早めの情報提供で、がん患者は自らケアを選択できる

―現在は、どのようなことに取り組んでいるのですか?

私は現在、岩手県立中部病院の緩和医療科長として緩和ケア外来に特に力を入れて取り組んでいます。多くの病院の緩和ケア外来は、ホスピス・緩和ケア病棟への入り口としての役割が強いかと思いますが、私はこの外来をがん治療の「旅行カウンター」と表現しています。

年間約1000人のがん患者さんが当院に紹介され、そのうち約3割の300人程が緩和ケア外来へやってきます。その300人一人ひとりの話をじっくり聞き、緩和ケア病棟や在宅療養、一般病棟など患者さんにとってベストなケアを提案していくからです。
そしてこの外来では特に「外来→緊急入院→退院→在宅ケア」ではなく、「外来→在宅ケア」に移行できる患者さんを増やそうとしています。

―具体的にはどのようにして「外来→在宅ケア」へ移行する患者さんを増やしているのですか?

月曜日から金曜日までの診療時間中、患者さんの話を1人1時間ずつ聞いていきます。そこでの目的は痛みを取ることと、生活の様子を聞くこと、そして生活を支えるための早めの情報提供を行うことです。この早めの情報提供が重要です。

例えば、症状を聞いて介護ベッドや訪問診療などの導入が可能であることを提案します。患者さんがまだ必要ないと言ったら、「もし必要になったら言ってくださいね」と、金銭的な負担が少なく済むことや当院で簡単に手続きができることなどを伝えておきます。すると患者さん自身が必要かもしれないと感じたとき、外来でそのことを伝えてくれます。その時点で導入、入院を回避していくのです。

また、地域の医師会の先生方の訪問診療経験年数や提供可能な医療はおおよそ把握しているので、患者さんの自宅へ訪問可能な医師の中から数名を候補として挙げ、訪問診療が必要になったらどの先生に来てもらいたいか、あらかじめ患者さん本人に選んでもらうこともしています。

このようにわたしたちが早めに情報提供していくことで、患者さんは自ら選択しながら緊急入院を防ぎつつ、自分が望む場所でケアを受けることができるのです。

―具合が悪くなり入院後に在宅ケアへ移行するケースが多いと思いますが、早めの情報提供によって患者さん自身が今後の方針を決めることができ、納得のいくケアを受けられるのですね。

その通りです。当院の緩和ケア病棟への入院についても同様です。「具合が悪くなって在宅ケアを受けることは可能だけど、もし入院になったときには一般病棟に入院することになり、1週間で退院しなければならない。ゆっくり入院できる緩和ケア病棟もあるけれど、こちらは希望者しか入れず、今希望している人が順番待ちをしている。もしこちらに入院したいと思ったら、早めに見学をして考えておいてくださいね」と、まだ体力に余裕のある段階で選択肢を提示しておくのです。

すると自分がどこで過ごしたいかを考える猶予がありますし、緩和ケア病棟が「行きたい」場所となります。逆にあらかじめ情報提供していないと、治療ができなくなってから初めて緩和ケア病棟を紹介されるので、「治療できない人が行くところ=誰も行きたくない場所」になってしまいます。地域にそのような場所を作らないために、緩和ケア病棟に関しても早めの情報提供を行っているのです。