誰もが2年以上も続くと思わなかったとはいえ、コロナ禍の自粛続きで高齢者の心も体も大きく痛んでいる。しかし、いま気持ちを切り替え、自己診断をしっかりして対策を講じれば、健康長寿への道はまだ開ける。そのための方法を専門家と一緒に考えよう。

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 2年余りのコロナ禍で強いられてきた自粛の最大の目的は、高齢者の命を守るためだったはずだが、その結果、高齢者の健康が危機にさらされるなら穏やかでない。高齢者は病院通いを控え、認知症治療や身体機能の回復を図るリハビリに通う患者数も、2〜3割減っているというのである。

 浜松医療センター感染症管理特別顧問の矢野邦夫医師は、こう嘆く。

「歩く機会が減ったために、転倒し、骨折する例が増えたようですが、年配の方が入院すると、さらに筋肉が衰えて動けなくなってしまう。また、入院して寝たきりになると、筋力が衰えて嚥下機能が低下し、誤嚥性肺炎を発症するリスクも高まります。これだけ刺激がなくなれば、認知機能が落ちる要因にもなります」

ステイホームがもたらした罪深い弊害

 新型コロナの感染を防げても、健康寿命が縮んでしまっては元も子もあるまい。全国的にまん延防止等重点措置が解除されたいま、自分の、あるいは家族の心身の健康を、掲載の「チェックリスト」を参照して確認し、該当する点があるなら対策を講じて、できるかぎりの回復を図りたい。

 ニッセイ基礎研究所の調査では、対面のコミュニケーションが減ったと答えた人が、65歳以上では52%に及ぶ。政府や自治体の「ステイホーム」の呼びかけが浸透したわけだが、もたらされた結果は罪深い。だが、老年医学が専門の精神科医、和田秀樹氏が言う。

「老年医学の考え方に“フレイル”があります。歩けなくなった方が、リハビリで歩行機能を回復するのはなかなか難しいですが、そういうまき直しが困難な要介護者と、まだ元気な方の間にいるのがフレイル。外出が極端に減った、誰とも話さなくなった、食事の量や回数が減った、などがフレイルの特徴で、この段階なら運動や食事に気を配ることで、持ち直せる可能性があります。人はいきなり要介護になるわけではないので、本人や家族が気付くことが大切です」

 こうした指摘は日本医師会や日本老年医学会も、以前は重ねていたのだが、

「コロナ禍では“反自粛”ととられかねないので、まったく言わなくなってしまったのです」(同)

 そうであるなら、われわれが意識的になり、自分で気を付けるほかあるまい。

2週間以上誰とも話さない男性も

 心療内科医、循環器科医で、大阪大学大学院人間科学研究科未来共創センター招聘教授の石蔵文信氏は、

「自分で自転車に乗って来られていた患者さんが、外に出なくなって身体機能や認知機能が低下し、数カ月後には奥様に連れられタクシーで来るように。その後、しばらく来ないので奥様に電話すると、状態がさらに悪くなって施設に入られたとのことでした。あっという間でしたよ」

 と言い、さらに続ける。

「いろいろなことがおっくうになる人が多いです。そもそもは加齢が原因ですが、コロナ禍で加速している印象です。プラモデルを作るのが好きだという方に、手先を動かすのは良いと伝えたのですが、なんだかんだ理由をつけて作らないようです。家にこもってずっとテレビを見ているような生活を続けていると、だんだんやる気が失せ、おっくうになるのでしょう。女性は買い物に出かけ、家のなかでもこなす家事が多いので、こういう状態にはなりにくい。特に男性が危険です」

 男性は2週間以上、誰とも喋っていない人も珍しくないそうだ。

恐怖をあおる情報に触れてうつ状態になる人も

 次に、西日本で在宅医療に携わる医師の話である。

「コロナが怖いからと外出やデイサービス通いをやめてしまう方が多く、本人だけでなく、家族が感染を恐れて、高齢者を外出させないケースも目立ちます」

 すると、あっという間に筋力が低下し、歩行困難になるという。さらには、

「外界からの刺激がなく、認知症が進む例も多い。軽度の認知症だった人が、何度も訪問している私の顔がわからなくなることも。私はデイサービスの再開を促しますが、家族が同意しないことも多い。また、ずっと家に引きこもってコロナの恐怖をあおる情報に触れ続け、うつ状態になった人もいます。結果、食欲がなくなったり、悲観的なことを口にするようになったり、不眠になったりします」

 こういう人の情報源は、

「ほとんどがテレビ。閉鎖的な空間でワイドショーばかり見ていたことの弊害ではないかと思います」

外出自粛による健康二次被害

 スポーツ医学や健康政策を専門とする、筑波大学大学院教授の久野譜也氏が、さらに問題をえぐり出す。

「地域のコミュニティーに参加し、スポーツや文化活動、社会貢献活動などに積極的だった高齢者ほど、心身機能の低下が見られます。国や自治体が強い自粛要請をかけたことによる健康二次被害といえます。独居や夫婦世帯も多いので、活動が減って人に会わないと会話の機会が減ります。会話中は脳が高速で使われ、これが減る影響は大きいです」

 また、家から出ないと、うつ傾向が高まるという。

「すると楽しいことが少なくなって、笑う機会が減り、社会性が低下して、人に会うために着替えたり化粧したりするのも煩わしくなり、ますます外出しないという悪循環に陥りがちです。だから厚労省は、高齢の方に社会と関わり続けてもらおうと、外出を促す施策を強化しはじめたところに、コロナ禍の自粛要請でした。ステイホームは必要な施策ですが、こうしたリスクへの対策も講じるべきでした。事実、半年ほど前に自治体の調査をしたところ、健康二次被害を防ぐために、高齢者に外出してもらう方向に舵を切った自治体と、そうでない自治体とでは、昨年度の介護の発生率に違いがあったのです」

 3・11の事例も参考になるという。

「震災後2年ほどは、週3日以上外出した人と、週に1回出るか出ないかの人とで、要介護者が出る割合は同程度でしたが、その後3倍程度の差がついてきました。ずっと閉じこもっていた人がこれからだんだん弱ってくる可能性があり、早く対策を講じるべきです」

糖尿病などの基礎疾患が悪化

 身体機能の衰えは、すでにほかの識者も指摘したように足腰の衰えが中心で、

「筋肉量が落ちてくると歩行速度が低下し、体力自体の低下にもつながり、階段を上るのがきつくなるなどの虚弱化が見られます」

 意外なところでは、

「糖尿病などの基礎疾患が悪化する例も増えています。家にいると動かないだけでなく、ストレスも加わってつい食べすぎます」

 久野氏はさらに、認知機能について加える。

「物忘れの頻度が変わっていないか、まずは自分でチェックしてほしい。それから、話していて言葉が出てこないことが増えていれば、認知機能の低下の一つの表れだと思います。3カ月前、半年前とくらべて変化があると感じた方は、コロナフレイルの影響を疑ったほうがいい。絶対値だけでなく、こうした変化も重視してほしいです。半年ぶりに親に会いに行くと、以前は夫婦でゴルフなどもしていたのが、立ち上がることさえ大変になっていた、といった話はよく聞きます」

「認知機能が低下するのは当たり前」

 認知機能の低下について、鳥取大学医学部教授で、日本認知症予防学会代表理事の、浦上克哉氏が、

「自粛生活によって認知機能が低下してしまった方は、たくさんおられます」

 と、さらに掘り下げる。

「正常だった認知機能がやや低下し、認知症の一歩手前のMCI(軽度認知障害)になった方も増えています。また、MCIの方向けの認知症予防教室などがコロナ禍で閉鎖され、認知機能がさらに悪化することも、すでに認知症の方が重度化してしまった事例もあります。認知症は20〜30年かけてゆっくり進行する病気であることが、最新の研究でわかっていますが、環境が極端に悪くなると、病状が進んでしまう。外出は控えましょう、会話を減らしましょう、といわれてきましたが、外出も会話も認知症予防に有効とされていたこと。それをやめなさいといわれれば、認知機能が低下するのは当たり前です」

自分の状態を診断する方法

 だが、認知症の回復は困難でも、MCIならまだ戻せる。その症状は、

「もの忘れだけでなく、意欲の低下も重要です。たとえば、積極的に出かけていた人が、外出自粛を強いられて、いろいろなことへのやる気を失い、MCIによって拍車がかかります。認知症予防には運動、知的活動、コミュニケーションの3点が大事。とはいえ、外出を自粛しても屋内でできることは多いのですが、意欲が低下してやる気を失うと困難で、そのために認知機能がさらに低下するという悪循環に陥ります。また、感情が不安定になる方もいます。なんでこんなことを思い出せないのか、という思いが不安や葛藤につながるのです。家族に怒られて感情が不安定になり、怒りっぽくなることもある。落ち込んで、うつ状態になることもあるといわれます」

 こうした状態を自分で診断する方法はあるのか。

「以前できていたことができなくなった、ということは、一つのヒントになると思います。以前はなんでも記憶できていたのに、いまはすぐ忘れる。おしゃれに気を使って、季節に合わせてファッションを楽しんでいたのに、全然気にしなくなり、汚れた服でも平気で着るようになった。そういうのは認知機能低下の表れだと思います。説明書を見てスムーズにできていたことに、時間がかかるようになった、というのもMCIの症状の一つです」

1千万人が認知症患者に

 改善策ももちろん、運動、知的活動、コミュニケーションで、外出が重要だが、

「自宅でできることもある。私が鳥取県と共同で開発した『とっとり方式認知症予防プログラム』も見ていただけたらと思いますが、家のなかをぐるぐる歩いたり、庭を歩いたりするだけでも有効です。運動によって脳内の血の巡りがよくなるうえ、神経栄養因子と呼ばれる、神経細胞を活性化させるホルモンが出るといわれ、弱っている神経細胞を活性化する効果もあります」

 加えて、浦上氏が強調するのは、感染予防と認知症予防の両立である。

「2025年には認知症患者が700万人になると推計されていますが、感染予防に偏った結果、1千万人くらいになりはしないかと懸念しています。私も関わる鳥取県琴浦町の認知症予防の取り組みでは、緊急事態宣言下でも予防教室を開催し続け、一人の感染者も出しませんでした。感染対策次第で、両立はできるものだと思います」

コロナ禍で弱った高齢者たち

 認知機能の低下だけにとどまらない危険性を指摘するのが、たかせクリニックの高瀬義昌理事長で、

「私は認知症(Dementia)、抑うつ(Depression)、せん妄(Delirium)の“三つのD”と呼んでいます」

 と言って、続ける。

「当院の患者の平均年齢は86歳で、多くの方に認知症がありますが、自粛生活が続いてデイサービスにも遊びにも行けないと、抑うつ状態になってしまいます。また、ストレスにより意識精神障害の一種のせん妄が生じることもあります。このうち二つ、三つが重なっている人も珍しくありません。抑うつの主な症状は外に出たくなくなる、運動したくなくなる、食欲がない、といったもので、結果、免疫が落ち、肺炎や帯状疱疹など、ほかの病気にもかかりやすくなります」

 この日も高瀬理事長は、

「認知症と抑うつを併発している人を診ましたが、必要な栄養が取れず、ベッドから動けなくなっていました。筋力が低下し、ちょっと歩いただけで転んで、腕と膝を骨折した方も診ました。このようにコロナ禍で弱った高齢者は、枚挙にいとまがありません」

 対策としては、

「コロナやインフルエンザのワクチンもしっかり打ち、心臓や血管系の定期健診を受ける。整形外科で骨をチェックするのも有効です。体力づくりでは食事のほかに“マルチビタミン&ミネラル”などのサプリメントを補助的に飲むのもいい。食事を満足に取れないときの助けになります」

改善策は?

 もっと自分で動ける人の改善策は、久野氏が示す。

「一つは有酸素運動としてのウオーキング。ダンスなどでも構いません。もう一つは筋トレです。有酸素運動は、動脈硬化等の予防や脂肪の燃焼などには効果がありますが、筋肉量を回復させる効果は小さい。だから筋トレも必要です。下肢のほうが圧倒的に衰えやすいので、まずは下肢を鍛えるトレーニングを1、2種目やるだけでもいい。スクワットやもも上げがよいと思います。アフターコロナを見据え、これを機に健康長寿のためにライフスタイルに運動を取り入れることが重要です。そして認知機能の回復には、やはり人と会うこと。会話の機会を増やし、笑顔でいる時間を増やしましょう。生きがいを感じることが重要です」

がん検診控えが増加という問題も

 最後に、コロナ禍の受診控えのリスクにも触れておこう。矢野医師が言う。

「がん検診控えがこの2年、大幅に増えました。一時的にがんの診断数が減少したのは受診者が減ったからで、気付いたときには進行、転移していたことも多い」

 事実、新規がん患者は2020年、前年より6万件減った。がんにかかりにくくなったのではなく、がん検診の受診者が3割も減ったから。今後、がんによる死者が急増しかねない。

「ほかにも胸が痛くて、いつもなら病院に行ったのにコロナで受診を控えたら、後で心筋梗塞だとわかったというケースは多いようで、アメリカでは、それによる死者が増えたというデータも出ています。心筋梗塞や脳卒中のほか、受診が遅れて深刻化した重症の糖尿病患者の例も、米CDCのHPに出ていました」(同)

 日本人の自粛意識は欧米よりも強い。それだけに今後、二次被害は欧米以上に広がりかねない。そのことを認識したうえで各自の状態をチェックし、健康を維持し、さらには取り戻すように努めてほしい。

「週刊新潮」2022年4月7日号 掲載