大塚家具が危険水域にある。11月14日発表の2018年1〜9月期決算は、売上高が前年同期比12.5%減の273億円、最終損益が30億円の赤字(前年同期は58億円の赤字)だった。最終赤字幅は縮小したが、固定資産売却益など特別な利益を計上したことが大きく影響したためであり、根本的な状況が改善したわけではない。本業の儲けを示す営業利益は48億円の赤字と前年同期から赤字幅は8億円拡大しており、深刻さは増しているといえる。

 大塚家具は、リストラや資産の切り売りで当座をしのいでいる。2月に大塚家具の「ライフスタイルショップ名古屋駅前」(名古屋市)を閉店した。4月には「名古屋星崎ショールーム」(同)、5月には創業の地、埼玉県春日部市立地の「春日部ショールーム」を閉店している。

 春日部ショールームといえば、大塚久美子社長の父親で創業者でもある大塚勝久氏が同店の目と鼻の先に新しく立ち上げた「匠大塚」の大型家具店との競争が話題になった。両者は経営方針をめぐって激しく争ったが、春日部の地では両者が展開する店舗が直接戦うことになり、親子対決の「第2ラウンド」ということで注目を浴びた。結局、匠大塚の店舗は残り、大塚家具の春日部ショールームは撤退することになったわけだが、このことをもって久美子社長の経営判断が間違っていたと指摘する識者もいる。いずれにせよ、同店舗の撤退が大塚家具の退潮の決定的な象徴となった感があることは否めない。

 大塚家具は、土地や建物といった固定資産を売却することで赤字幅を縮小している。18年1〜9月期は11億円の固定資産売却益を計上した。

 固定資産の売却と共に赤字縮小に役立っているのが、投資有価証券の売却だ。投資有価証券とは、子会社など市場性のない株式や長期保有の債券などのことをいう。大塚家具は18年1〜9月期において9億円の投資有価証券売却益を計上している。その投資有価証券も尽きようとしており、13年12月末の段階では117億円あったが、今年9月末には6億円まで減った。極めて近い将来、投資有価証券の切り売りでしのぐことはできなくなるだろう。

 現預金の目減りも深刻だ。15年12月末の段階では109億円あったが、今年9月末には22億円まで減った。現預金に関しては、銀行からの融資で賄う考えのようだ。複数の銀行と結んでいた50億円の融資枠(コミットメントライン)を解消し、10月に新たに7億円を借り入れた。これで当座はしのげるだろうが、業績不振が続くなか、今後も金融機関から融資が得られるかは不透明といえる。現金枯渇の危機は去っていない。

●なりふり構わぬ商品の安売り

 商品の切り売りも続いている。貸借対照表内の「商品」は、14年12月末の段階では150億円あったが、今年9月末には106億円まで減った。親子ゲンカの騒動をもじった「お詫びセール」をはじめとしたセール乱発により商品が減っているのだ。もっとも、商品が減ることは必ずしも悪いことではない。売れない在庫ばかりが残っていれば、品ぞろえの質が低下し、さらなる販売不振につながるという悪循環に陥る。売れない商品は無理をしてでも減らす必要があることもある。

 たとえば、大塚家具は在庫を減らすため、9月下旬から「在庫一掃セール」を全国12店舗で始めた。最大8割引きとなるセールで、11月25日まで実施する。ホームページでは、75万8000円のソファを15万1000円にするなど高い割引率での販売を前面に打ち出している。過剰在庫を減らすほか、現金などを確保して当座の運転資金に充てる狙いもありそうだ。

 だが、これは諸刃の剣でもある。このような安売りは、ブランドイメージの悪化につながりかねない。同社は、「低価格路線へのシフト」という誤解が生まれたことが不振の原因のひとつと考えているようだが、こういったセールを乱発していては、そのような解釈が生まれるのは当然だろう。8割引きという大幅な値引きを見せられたら、低価格路線へシフトしたと考えるのが普通の感覚ではないか。これによりブランドイメージが悪化するのは当然のことといえる。

 もっとも、ここまでくればブランドイメージがどうとも言っていられないのかもしれない。セール開始時の9月まで店舗売上高が14カ月連続で前年を下回っており、投げ売りしてでも、まずは売り上げを回復させなければどうにもならない状況だったともいえるためだ。セールを実施したため、10月は前年同月比7.7%増という大幅な増収を達成しており、連続減収を食い止めたことには一定の評価があってもいいのかもしれない。

 とはいえ、明確な成長戦略が描けなければ、資産の切り売りだけではどうにもならないだろう。ジリ貧になるだけだ。一方で、大塚家具は身売り先を探しているとも報じられており、外部の手を借りて再建を図る考えもあるようだ。提携先で貸会議室大手のTKPやディスカウントストアのドン・キホーテ、投資ファンド、商社などと交渉したと報じられている。しかし、久美子氏が社長続投にこだわっていることが交渉を難航させているという。

●見つからない成長戦略

 いずれにしても、大塚家具が復活するには明確な成長戦略が必要だ。同社は成長戦略として、店舗展開の面では「次世代店舗網の構築」を挙げている。かつて主流だった「まとめ買い」に代えて「単品買い」に対応する店舗を展開するとしている。都市部では標準店のほかに小型の専門店を展開し、地方では百貨店などと提携して店舗展開を図るという。小型の専門店では単品買いに対応するかたちで、ソファ専門店「ライフスタイルショップ柏の葉T-SITE」や眠りの専門店「ぐっすりファクトリー」、照明専門店「ライタリウム」を展開する。だが、店舗数が極めて少なかったり、既存の大塚家具店舗の片隅で展開されているなどで、これらの業績への貢献は限定的だ。

 リユース事業の強化も、成長戦略のひとつとして考えられている。15年7月に参入を表明し、16年9月に本格始動させた事業で、中古家具を販売する。ただ、このリユース事業は、早くも暗雲が立ち込めている。

 16年10月に誕生した横浜のアウトレット店は、17年9月に閉店を余儀なくされた。同店は1年たたずに閉店に追い込まれたことになる。これにより現在アウトレット店は、東京の有明と新宿、大阪の南港にある3店舗のみの展開となった。だが、この3店舗も存続が危ぶまれている。有明の店舗は17年6月に5割の増床を行ったものの、今年6月には増床前とほぼ同じ面積まで減床した。南港の店舗も今年6月に5割もの減床を行っている。8月発表の18年1〜6月期決算説明会資料には、新宿と有明のアウトレット店を閉鎖し、南港の店舗に商品の集約を図るという計画が示されている。事業の存続もあやしくなっているといえるだろう。

 大塚家具はリユース販売するアウトレット家具の新しい名称を「リワース」に変更した。一般公募で名称を募り、同名を選択した。アンティーク家具やヴィンテージ家具と同様に価値を取り戻したり、新たな価値を加えたいという意味が込められているという。だが、残念ながら今のところ、新しい価値は加わっていないようだ。名前だけが先行するかたちとなっている。

 有効な次の一手がなかなか見えてこないなか、大塚家具はどのような道を歩んでいくのか。視界不良はまだまだ続きそうだ。
(文=佐藤昌司/店舗経営コンサルタント)