(ブルームバーグ): ズームを使ったビデオ会議が、あなたのキャリアの落とし穴になる恐れがある。

  企業幹部の4人に1人が、バーチャル会議での失言を理由にスタッフを解雇したことがあり、大半の幹部が何らかの処分を科したことがある。大企業の管理職約200人を対象にした調査で分かった。職場の協業・コミュニケーションシステム管理を支援する米バイオプタの委託で実施された調査は、幹部が従業員の3分の1についてリモート勤務中も効果的な働き方をしていると完全には信頼していないことも示した。

  悲観的な調査結果は、新型コロナウイルス流行中に普及したリモート勤務に、人々がまだ慣れようとしてる途中であることを示している。米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズによると、同社のアプリを使った会議の利用者数は2020年4月に1日当たり3億人と、19年末の1000万人から急増。しかも最近数週間は、デルタ変異株の拡大で多くの企業がオフィス復帰を遅らせた。

失敗

  バーチャル会議での失敗には、遅刻やインターネット接続不良、機密情報をうっかり漏らす、ミュートし忘れ、などがある。調査によれば、こうした失敗は顧客の離反や販売機会の喪失、納期の遅れなどにつながって事業に害を及ぼすことがあり得る。

  それでも、経営幹部は在宅勤務を引き続き支持しており、調査回答者のほぼ4分の3が、今後1年の間に出勤などと組み合わせたハイブリッド型で働く従業員数を横ばいとするか増加させる計画だ。

  バイオプタによると、調査はウェークフィールド・リサーチが従業員数500人以上の企業に勤める副社長クラス以上の幹部200人に焦点を絞り7月30日−8月10日に実施した。

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