いまの日本には、「誰かを叩きたい」という欲望が充満しています。

 テレビや雑誌などでの著名人の発言はすぐに言葉狩りに遭い、SNS上などで適切か否か、“議論”がなされる。ひとたび適切でないと判断されれば、その人物は一斉に糾弾され、地位や職から引きずり降ろされます。おかしいのは、引きずり降ろす側の言動に、モラル上の優位性がまったくないことです。


三浦瑠麗さん ©文藝春秋

「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」

 今回の東京オリンピック開幕直前に起きた一連の問題は、期せずして、この風潮を体現するものとなりました。アスリートの奮闘によって盛り上がる一方で、これらの問題は非常に後味の悪い印象を残しました。

〈東京オリンピックをめぐって、まず取り沙汰されたのが、今年2月の森喜朗氏による発言だった。JOC(日本オリンピック委員会)が女性理事を増やすという方針を受け、森氏は次のようにコメントした。

「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」

「女性を増やす場合は、発言の時間をある程度は規制しておかないとなかなか終わらないので困る」

 国内だけでなく海外からも「性差別」と猛批判を浴びた森氏は、組織委員会会長を辞任することとなった。

 7月23日の開会式直前には作曲担当として参加予定だったミュージシャンの小山田圭吾氏が、同級生に対するいじめを雑誌のインタビューで自慢げに語っていたことが批判の対象となり、辞任。

 さらに開幕前日には、式の演出を担っていた元お笑い芸人で劇作家の小林賢太郎氏が解任された。芸人時代に上演したコントで、ホロコースト(ユダヤ人大量虐殺)を揶揄する表現を用いていたことが問題視されたのだ。〉

 以前から著名人が問題発言などにより糾弾されて“炎上”し、謝罪に追い込まれるケースは多くありました。しかしここ数年はそれだけでは済まされず、ひとたび炎上すれば、半永久的に表舞台から姿を消さざるを得ない事態にまで発展しています。

 森さんの辞任は、政治家の責任のとり方としては当然だったのかもしれません。しかし、こうした辞任の連鎖がクリエイターにまで及ぶようになったのはここ最近のことです。かつて俳優やアーティストなどが不祥事を起こした際に耳にした、「作品に罪はない」との言説はなかなか通用しなくなっています。