(ブルームバーグ): 6日の米株式相場は続落。日中を通してもみ合った後、マイナス圏で終了した。米金融当局がインフレ対応で積極姿勢を示唆する中、バリュエーションを見直す動きが進んだ。

  S&P500種株価指数は前日からの反発をトライした後、取引終盤に失速し小幅安で引けた。前日は連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨で従来想定よりも早期かつ迅速に利上げに踏み切る用意があることが示唆されていた。こうしたタカ派的なスタンスは、割高なソフトウエア株や実績の乏しい新規上場銘柄など高リスク資産への打撃となった。

  S&P500種は前日比0.1%安の4696.05。ダウ工業株30種平均は170.64ドル(0.5%)安の36236.47ドル。ナスダック総合指数は0.1%下落。

  米国債市場でも短期債を中心に売りが続いたが、下落の度合いは前日よりも小幅だった。ニューヨーク時間午後4時23分現在、10年債利回りは2ベーシスポイント(bp、1bp=0.01%)上昇の1.72%。

  アライのチーフ・マーケット・マネー・ストラテジスト、リンジー・ベル氏は「2022年を迎えるにあたって、米金融当局が市場にボラティリティーをもたらすのは分かっていた。年明け早々、それを目の当たりにしている」と指摘。「前日に反射的な反応を示した後、この日は状況がやや落ち着きつつあるというのは朗報だ」と述べた。

  外国為替市場ではドルが総じて上昇。米金融当局者の発言で近い将来の利上げが示唆される中、米国債利回りが上昇したことなどが背景。

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  ニューヨーク時間午後4時24分現在、主要10通貨に対するドルの動きを示すブルームバーグ・ドル・スポット指数は0.1%上昇。ドルは対円では0.2%安の1ドル=115円89銭。ユーロは対ドルで0.2%安の1ユーロ=1.1293ドル。

  ニューヨーク原油先物相場は4日続伸。寒波の影響でカナダや米国北部からの原油供給に障害が生じ、相場を押し上げた。抗議活動が拡大するカザフスタンで、国内最大油田の供給量が一時的に調整されたことも強材料。同国は石油輸出国機構(OPEC)と非OPEC主要産油国で構成する「OPECプラス」の一員。

  ニューヨーク商業取引所(NYMEX)のウェスト・テキサス・インターミディエート(WTI)先物2月限は、前日比1.61ドル(2.1%)高の1バレル=79.46ドルで終了。一時は80ドルを上回った。ロンドンICEの北海ブレント3月限は1.19ドル高の81.99ドル。

  ニューヨーク金先物相場は大幅反落。FOMC議事要旨が従来想定よりも早期かつ迅速な利上げの可能性を示唆したことから、米10年債利回りが上昇。金など利子を生まない資産の需要が後退した。

  ニューヨーク商品取引所(COMEX)の金先物2月限は、前日比2%安の1オンス=1789.20ドルで終了。

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