2月8日に多臓器不全で亡くなった作家・堺屋太一さん(享年83)といえば、『団塊の世代』がその代表作に挙げられる。1976年に月刊『現代』で連載が始まった同作で描かれていたのは、80年代から99年までの“未来”。後に時代が作品に追いついた際には、その的中ぶりが話題にもなった。

 堺屋さんの予言の書はこれだけではない。97年から朝日新聞で連載された『平成三十年』は、まさに我々の生きる“今”を予測した物語だ。編集者・翻訳者である岡田浩之氏が同作を振り返った『新潮45』への寄稿を、今回、改めて掲載しよう。故人の慧眼に驚くはずだ。(※以下は17年9月号掲載『二十年前の未来小説・堺屋太一「平成三十年」を読む』より)

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 今年6月、霞が関の経済官庁で密かに、日本が円安を1ドル=300円まで進める場合のシミュレーションが始まった。来年の消費税率引き上げが難しいと予想されることもあり、経済政策は八方ふさがり。奥の手としての超円安誘導が検討されだしたことになる。

 7月には、中国の自動車最大手が日本に強く求めている国内販売チェーンの開設について、経済担当閣僚が年度内を期限に実現させると中国政府に約束した。この中国メーカーは日本の自動車トップ企業の買収さえ検討している。

 ……と読まされて、そんな情報、聞いてないよと慌てた読者には申しわけありません。この話はすべて、あの堺屋太一が1997年から朝日新聞に連載した長篇『平成三十年』から経済機密情報めいた部分を勝手に抽出したもの。

 旧通産省出身の経済評論家で経済企画庁長官を務め、今の安倍政権でも成長戦略担当の内閣官房参与の座にある堺屋は御年82歳。『団塊の世代』や『峠の群像』を生んだ小説家でもある。『平成三十年』では新聞掲載時点の20年後となる2017〜18年、つまり平成30年とその前年の日本を描いた。連載のスタートが平成9年6月で、物語の始まりが平成29年6月。堺屋の予測した未来にこの6月、現実が追いついたことになる。

 3分の1世紀ほど前、ジョージ・オーウェルの『1984年』を当の1984年の到来を前にして読み返すことが流行ったけれど、リアル平成30年の到来まで半年を切った今、同じことが『平成三十年』で可能になった。ではさっそくと十ン年ぶりにページを繰ってみると、そこにあったのはかつてのオーウェル読み直しとはまた違った、面白さと怖さだ。

ベストセラーとなった予言の書

『平成三十年』の単行本化は、堺屋が連載終了直後、小渕政権入りしたため、森政権が倒れて閣僚を辞任した後の02年7月まで遅れた。2巻立てと大部にもなったが、退任したばかりの有名人閣僚による予言の書という箔がついたこともあったのか、各地の大手書店で売れ行き番付の上位に入り、文庫版まで含め20万部を優に超えるベストセラーとなった。

 サブタイトルは上巻が「何もしなかった日本」、下巻が「天下分け目の『改革合戦』」。両巻続けての物語や設定の大枠は次のような具合だ。

 ――2017年の日本では、少子・高齢化のみならず社会保障費や医療費の増加にも歯止めがかからず、国家予算の歳出は膨れ上がるばかり。規制緩和は先送りで旧来型の産業が保護されるなか、消費税や所得税の税率は高いのに税収は伸びず、財政赤字と国債発行が増えている。

 行政への依存から抜けきれない企業の業績も悪い。国際競争力をつけるという建前のもと、1業種あたり大手企業を2社に集約する産業政策が進められた結果、国内での競争が失われて企業の体質は劣化。大幅な円安にもかかわらず、輸出業種の大企業さえ左前で、自動車最大手が中国メーカーから買収をしかけられたり、鉄鋼最大手が経営破綻に追い込まれたり。それを契機として郵便貯金に全国規模の取り付け騒ぎまで起きる。

 少子・高齢化の進展で人口減少が始まり、農村部が超過疎化しているほか、大都市圏でも交通の便の悪い周辺部では空き家が増えてきた。医療・介護も規制の厳しさや公的支出の削減でサービスの質が低下し、民間主導のサービスの解禁を求める声が高まっている。

 このままでは手遅れになると踏んだ起業家出身の政治家が、改革志向の議員や官僚、企業経営者と協力して一般の有権者も巻き込み、一大変革をブチ上げて、クリーンなイメージや経営者感覚のみならず、政治家としての権謀術数もテコにして政権獲得を目指すが――。

 この梗概を読んだだけでは、2017年の今、この本をすぐ手にとってみようという人は少ないだろう。世界観は身の回りの現実とさして変わらないし、筋立てにも驚きは少ないと思われてしまいそうだ。だが、それは現在ただいまの視点に立っての捉え方。この世界観、この筋立てが20年も前、今より権威のあった大朝日の朝刊で毎朝披露されていたことを頭の隅に置いてほしい。

『平成三十年』が連載されたのは、昭和が平成に切り替わったと思ったら21世紀が迫ってくるなか、バブルの崩壊で経済の繁栄は終わり、政治の分野でもオセロめいた政権交代が続いて流動化が始まるという時代だった。未来予測にはニーズが高まる一方で、不信感も募っていた。バブル時代に囃された薔薇色の未来が灰色にくすんで萎んでいくのを目の当たりにして、「日経平均5万円」「10万円」の類の予測には誰もが眉に唾をつけていた。しかも、連載が始まったら山一や拓銀が潰れ出す。そういう、未来予測を世に問うのが難しい時期に、堺屋は『平成三十年』を世に問うていた。これは並大抵の度胸ではない。

 さて、この作品に対しては連載時から、人間ドラマの深みやストーリーの妙に欠けるとの批判があった。そのあたりは主な登場人物の姓を紹介するだけで感じ取ってもらえるはずだ。産業情報省課長から官房副長官にまでスピード出世を果たす主人公が「木下」、ITベンチャーを大企業に育て上げ、政界入りして首相に登り詰める経営者が「織田」、織田首相に官房副長官に取り立てられるものの、不興を買って危機管理監に左遷される産業情報省の改革派が「明智」。その他、主要なキャラクターは16世紀末の武将など歴史上の人物の名を纏っている。

 当然、ストーリーの軸となる政争も戦国時代末期の騒乱がベースで流れは読めるゆえ、読み手の興味は「この先、どうなるか」より「この先、どこまで行くのか」。本能寺の変で終わるのか、それとも木下 =豊臣の天下まで進むのか、まさか徳川の世まで? ……という具合で『平成三十年』、舞台が未来の歴史小説と呼んでもいい。

 堺屋がそこでドラマ性だ物語性だに重きを置いていないことは明らかで、人間が薄っぺらなどという批評は木に縁りて魚式の見当違い。この小説で読むべきは、堺屋が生み出した平成30年の日本であって、それこそ『1984年』の管理社会や『ジュラシック・パーク』の恐竜のような見どころなのだ。

ミクロ経済面の答え合わせ

 いや、まずは笑いどころと言った方がいいかもしれない。『平成三十年』の日本像には新聞連載の頃から少なからぬツッコミが入っていた。当時よく取り上げられていたのは、堺屋が合計100以上盛り込んだと豪語する新しい製品やビジネスモデルで、たとえば、平成三十年ワールドにおいて全盛期のカラオケのように大流行しているというパーソナル・エンターテインメント、略称パソエンは、その代表格だ。

 身体のあちこちにセンサーをつけてブルーバック(青い背景幕)の前に立ち演技をしてみせると、衣装や背景がその場で合成されて、孫悟空の立ち回りや大相撲の土俵入りなどを“実演”できるというのがパソエン。そんな見世物を誰が好き好んでやるのか、まして官僚や政治家がやるはずがないといった、嘲笑にも近い批判さえ集めた。小説のヒロインである女性官僚「初芽」がパソエンを使ってみせる際の演目が楊貴妃の入浴だったりバットマンの横に立つ魔女(キャットウーマンか?)だったりする設定も、堺屋が古くからの女子プロレスマニアであることに思い至ると、余計な感興を呼び起こしたりする。

 だが今、一歩引いて読み直してみるとパソエンはVR(仮想現実)技術の娯楽ビジネスへの応用例に見えてくる。音響技術で素人を歌手に仕立てるのがカラオケだとすれば、VR技術で素人を役者に仕立てるのがパソエンだ。

 VRに相当する概念さえ広まっていなかった時代にVRを活用したエンタメビジネスを考案した堺屋の読み筋はいい。自分の姿を孫悟空に変えて周りに見せればパソエンだし、周りの景色のなかにモンスターを出現させて自分で眺めればポケモンGOなのだ。堺屋の予想の的中度を○×△式で採点するなら、パソエンには△をつけてもいいのではないか。

 パソエンのように堺屋が『平成三十年』のあちらこちらにちりばめた新製品や新ビジネス、経済や政治、行政、社会についての予測の数々をチェックしていくことは、この小説をいま読むうえでの大きな楽しみだ。目につく例についてまずミクロ経済面から“答え合わせ”をしてみれば、次のような結果になる(単行本化、文庫化の際に数多くの修正がなされており、今回の検証では04年初版の朝日文庫版を対象とした)。

◆「ネット・コンビニ」:店内の品揃えは3000点ほどだが、それ以外の2万点以上の商品もネットで注目すれば3時間後に店舗で受け取れるコンビニ――セブン&アイがセブン‐イレブンを軸として取り組んでいるネット通販連動戦略を予言しているほか、ネット通販専業だった米アマゾンがコンビニや食品スーパーといった実店舗ビジネスに進出してきたこと、運送各社が効率の悪い戸別配達から宅配ロッカーやコンビニへの配達への切り替えに取り組んでいることなども頭に浮かぶ=○

◆「ニックス・カフェ」:各席に電子機器が揃い、店内には大画面ディスプレイも備わったカフェ。「個人事業者の中には、ここをオフィス代わりにする者もいる。最近急増の『一平米企業』だ」――スターバックスのようなビジネスカフェや個室型のネットカフェに近い=○

◆「ガイドホン」:画面が名刺大の携帯電話端末。「行き先さえ口でいえば、その日の状況に応じて一番いい交通手段を教えてくれます」。飲食店の予約や劇場の前売り券購入も可能で百科事典も内蔵――ほとんどスマホ。ただ、作中では高級機で、一般人の利用はまだ、今で言うガラケーが主=△

◆自動通訳装置:語られた中国語をリアルタイムで翻訳し、訳文を液晶画面に表示するほか、イヤフォン越しに音声再生も可能な装置が自動車に備え付けられている――音声対応も含むリアルタイム翻訳システムは、西欧言語間の日常会話レベルならスマホのアプリでもかなり高度。日本語は文法や音声化の面で壁が高いため、開発は遅めだが、今後AI(人工知能)の活用で加速する可能性が高い=△

◆エコカー:ハイブリッド車や電動自動車が普及。その名も「エコカー」という縦列2人乗りの小形電気自動車も人気――ハイブリッド推進システムが現実とは異なっていたりするが、ほぼ的中=○

◆乗用車の国内生産・販売台数:17年は生産が600万台弱で、販売が570万台――現実では16年、生産が920万台で、販売が497万台。生産では堺屋の予想を上回り、販売では下回った=×

◆中国車:17年の輸入台数では38万台超で、ドイツ、アメリカに次ぐ3位。国内総販売台数(国産車も含む)の6・7%――16年の乗用車輸入は実質ゼロ=×

◆「サマー・ジンベイ」:「大流行の夏用甚兵平」――高齢男性用のプレゼントとして登場するが、現実ではステテコが復権。2010年頃から若い男女向けにワコールやユニクロが室内着として売り出し、定着している=△

◆「透明煙タバコ」:火を点けて吸うが「吐く煙は目に見えない」。官庁内は禁煙だが、新聞記者が我慢できずに吸う――現実には電子タバコが流行目前=△

◆「スーパーソニック」:10年前に就航の大型旅客機。2階式600席で、巡航速度マッハ1。ただし、日本には就航せず――総2階の大型機はエアバスA380は実用化されたものの、巡航速度は時速900キロ強(マッハ0・8程度)で先行機種と同水準。A380を日本に乗り入れる航空会社は複数あったが減っており、現在では2社のみ=△

スマホは予言できず

 ザッと眺めてくると、ミクロ経済の個別の案件では、堺屋の予測の妥当性はなかなかに高いと言える。特に当たり具合がいいのは技術・アイディア先行型の商品やサービスの場合で、一方、外交や国内の規制・産業政策などが絡んでくる案件では的中率が落ちるようだ。

 インターネットの存在感と影響力の増大は堺屋も見通しており、ネットは物語の山場となる衆院選でも大きな役割を果たす。著者は後に、IT担当相も兼任していた森内閣時代、110億円の国家予算を注ぎ込んだ「インパク」ことインターネット博覧会を主導したこともあった(ショボかった……)。

『平成三十年』では今のモバイル中心のネット全盛時代までは予測できておらず、登場人物たちはネットを利用するときは常にパソコンの前に陣取る。

 ただ、スマホとアプリを軸としたネット利用の爆発的な普及と深化は、アイフォンやアンドロイド端末、つまりはアップルとグーグル(それに韓国や台湾、中国の端末メーカー)という海外勢主導の取り組みによるものだった。そこまで予想しろというのは堺屋にも酷な話だろう。

 続いて『平成三十年』の日本と世界のマクロ経済を見てみよう。

◆外国為替:16年6月時点で1ドル=230円、12月で250円前後の水準――現実では16年下半期、100〜110円の範囲で推移。ただし、2011年以降は円安傾向が続いている=×

◆資源危機:中国など新興国での需要の急増で07〜08年に資源価格が高騰。世界規模の経済危機が起きる――実際には資源価格の全般的な急騰は見られないものの、作中の資源危機と同じ時期に世界金融危機が発生=△

◆物価:円安と資源危機でインフレが亢進し、ガソリンが1リッター=1000円、東京の地下鉄初乗り運賃が500円、グレープフルーツが1個500〜600円など。物価や賃金の水準は総じて96〜97年時点の3倍――現実ではデフレ続き=×

◆株価:日経平均は17年9月時点で2万円割れ、18年1月で2万円突破。バブル崩壊後の最高値は3万円を超えた――16年の日経平均の絶対額では現実と近いが、インフレ分を割り引いて考えると現実より大幅に低い水準。実際のバブル崩壊後最高値は2万2666円=×

◆GDP:17年は1340兆円で、国民1人あたりでは1120万円。ドル換算では4万4000ドル強で、米国の半分、EUの7割、韓国と同じレベル――現実ではGDP(名目)が16年度で537・5兆円、1人あたりが15年度で419・1万円(3万8917ドル)。対外比は16年度で米国の68%、ドイツの93%、韓国の141%=△

◆成長率:17年は実質マイナス2%――実際はプラス1・5%=×

◆国際収支:17年は貿易収支が500億ドルの赤字――現実では16年の貿易収支が2167億ドルの黒字。ただし、貿易収支の黒字化は6年ぶり=△

◆国家予算:17年度は大幅に膨張して総額307兆円。77兆円の財政赤字は国債発行で補填――17年度一般会計の歳出総額は97・5兆円。赤字国債発行額は28・3兆円。『平成三十年』の物価水準は現状の約3倍ゆえ、ほぼ的中=○

◆税率:消費税率は04年に8%、11年に12%と上昇。18年には20%までの大幅引き上げも? 所得税率(地方税合算)は最高で50%――消費税率の上昇は予測より遅いが、引き上げ圧力は強い。最高所得税率は地方分を含めて55%=△

◆人口:15年に年間出生数100万人割れ――現実の100万人割れは16年=○

◆人手不足:製造業従事者数が17年に1000万人を切る――実際の1000万人割れは12年=○

物価高、円安は……

 マクロ経済面での予測では、当たり外れの落差が大きくなる。堺屋が作品の発表後、外したと自ら認めているのが物価高と円安の2点。『平成三十年』ではインフレの要因として資源危機によるコモディティー(商品)相場の上昇と円安が、円安の要因として日本の財政の悪化や産業の競争力低下などが挙げられており、このうち財政悪化や競争力低下といった国内要因についての堺屋の読みは当たっていた。

 ただ、資源価格も外国為替も国際市場で決まるため、国内のみならず世界全体に眼を配っていても、値動きの予想は非常に困難だ。資源価格の場合、現実の世界ではシェール・ガス/オイルの開発や産油国の減産調整の不調、国際金融危機による需要の低迷といった予見しづらい海外要因が目白押しだった。

 為替の予測が外れたことについて堺屋は08年に、「『円安』は、今のところ、米ドルとの関係では進んでいないが、他の通貨との関係では進んでいる」(「週刊朝日」08年7月25日号)として、元やユーロ、ポンド、豪ドルなどに対する円安を指摘していた。このうちユーロとポンドの対円相場は欧州金融危機やブレグジット(英国のEU離脱)騒ぎの影響で08年時点より下げているものの、元や豪ドルに対しての円安は続いているし、アベノミクスでの異次元金融緩和が続かなくなったときにハイパーインフレと超円安が起きると危ぶむ声もある。

 さて、堺屋の予測は行政や社会、教育、労働、医療・福祉、メディア、地域といったジャンルにも及んでいる。

◆省庁再々編:総務省や文科省、厚労省、経産省、国交省、環境省などを生み出した01年の中央省庁再編の後、再び再編が行われた。主人公が勤める産業情報省は、総務省から分離した旧郵政省が経産省と統合して生まれた省庁。織田首相はさらに抜本的な省庁再編を目指している――現実では01年の再編以降の変更は防衛庁が防衛省に格上げされた程度。ただ、厚労省や総務省などについては再分離などの再編説も出ている=△

◆社会の“後退”:守旧派の産情事務次官曰く、「今の風潮は太平洋戦争後の東京裁判と同じです。九〇年代のバブルの崩壊に懲りて、それ以前のよさを全部忘れてしまった」。日本では「昭和の末に戻れ」、米国でも「バック・トゥ・ザ・シクスティーズ」(60年代に戻れ)という黄金時代回帰論が一部で台頭している――日本での戦後否定、米国でのトランプ大統領誕生などに共通点がある。ただ、反知性主義などに関わるような予測はなし=△

◆労働組合への加入率:1割に満たない――労組組織率は16年6月時点で17・3%。ただ、この統計にはアルバイトなどがすべて反映されているわけではないため、単純な比較は困難=△

◆学校での規制強化:「資源危機後の教育改革で中学高校の規制が一段と強化され、校則も一層厳格に」。「所持品や読書傾向まで規制し、各学級には生活担当教師が置かれた」――校則・生活指導の強化は予想ほど進んでいないものの、国旗・国歌の強制や道徳の教科化など、教育の国家管理は強まっている=△

◆高等教育:文科省は大学の新設を禁止、「今ある大学は潰さない」護送船団方式。大学は画一化し、研究成果や独創的な学説のめったに出ない「卒業資格授与機関」に――大学新設は困難になっている一方で、潰れる大学は出てきた。日本の大学の教育・研究についての国際評価は悪化している=△

◆自費診療専門の医療機関:保険診療で増えた制約にとらわれない医療を目指すが、認可はまだ得られていない。サラリーマンの健康保険でも本人負担が3割に引き上げられていることなどから、自費診療でも保険治療との治療費の差はさほど大きくない――現実でも歯科や美容整形などでは増えてきた。ただ、サラリーマンや子供の本人負担率は低く抑えられていること、規制が厳しいことなどから、生死に関わりにくい診療科目では自費診療専門の医療機関はほとんどない=△

◆テレビ:BSやCSも合わせてチャンネルは300以上。ニュース専門局も一般化している――地上波、BS、CSなどのチャンネル数を合計して100を超えるのがせいぜいで、米国や韓国、台湾などを下回る。ニュース専門局はCSに5チャンネルあるが、既存の地デジ民放局や海外勢によるもので、国内の新規参入組はなく、普及も遅い=×

明治150年の難局

 教育や医療・福祉、メディアなどでは日本の規制は特にキツいとされる。そのキツさはこうした分野での堺屋の予測を検証していても再認識させられるし、規制に手を着けようとする現実の政治のレベルの低さもまた痛感される。安倍・加計学園問題しかり、働かせ方改革しかり。堺屋が小説の副題に込めた予言を「何もしなかった日本」から「ロクなことをしなかった日本」に修正したくなるのが情けない。堺屋の掲げてみせた「天下分け目の『改革合戦』」という希望も遠くにあるように見えてくる。

 もっとも、小説では大改革の機運が高まるのは平成29年の後半からで、その高まりを受けて総選挙が行われるのは平成30年。内閣改造にもかかわらず安倍内閣の支持率が低迷し、衆院選が遅くとも来年12月の任期満了までに行われることを考えれば、『平成三十年』の“絵空事感”は希薄になる。

 堺屋太一は小説の舞台を平成30年に設定した大きな理由として、この年が明治150年に当たることを挙げてきた。また、太平洋戦争の4年を間に置くと、維新から開戦までが73年、敗戦から平成30年までも73年となる点も大きいという。維新からスタートして73年、日本は列強の一角に食い込みながらも破滅的な戦争に踏み出した。敗戦以来72年、経済大国へと復興したものの、今度はバブルの崩壊と冷戦の終結で躓いて、今では国内外で大きな課題のない分野というのが見当たらないほどの難局にある。

 実のところ、『平成三十年』には外交や防衛、大災害、オリンピックや万博などについては、言及がほぼない。シミュレーションの範囲を外患や自然、国際イベントなどにまで広げると予測の振れ幅が大きくなるからだろうが、実際の日本は過去20年、北朝鮮や中国の脅威、ロシアの不実、米国や欧州の不安定、大震災と原発事故、東京五輪の開催権獲得などに揺れてきたものの、それで国の針路が急激に変わるような事態には直面していない。外交・防衛・災害などは予測の埒外に置くという『平成三十年』の選択はこれまでのところ正解となっている。

 そしてもうひとつ、堺屋が触れることを避けたのは天皇や皇室だったが、現実では奇しくも、今上天皇の退位/譲位によって平成30年は平成が終わる歴史の変節点となる。

 それでなくとも現実の平成30年=2018年はさまざまな節目が到来する年だ。すでに触れたとおり総選挙の年になる可能性が高いし、安倍首相が2020年までの改憲に引き続き本気であるなら、不可欠となる国会の発議も年内に行われる必要がある。経済面では、日銀の黒田総裁の任期が4月に切れる。アベノミクスの数少ない具体策だった異次元金融緩和の行く末が、ついに明確に見えてくる年だし、そもそも安倍政権=アベノミクスが終わることもありうる。

 海外に眼を向ければ、ロシアのプーチン大統領や中国の習近平国家主席が一応の任期末を迎えるほか、北朝鮮の核開発や米国のトランプ政権の行方、ブレグジットの進捗といった点でも大きな動きが出る年になる。

 そういうリアルな平成30年と並走する虚構の平成三十年。なんだか村上春樹の『1Q84』における現実世界とパラレルワールドのような捻じれ具合だが、“ああなっていたかもしれない日本”を疑似体験することで、“こうなってしまった日本”を見つめ直す体験をさせてくれるのが『平成三十年』という小説だ。つくづく、今こそが読みどきだと再確認したうえで、こんな願いも浮かんでくる――何年か先、平成の次の世になってから『××三十年』という、次の元号バージョンも、誰かまたしっかりした書き手に書いてほしいなぁ。

岡田浩之(おかだ・ひろゆき)
編集者・翻訳者。1967年生まれ。新潮社の国際情報誌「フォーサイト」で金融・経済・ITなどを担当後、フリーランスに。雑誌・書籍・デジタルコンテンツの制作に携わるほか、企業の社外取締役も務める。

「新潮45」2017年9月号 掲載