモデルのイメージ画像
ホンダが2024年から2025年の間に日本、米国、欧州に投入予定の電動ファンモデルのイメージ画像

 電動化を中心としたカーボンニュートラルの実現を題材に行われた今回の会見では、野村 欣滋常務執行役員が2040年代に全ての二輪製品でのカーボンニュートラルを実現することを目指し、ICE(内燃機関/インターナル・コンバッション・エンジンの略称)の進化にも継続的に取り組みながら、今後の環境戦略の主軸として二輪車の電動化を加速させることを表明。

 2025年までにグローバルで、電動二輪車を合計10モデル以上投入し、2030年にホンダ製バイクの総販売台数の約15%にあたる年間350万台レベルの電動二輪車の販売を目指すことを発表しました。

左からホンダの竹内 弘平取締役 代表執行役副社長と野村 欣滋常務執行役員
左からホンダの竹内 弘平取締役 代表執行役副社長と野村 欣滋常務執行役員

 また、電動バイクでも「操る喜び」の提供を目指すとともに、航続可能距離を踏まえた最適ルートや、充電スポットの案内、安全運転コーチングやアフターサービスの支援など、移動時間の質を持続的に豊かにするUX(ユーザーエクスペリエンス)を、2024年に発売予定のコミューターEVから順次提供していくことも発表しています。

 なお、今回の会見の最後には2024年から2025年の間に日本、米国、欧州に投入予定の計3モデルのイメージ画像を公開。

 ICE(内燃機)のミドルクラス相当のモデルであることも明かされています。

 近年、国内においては日本郵便などが仕様するコミューターEV、現在、電動二輪車の世界市場(約5,000万台)の約9割以上を占めるEM(Electric Moped/電動モペット)・EB(Electric Bicycle/電動自転車)、走る楽しみを味わえるFUN EVの3つの領域で電動バイクの普及を目指すホンダ。今後どのようなモデルが登場するのか注目が集まります。