(ブルームバーグ): 14日の米株式相場は反発。弱い経済指標や米中間の緊張といった悲観的な材料はあったが、銀行やエネルギー関連など、これまで売り込まれてきたセクターを中心に買いが優勢となった。

  S&P500種株価指数は前日比1.2%高の2852.50。ダウ工業株30種平均は377.37ドル(1.6%)高の23625.34ドル。ナスダック総合指数は0.9%上昇した。米国債は上昇。ニューヨーク時間午後5時現在、10年債利回りが3ベーシスポイント(bp、1bp=0.01%)低下し、0.62%。

  この日の株式相場は荒い値動きとなる中、銀行株がS&P500種の上げを主導した。ウェルズ・ファーゴやJPモルガン、バンク・オブ・アメリカはいずれも4%を超える上昇率。原油高を受け、エネルギー株も買いを集めた。ただ、両業界は依然として年初来では下落率が最も大きなセクターとなっている。

  アメリカン・エキスプレスやシスコシステムズの上昇で、ダウは他の主要指数を上回るパフォーマンスを示した。

  朝方発表された新規失業保険申請件数が引き続き高水準となったことや、トランプ大統領が中国の習近平国家主席と今は話したくないと述べたことから、株式相場は午前中は軟調に推移していた。 

  ミラー・タバクのチーフマーケットストラテジスト、マット・メイリー氏は「新規失業保険申請件数に関して、またも悪いニュースが出た」とした上で、「過去2カ月、相場は今回のように下げるたびに反発してきた。市場関係者はそれほど積極的に売ろうという気にはなっていない」と述べた。

  為替市場では株式相場の上昇とともに、ドル指数が下げた。原油高を受けてカナダ・ドルは主要10通貨全てに対して上昇。逃避需要の後退で、円は下落。

  ブルームバーグ・ドル・スポット指数は0.1%低下。一時は0.4%上昇し、4月以来の高水準となっていた。ドルは円に対して0.2%高の1ドル=107円25銭。対ユーロでは0.1%高の1ユーロ=1.0805ドル。

  ニューヨーク原油先物相場は急反発し、約5週間ぶりの高値を回復した。需要が回復しつつある中、石油輸出国機構(OPEC)と非加盟産油国で構成する「OPECプラス」が原油輸出を縮小している兆しが見えたことが材料。国際エネルギー機関(IEA)は原油市場見通しが「いくらか改善した」との認識を示した。

  ニューヨーク商業取引所(NYMEX)のウェスト・テキサス・インターミディエート(WTI)先物6月限は2.27ドル(9%)高の1バレル=27.56ドルで終了。ロンドンICEの北海ブレント7月限は1.94ドル高の31.13ドル。

  ニューヨーク金先物相場は3日続伸。先週の米新規失業保険申請件数が高水準にとどまったほか、トランプ米大統領が中国との断交を示唆したことで金が買われた。ニューヨーク商品取引所(COMEX)の金先物6月限は1.4%高の1オンス=1740.90ドルで終了。

(相場を最新にし、第6段落に市場関係者の見方を追加して更新します)

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