(ブルームバーグ): 英銀HSBCホールディングスは新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)期の働き方を捨て去るつもりはないようだ。

  歴史的な戦略転換とコスト削減プログラムを推進する同行は、コロナ禍収束後の勤務形態が大きく変わると予想する。従業員の70%がハイブリッド型勤務モデルを支持しているという。

  ノエル・クイン最高経営責任者(CEO)は1日のブルームバーグ「フロント・ナウ」のインタビューでオフィス復帰について、「過去1年半の経験から学ばない手はないというのが私の考えだ」と語った。

  世界中に主要ハブを持つHSBCでは、コロナ禍に伴い従業員の90%余りが在宅勤務を選択。同行はオフィススペースを40%縮小する計画で、今後数年間に満期を迎える都市中心部の賃借契約の多くを更新しない意向だ。

HSBC、最高幹部のプライベートオフィス廃止−共有デスク利用へ

  ただクイン氏は、オフィス勤務のカルチャーには利点があることも指摘した。

  シティグループなどの銀行も在宅勤務の恒久化を示唆している。一方、ゴールドマン・サックス・グループとモルガン・スタンレーの経営幹部は、ある程度の柔軟性は認めながらも、ほぼ完全なオフィス復帰を求めている。

  コロナ禍に伴い、HSBCは出張費についても見直しを進めており、現時点で出張予算を半分に減らす予定だ。

  ブルームバーグが米欧とアジアの大企業45社を対象に実施した調査によると、84%がコロナ禍収束後の出張費削減を計画。その大半が削減幅を20−40%と見込んでおり、3社に2社程度が社内外での対面会議を減らしている。

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