トップ3を大手商社が独占
三菱商事、伊藤忠商事は年収1600万円超

 今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、従業員の平均年齢が40代前半の企業を対象に「年収が高い会社ランキング」を作成した。

 本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の会社は除外している。対象期間は、2020年4月期〜21年3月期。

 早速、ランキングを確認していこう。

 上位5位までのランキング表を見ると分かる通り、トップ3を大手商社が独占している。1位は三菱商事で、平均年収は1678.4万円だった。

 2位には、伊藤忠商事がランクイン。21年3月期決算の当期純利益では4409億円と、三菱商事(同1726億円)にダブルスコア以上の差を付けた伊藤忠商事だが、平均年収は1627.8万円と50万円ほどの差で2位となった。

 平均年収が1600万円を超えたのは上位2社のみだった。1500万円台はなく、3位の三井物産は平均年収1482.5万円だった。

 ちなみに五大商社の残る2社、住友商事は6位(1356.4万円)、丸紅は13位(1192.2万円)といずれも上位にランクインしている。

 トップ3の商社3社に続く4位となったのは、野村ホールディングス。平均年収は1414.6万円だった。

 ただ、野村ホールディングスは会社の形態が「ホールディングカンパニー」であることに留意したい。ホールディングカンパニーは「持ち株会社」とも呼ばれ、傘下のグループ企業を「親会社」として統制する役割がある。

 ホールディングカンパニーは、事業の運営会社に比べ、少人数であることが多い。かつ、従業員もグループ企業の「エリート層」が集まる傾向にあり、総じて平均年収も高額になりがちだ。

 単体従業員数を見ると、野村ホールディングスは154人。数千人規模の三菱商事や伊藤忠商事と比べると、かなり少ないことが分かる。

 5位にランクインしたソフトバンクグループ(1405.0万円)も、同様の持ち株会社であり、単体従業員数は241人と少ない。

 ランキング完全版では、6位以下の全500社の顔ぶれを紹介している。

 さらに、平均年収が900万円を超えた69社を抽出し、業種別、地域別の特徴も整理している。ぜひ確認してみてほしい。

(ダイヤモンド編集部 笠原里穂)