「極道社会のフィクサー」と称された、国内最大級の的屋(テキヤ)系組織トップの訃報が波紋を広げている。警察当局による締め付けの強化で組織の弱体化を迫られるなかにあって、なお異彩を放ち続けた“カリスマ”の死は、ひとつの時代の終焉を象徴しているという。

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 5月7日、指定暴力団「極東会」の松山眞一元会長(94)が死去した。

 東京・新宿歌舞伎町に本拠を置く極東会は全国に25ある指定暴力団のひとつで、構成員は約390人(2021年末時点)。勢力範囲は東京や埼玉を中心に1都12県にまたがる。

 全国紙社会部記者の話。

「松山元会長は15年に詐欺の容疑で逮捕・起訴され、懲役1年6カ月の有罪判決(執行猶予3年)を受けました。それを機に引退を宣言しますが、警察当局はその後も松山元会長が事実上の極東会トップと見てきた。今回の死去について、警視庁は事件性はないと判断しています」

 起訴の翌年には、極東会系の組員が聴覚障害者らから約1億8000万円を騙し取ったとされる事件について、被害者らが松山元会長らを相手に損害賠償を求め提訴。東京地裁は松山元会長の代表者としての「使用者責任」を認めたが、松山元会長側は控訴。18年、東京高裁で和解が成立する形で決着をみた。

「頂上作戦」の始動

 前述の松山元会長が逮捕に至るまでの捜査は、警視庁内で「頂上作戦」と呼ばれた。その端緒となった極東会組員による同会組長に対する「指切重傷傷害事件」の現場捜査を指揮したのが、当時、警視庁組織犯罪対策第四課第3暴力犯8係の係長だった櫻井裕一氏だ。

 18年に退官するまでの40年余り、“マル暴”刑事として最前線でヤクザと対峙してきた、その櫻井氏が話す。

「同じ指定暴力団の山口組や住吉会、稲川会などと比べると、極東会は組員数こそ少ないですが、関東のヤクザ社会のなかでは一目置かれる存在でした。的屋系組織としては国内最大級かつ老舗。ヤクザ社会での存在感は巨大組織と匹敵するものがあり、警視庁は虎視眈々と壊滅の機会を窺っていたのです」

 会合でのイザコザから、極東会系の組長が別の極東会系組織の組員らに自宅を襲撃され、ニッパーで無理やり小指を切断された指切事件。この内輪揉めが、警視庁にとってチャンスと映り、すぐに捜査が開始。櫻井氏の指揮のもと、同事件の実行犯6人全員の逮捕に漕ぎ着け、さらに極東会組員の発砲事件や脅迫事件へと捜査は広がる。そして最終的に詐欺事件で松山元会長を立件したことで「頂上作戦」は結実したという。

最後の“昭和の大親分”

 的屋とは祭りや縁日などで商売をする露天商をいうが、もともとは小さな組織がそれぞれ独立していた。

「それをまとめ上げたのが初代極東会会長の関口愛治でした。一方で、五代目会長の松山氏はそのカリスマ性で極東会の存在感を最大限に高めた人物。84年に山口組の東京進出に対抗するため、関東の賭博系組織がつくった『関東二十日会』と連携し、的屋系組織の親睦団体『関東神農同志会』をまとめたのも松山氏でした」(櫻井氏)

 その後、松山元会長は住吉会や稲川会、松葉会といった関東の巨大組織トップとも親戚づきあいの関係となり、「極道社会のフィクサー」といっても過言ではない存在になったという。

 しかし、92年の暴対法施行以降、暴力団構成員による露店での売り子が禁じられるなど、業界は転換を迫られることになる。

「的屋系組織は売り子にアルバイトを雇うなどしてシノギを継続していましたが、廃業が相次ぐなど厳しい環境下に置かれました。そこにコロナ禍が重なり、祭りや縁日自体が開催中止となるケースが増え、業界全体に激しい逆風が吹く最中での訃報でした」(同)

 松山元会長は現役時代、外に出る時は大勢のボディガードを連れ、“大股で肩で風を切る”といった独特の歩き方で知られていたという。

「それが“ヤクザの粋”と心得た<昭和の大親分>を体現したような人物でした。的屋というシノギが衰退していくのとリンクするように生涯を閉じた、その生き様にはひとつの時代の終わりを感じます。他方、極東会という組織は松山氏の存在で持っていた部分が大きいため、今後の動向には注視が必要です」

デイリー新潮編集部