英・仏両政府が2040年にガソリン・ディーゼルエンジン車の販売を終結させる方針を固めるなど、欧州主要国が「電動化」に向けて動き出しました。

そうしたなか、産経新聞によると、ドイツ政府はメルケル首相がディーゼル車を擁護する姿勢を示しているとして、7月26日の定例記者会見で英・仏両政府に追随する考えが無いことを表明したそうです。

欧州では現時点で必ずしも足並みが揃っている訳では無いようですが、米国では既にカリフォルニア州が一定量の電動化車両導入を義務付けており、アジアでも中国やインドが国策としてEVの優遇策を推進しているため、各国の自動車メーカーは「電動化」を避けて通れない状況になっています。

トヨタもEVやPHVによる電動化対応を積極化する考えで、2018年に中国にPHVを導入、2019年にEVの量産を始める模様。

また日産とホンダは2018年以降に中国で廉価版のEVを発売、マツダは2019年にEV、2021年以降にPHV、スバルは2018年にPHV、2021年にEVを導入するようです。

おりしも、バッテリー容量の拡大や急速充電技術が進化しており、エンジンとモーターの両方を高度な制御でコントロールするHVやPHVよりも、EVは構造的にシンプルなだけに、ハイブリッド技術で先行した日本車メーカーがEVでも世界をリードする可能性が高そう。

ただ、エンジン・ビートの愛好派にとって、モーターで走行するEVは少々物足りないかもですが、いずれ新たな技術でそうした課題も克服される日が来るかもしれません。

(Avanti Yasunori・画像:TOYOTA)