1963年、佐藤純彌監督(1932〜2019)の映画「陸軍残虐物語」(東映)が公開され、多くの話題を集めた。そして今、世界各国のメディアが「ロシア軍残虐物語」の記事を配信している。軍事ジャーナリストは「報じられたロシア軍の人命軽視という体質はあまりに酷く、にわかには信じられないものばかりです」と言う。

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 読売新聞オンラインは11月8日、「ロシア軍の戦死者、同士打ちが『全体の60%』…指揮命令系統の混乱で頻発か」の記事を配信した。担当記者が言う。

「記事の情報源は、ロシア軍の部隊幹部が11月5日に投稿したSNSでした。部隊幹部は《別の部隊が埋設した地雷を踏んで(ロシア軍に)複数の戦死者が出た》といった具体例を挙げ、《5月中旬以降の戦死者の多くが同士打ちが原因》と暴露したのです」

 この投稿はアメリカ政府も把握している。読売新聞の記事は米政府のシンクタンク「戦争研究所」の分析も紹介している。

「戦争研究所によると、ロシア軍は部隊同士の連携が不足している上、更迭などによって司令官の交代が相次ぎ、指揮命令系統が混乱しているそうです。SNSに投稿した部隊幹部は《ウクライナ侵略での露軍側の同士打ちは「全体の60%と言う人もいる」》と明かしています」(同・記者)

 軍事ジャーナリストは「戦場での同士討ちは、珍しいことではありません」と指摘する。

現場の怒り

「1991年に起きた湾岸戦争でもアメリカ軍の部隊による同士討ちが確認され、戦車が破壊されるなどの被害が出ました。とはいえ、この部隊幹部の投稿が事実だとすれば、ロシア軍の損害は桁違いのようです。背景にあるのは、ロシア軍がウクライナ軍を恐れていることが考えられます。恐怖に駆られ敵味方の識別をせずに射撃をするので、同士討ちによる損害が甚大なものになってしまうのでしょう」(同・軍事ジャーナリスト)

 仮に投稿の信憑性を保留するにしても、現場の不満が相当なレベルに達していることは間違いないだろう。

 実際、最前線でウクライナ軍と対峙するロシア軍の関係者が、怒り心頭に発していると伝えた報道もある。

 CNN.co.jpは11月8日、「ドネツク州のロシア兵、『理解不能な戦闘』に投入と不満 書簡で訴え」の記事を配信し、YAHOO!ニュースのトピックスに転載された。

《ウクライナ東部ドネツク州に派遣されたロシア太平洋艦隊第155海軍歩兵旅団の要員が前線からロシア沿海地方の知事に送ったとされる書簡に、「理解不能な戦闘」に投入されたとの不満が記されていることが分かった》

《「偉大な指揮官」が「周到」に計画した攻勢のせいで、死傷者や戦闘中の行方不明者が4日間で約300人に達したと説明。同旅団だけで装備品の5割を失ったと明らかにした》

恐怖の「督戦部隊」

 予期せぬ同士討ちも悲惨だが、味方が信じられないという状況も悪夢だろう。ところがロシア軍は、こうした現場の切実な声を無視しているようだ。

 当然ながら最前線では、兵士の士気が低下し、脱走も頻発している。だがロシア軍は、現場の苦境に理解を示して現状を改善するどころか、なんと逃走兵を《逮捕、射殺》する専門部隊を展開させているという。

 Forbes JAPANは11月7日、「旧ソ連時代に逃亡する兵士を逮捕、射殺したバリア部隊をロシア軍も配備」の記事を配信した。

 ニュースソースは《英国防省》と明記されており、日本でも朝日新聞などが同じ内容の記事を配信している。ここでは共同通信の記事(註1)から引用させていただく。

《英国防省は4日、ロシア軍が、ウクライナでの作戦に参加している兵士の退却や脱走を防ぎ、監視する「督戦部隊」の派遣を始めた可能性が高いとの分析を発表した。警告を無視した兵士の銃殺を認めているとされ、士気低下や規律の乱れが背景にありそうだ》

 ウクライナ軍の猛攻でロシア軍の戦死者は増える一方だ。この根本原因を改めない限り、どれほど「督戦部隊」が全力を尽くしても脱走兵が減ることはないだろう。

動員兵の苦境

 ロシア軍の補給に問題が生じていることは以前から報じられてきた。だが最近は、更に状況が悪化しているようだ。

「ロシアでは9月、軍務経験のある約30万人の予備役を動員するという『部分的動員』を実施しました。国内が大混乱に陥ったことは日本でも詳報されましたが、どうやらろくな装備も与えられず、ほとんど丸腰でウクライナの最前線に送られた動員兵もいるようなのです」(前出の記者)

 ロシアの複数の独立系メディアが「ウクライナ東部に配置された動員兵が、ほぼ全滅した」と衝撃的なニュースを報じた。日本をはじめ世界の複数のメディアが、この記事を報じている。

 ここでは朝日新聞DIGITALが11月7日に配信した「ロシア動員兵500人以上が死亡か 1個大隊ほぼ全滅 独立メディア」から引用させていただく。

《部隊はロシア南西部ボロネジ州から動員された予備役兵らで編成されており、装備がきわめて貧弱だった》

《指揮官らは兵士に「君たちは『肉』となるために連れてこられた。どうせ皆殺しにされる」と述べ、食料調達の名目で前線から離れていたという》

《(兵士は)塹壕(ざんごう)を掘るよう命じられた。スコップは「30人に1本」しかなかった。その最中にウクライナ軍から集中砲撃を受け、560〜570人いた兵士のうち500人以上が戦死したという》

時代遅れの塹壕

 前出の軍事ジャーナリストは「独立系メディアが報じた内容は、どれもにわかには信じがたいものばかりです」と驚愕する。

「特に印象に残ったのはスコップの描写です。充分な本数がなく、多くの兵士は素手で塹壕を掘らされたと時事通信が伝えています(註2)。ちなみに軍隊では、スコップは『円匙(えんぴ)』という呼称が一般的です(註3)。アメリカの圧倒的な物量に敗北した旧日本軍の陸軍でさえ、兵士1人につき1本の円匙が手渡されました。それがロシア軍の場合、《30人に1本》なのですから、我が目を疑いました」

 そもそも塹壕は「時代遅れの戦法」だという。戦場にドローンが出現したからだ。

「もちろん塹壕が必要な局面もあります。しかし、塹壕は上空から丸見えという致命的な欠点があります。ドローンが偵察すれば、何もかも丸見えです。おまけに塹壕に潜む兵士にとって、上空の防御は困難です。ドローンがミサイルを発射したり、爆弾を投下したりすれば、かなりの被害が出てしまうでしょう」(同・軍事ジャーナリスト)

 そのためアメリカ海兵隊などは現在、「なるべく戦場の地形を変えない」戦術を採用しているという。

「兵士が身を隠す必要があるなら、例えば茂みを活用したほうが目立ちません。敵兵や戦車といった『地上からの偵察』だけでなく、ドローンによる『上空からの偵察』に対しても発見されにくいわけです」(同・軍事ジャーナリスト)

人命軽視の“決死隊”

 裏を返せば、ロシア軍はドローンのリスクを軽視し、古い戦法である塹壕に固執しているとも言える。

「ウクライナ軍は、NATO(北大西洋条約機構)軍の支援で急速にデジタル化が進んでいます。例えば、一部の兵士はiPadのようなタブレットを持っています。ドローンにはカメラだけでなくGPSも搭載されています。もしロシア軍を発見すれば、動画や画像だけでなく、正確な位置情報もタブレットに送ってくるのです」(同・軍事ジャーナリスト)

 タブレットにはドローンからの画像情報、友軍や敵軍の位置情報など、戦場の戦術情報が示される。

「更にタブレットは、榴弾砲や高機動ロケットシステム『HIMARS』などとデジタル回線で結ばれています。ドローンから送られた位置情報を砲兵に転送すれば、ロシア軍を極めて正確に攻撃することが可能です」(同・軍事ジャーナリスト)

 ちなみにアメリカ陸軍は大ぶりなタブレット端末ではなく、スマホを利用した「ネットウォーリア」というシステムを開発し、個人装備として配備し運用を開始しているという。

 いずれにしても、衛星回線を使いタブレットを活用して戦うウクライナ兵に対し、ロシア兵は《30人に1本》の円匙しか与えられず、素手で塹壕を掘らされる──この悲惨な対比には絶句する人も少なくないはずだ。

人道無視の死守命令

 先に紹介した朝日新聞の記事に《君たちは『肉』》という言葉が紹介されていたが、ロシア軍の“人命軽視”という伝統は相変わらずのようだ。

 CNN.co.jpは11月7日、「ロシア軍の『ヘルソン撤退』は偽装工作か ウクライナ」の記事を配信。南部の要衝ヘルソン市を死守するため、ロシア軍が“決死隊”を配置した可能性を伝えている。

《市内を流れるドニプロ川の左岸(東岸)に置かれた陣地は、右岸(西岸)陣地の援護に使われるとみられる》

《左岸へ移動したのはロシア軍の精鋭部隊や将校らで、右岸に残った部隊は退避経路を断たれ、最後まで戦うことを強いられている》

 ちなみに11月10日、時事通信は「ロシア国防相、州都ヘルソンから撤退命令 ウクライナ南部攻防、今後を左右」の記事を配信した。

 同じ日に毎日新聞も「ロシア国防相、ヘルソン市から撤退命令 ウクライナ『わな』警戒」の記事を配信した。

 2本の記事は共にYAHOO!ニュースのトピックスに転載された。

 ヘルソンを死守するのか放棄するのか、報道は分かれている。だが、いずれにしても、味方の犠牲を前提にしてロシア軍が作戦を立案したという事実が揺らぐことはない。

人海戦術の恐怖

「味方の損害を前提にするという作戦は、朝鮮戦争(1950〜1953年)で中国義勇軍が採用した『人海戦術』が有名です。そのため、まるで中国軍の“お家芸”であるかのようなイメージが流布していますが、本来はロシア軍が伝統的に採用していた戦術です」(同・軍事ジャーナリスト)

 朝鮮戦争で中国軍は、ソ連軍の助言に従って人海戦術を採用した。ところが、あまりの被害の大きさに真っ青になった、というエピソードも伝えられているそうだ。

 ロシア軍には“著しい人命軽視”という体質がある。そのため昔から、「兵隊は畑で取れる」とか、「敵が1万発の弾薬を持っていても、素手の兵士が2万人いたら勝てる」といった喩えが流布されてきた。

「『兵隊は畑で取れる』という喩えには、『ロシア軍が無理矢理に徴兵する』という意味と、『野菜のように手をかけない=ろくに新兵教育を行わない』という意味が重ね合わされています。『1万発』の喩えはもちろん、1万人の兵士の犠牲を前提にしているのは言うまでもありません」(同・軍事ジャーナリスト)

 2001年に公開された映画「スターリングラード」(ジャン=ジャック・アノー監督[79]・日本ヘラルド)をご覧になった方なら、冒頭の描写に度肝を抜かれたはずだ。

「兵士は刑務所で取れる」

 第二次世界大戦時のスターリングラード攻防戦を描いたこの映画では、ソ連軍はろくに訓練も受けさせずに新兵を戦場に動員し、小銃は「2人に1丁」しか渡さないまま、いきなり最前線に放り出すのだ。

 だが、こうした悲惨な状況は過去のものではないようだ。今でも同じようなことがウクライナの戦場で起きている。

 Business Insider Japanは11月4日、「ロシア軍は『ほとんど使えない』旧式ライフルを予備役に支給している…英国防省、『兵站に問題を起こす』と指摘」との記事を配信した。

《イギリスの情報筋によると、ロシアは、新たに動員された予備役の兵士に「ほとんど使えない」ライフルを持たせてウクライナに送ったという》

「動員兵や新兵に『衣服や寝袋は自分で調達しろ』という命令が下ったことも報道されています。ウクライナの最前線に展開するロシア軍部隊の写真をよく見ると、魚市場の人たちが使うようなゴム長靴を履いている兵士がいました。どうやら軍靴も支給されていないようです」(同・軍事ジャーナリスト)

 今もロシア軍は「兵士は畑で取れる」と信じているのだろうが、ウクライナ戦争では「兵士は刑務所でも取れる」と考えているようだ。

 TBS NEWS DIGは11月7日、「殺人など重大犯罪受刑者も動員可能に プーチン氏法改正案に署名 民間軍事会社通じ『受刑者500人超が死亡』独立系メディア」との記事を配信した。

死地に送られる囚人兵

《ロシアのプーチン大統領は、殺人などの重大犯罪の受刑者らについても軍への動員を可能とする法改正案に署名し、法律が成立しました》

 囚人兵は文字通り“死地”に送られているという報道もある。時事通信が11月6日に配信した、「受刑者500人以上戦死か プーチン氏に近いロ軍事会社」の記事だ。

《AFP通信による東部ドンバス地方の取材では、受刑者は最前線で決死の前進を命じられ、発砲するウクライナ軍の位置をあぶり出すのに使われているという》

「アメリカ軍は湾岸戦争でGPSや最新の無線システムを活用し、その後もインターネットを中心としたデジタル化を推進することで『IT化された軍隊』の力を示しました。そしてウクライナ軍は今回の戦闘で『ドローンの威力』を証明しました。いずれも技術革新によって戦史を塗り替えるインパクトを与えたわけですが、そうした潮流をロシア軍は全く無視しているようです」(同・軍事ジャーナリスト)

 先に「兵隊は畑で取れる」という喩えの真意として、「新兵教育の欠如」も含まれることに触れた。

 例えば、軍隊における「移動」は、単に「歩くこと」だけを意味しない。徒歩で移動するにしても、「偽装、警戒、監視」といった一連の動作が必須だという。

「人海戦術が前提」

 何度も訓練を行い、身体に覚え込ませて、やっとのことで“新兵”になる。彼らが一人前の兵士になるためには、更なる教育と実戦経験が必要だ。

 果たして「畑や刑務所で取った兵士」に、ロシア軍は充分な新兵教育を施しているのだろうか──?

「どうやら初歩的な訓練ですら、ロシア軍は行っていないようです。練度が低くとも、人命軽視による人海戦術が前提なので、問題ないと考えているのでしょう。第二次世界大戦でソ連は約1450万人の戦死者を出しました。2番目に戦死者の多かったドイツですら約285万人です。ロシア軍は第二次世界大戦の頃から全く進歩していないと言わざるを得ません」(同・軍事ジャーナリスト)

註1:ロシア軍、退却阻止部隊を配置か 英分析、士気低下受け(共同通信:11月5日)

註2:ロシア予備役500人超死亡 手で塹壕掘り、砲撃で大隊全滅―ウクライナ(時事通信:11月7日)

註3:複数の国語辞典は、正しい読み方は「えんし」とし、「えんぴ」は旧日本軍で誤読が定着したと解説している。

デイリー新潮編集部