「建設現場は戦場なのか」――。

 新国立競技場建設に当たっていた23歳の現場監督が自殺し、両親が7月12日付で労働災害認定を上野労働基準監督署に申請した。男性は昨年4月に新入社員として建設会社に入社したばかりで、昨年12月に地盤改良工事の現場監督を任された。しかし月212時間を超える残業、深夜勤務、徹夜などの過重労働によってうつになり自殺したとみられている。工期とコスト優先で現場監督と職人の負担は増すばかり。それでも大手・準大手ゼネコンは、空前の好決算に恵まれている。

 今回、準大手ゼネコン勤務で50代の現場代理人兼監理技術者であるAさんに、建設現場における過酷な労働実態などの問題点について聞いた。

●残業100時間超えは当たり前

――今回の過労死事件について、何か思うことはありますか。

Aさん とうとう来るべきものが来たと思いました。恐らく、建設現場の仕事に従事している人であれば、現場監督の自殺は誰もが予想していたことだろうと思います。現場は激務であり、メンタル面でも追い込まれることが多いですからね。現場監督や施工管理者のなかには、精神をやられ、抗うつの薬を飲む人も少なくありません。今回の現場監督の時間外労働は212時間でしたが、そのせいで心と体を徐々に蝕まれていったのでしょう。

――このような問題が起きるのは、なぜでしょうか。

Aさん 工期に余裕がない、現場の生産性は上がらず、昭和の根性論がまかり通り、発注者に提出する書類が膨大で、翌日の段取りを決めるための案を考えなければならないためです。「工期は命より重い」というシャレにならない言葉もあります。

 現場の仕事を工期どおり無事終わらせるために、せめて効率性を考えて仕事をすれば良いのですが、建設業と根性論は相性が良いのです。「できないのは、根性が足りないせい」という昭和の「スポ根」論で乗り切ろうと考える人が多いせいです。そして現場の職人は荒くれ者が多い。現場監督は段取りを職人に説明するのですが、その説明がわかりにくかったりして、なめられると職人から怒鳴られる。「おい、監督、何やっているんだ」とかね。そういうことが積み重ねられていって徐々に心が折れていったのでしょう。それでも職人と仲良くなって教えてもらうというのも、現場監督が成長するためには必要なステップなのです。

――若手の現場監督に必要なことはなんでしょうか。

Aさん 休暇を取得させるとか強度なプレッシャーを除いてあげることが大切ですが、歳の近い、同僚や上司が必要ですね。それも「クラッシャー上司」のように部下を潰す上司ではなく、悩みを心から聞いてくれる上司が必要です。メンタル面で癒やしてくれる上司が望ましい。私も50歳を超えていますが、自分が指導する現場監督の歳は20代前半で、子どものような歳の現場監督にどう指導したらいいのか模索中です。なるべく優しく接しているつもりではありますが、ギャップは感じています。

――時間外労働212時間というのは、ほかの現場でもよくあることなのでしょうか。

Aさん 100時間超えは、現実によくある話です。現場の一日は、朝礼が8時ですから朝7時に現場事務所にいます。現場で職人に指示したり、写真撮影したり、安全対策したり、いろいろな作業があります。現場は日々変わる「生モノ」ですから、行うことも日々変化します。夜は書類作成です。書類作成のため、パソコンを使って、場合によっては夜中の2時まで作業していることもありますね。土曜日も現場は稼働していますから、身体をリフレッシュする時間帯は本当に少ないです。

●無理な工期・コスト押し付け

――今回亡くなられた方の遺書を読んで、どう感じましたか。

Aさん 遺書には、「突然このような形をとってしまい、もうしわけございません。身も心も限界な私はこのような結果しか思い浮かびませんでした」というメモがありました。この子は心底まじめで責任感が強い子だなと感じました。これは想像ですが、工期が遅れたのは現場監督の責任ではないですが、自分の責任と受け止めたのでしょう。ひたすら悲しいです。しかし、本当の責任は別のところにあります。

――責任はどこにあると思いますか。

Aさん 責任は国であり、大成建設ジョイントベンチャー(JV)です。そしてこの下請の建設会社も悪質性が高いでしょうね。

――具体的には。

Aさん 新国立競技場は2020年東京オリンピックのメイン会場です。当初は、イギリスのザハ案の設計で工事が進むとされてきましたが、ザハ案では工事ができないということがわかり白紙化されました。日本スポーツ振興センター(JSC)の入札不手際により、解体工事が遅れ、さらに着工が遅れました。新国立競技場は設計・施工一体型で、ゼネコンと設計会社のJVである大成建設・梓設計・隈研吾建築都市設計事務所JVが担当しています。

 工事の着手が16年12月になり、その時点で遅れが生じています。新国立競技場は国や政治に翻弄されたことがわかります。そして遅れを取り戻そうと地盤改良工事に大成JVが無理な工期を設定したこと、さらにはその工期を守ろうとしたため、下請の建設会社がこの現場監督に無理な過重労働を強いたことです。

 発注者が無理筋な工期・コストを設定し、それを大成JVが実行するためにさらに無理を下請の建設会社に強いて、その建設会社が立場の弱い現場監督に無理をさせる、そういう構造が浮かび上がります。下請の悪質性が高いのは、当初残業時間を80時間と申告したことです。実は、新国立競技場に限らずこれはよくある話です。立場の弱いほうに責任を負わせ、工事が間に合わない局面になれば、その弱いほうのせいにする構造的な問題があります。

――元請と下請の関係が健全でないということですか。

Aさん そういうことです。建設業は重層下請構造ですから、下請が元請に異を唱えることは困難です。ですから、元請は当然、下請に対して工期やコストで無理をいいます。その結果、このようなことになったのは大変残念です。昔、工事を無事に終わらせるために、「人柱」がありましたが、現在でも「人柱はいきている」のです。

●建設業界の健全化のために

――建設業界は「ブラック業界」なのですか。

Aさん そうは思いたくありません。もし、建設業界が「ブラック業界」であるならば、私の人生そのものを否定することになります。もちろん、建設業界も「働き方改革」が必要で今のままでいいと思っていません。それでも構造物を建設した「やりがい」は他の業界と比較して高いと考えております。

――建設業界では、どのような「働き方改革」に取り組んでいますか。

Aさん 公共工事から始めていますが、「週休2日制モデル工事」を実施中です。そして生産性向上のため、情報化施工などを行っています。しかし、これは土木工事が多く、民間主体の建築工事では難しいですね。

――どうすれば、このような事案がなくなるとお考えですか。

Aさん 今の体制では必ずや第二第三の悲劇が繰り返されます。まず、発注者にお願いしたいことは、工期に余裕を持たせ、コストも十分に見てもらうこと、それにより、公共工事であれば国民にも負担を強いることになりますが、それはぜひともご理解いただきたい。そして民間工事マンションであれば価格が上がったとしても理解してほしいです。
 
 今、建設業界の従事者の人口は50代が多く、20代は圧倒的に少ないのです。今後50代以上の方が引退されるとなると、社会資本整備に支障を来します。現場監督や施工管理の方々の担い手確保・育成は待ったなしです。構造物は「安ければ良い」というのは今のことしか考えない発想です。将来にわたって社会インフラの整備、民間工事の建築を考えれば、国民のみなさまに必要なご負担をお願いしたいです。

――建設業に不利な話もされましたが、なぜ今回このインタビューを受けられたのでしょうか。

Aさん 国民の皆様に本当の実態を知ってほしいからです。現場監督にせよ、職人にせよ、綱渡りで過酷な労働を強いられていることの現実をみなさんにご理解いただくことで、少しでも建設業界がよくなることを信じています。そして若い方が喜んで入職され、担い手として成長できれば良いと願っています。

――ありがとうございました。

 今回、大成建設は筆者の取材に対し、次のような回答を寄せた。

「お亡くなりになられた故人のご冥福をお祈りするとともに、元請として専門工事業者に対し、今後も労働法令を含む法令順守の徹底について指導し、専門工事業者とともに過重労働の発生の防止に努めてまいります」

 また、作業員詰め所も夜8時に閉所することも明らかにした。建設業界は「働き方改革」を実行に移さなければ、建設業界に入職する若者がいなくなることを理解すべきだ。このような悲劇は二度と起こしてはならない。
(文=長井雄一朗/ライター)