(ブルームバーグ): 世界の多くの企業は新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が収束した後も従業員が在宅勤務を継続するとみている。米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズがボストン・コンサルティング・グループ(BCG)に依頼した新たな調査で明らかになった。

  この調査リポートによれば、調査対象の6カ国のうち日本を除く5カ国は回答企業の過半数が柔軟なリモートワークの勤務体制を検討している。コロナ流行時のビデオ会議活用が成功したことが背景にある。従業員の多くがリモートワークを継続すると予想している企業も多数あった。

  従業員の3分の1以上がコロナ収束後もリモート勤務を行うと予想した企業は米国で39%だったが、これは6カ国の中で最も低かった。最も高かったのはインドで47%。残り4カ国の日本、英国、フランス、ドイツはいずれも40%を上回った。

©2021 Bloomberg L.P.