トップ4は大手商社独占
伊藤忠と三菱で首位が逆転！

　今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、従業員の平均年齢が40代前半の企業を対象に「年収が高い会社ランキング」を作成した。

　本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の会社は除外している。対象期間は、2021年4月期〜22年3月期。

　早速、ランキングを確認していこう。

　上位5位までのランキングを見ると、1位から4位を大手商社が占めた。

　1位が伊藤忠商事で、平均年収は1579.8万円。2位は三菱商事で同1558.9万円、3位は三井物産で1549.1万円だった。22年4月25日に公開した同様の企画「年収が高い会社ランキング2021【従業員の平均年齢40代前半】」と比較すると、トップ3にランクインした顔ぶれは変わらないものの、1位と2位が逆転した。

　21年版は、1位が三菱商事で平均年収は1678.4万円。2位が伊藤忠商事で平均年収が1627.8万円だった。つまり、伊藤忠商事は21年版の平均年収から48万円減ったものの今回は1位となり、三菱商事は119.5万円の大幅減で2位となった。

　なお、3位の三井物産は21年版と比べて順位は変わらないものの、平均年収は66.6万円増えている。

　4位は丸紅で、平均年収は1469.3万円だった。21年版では13位だったが、今回は277.1万円も増えて、トップ5入りした。

　5位は、大手金融グループの持ち株会社である野村ホールディングス（HD）で、平均年収は1440.6万円。21年版では1414.6万円だったので、26万円減ってランキングも4位にダウンした。

　なお、注意したいのは、単体従業員数が187人と少ない点だ。経営の中枢をつかさどる少数精鋭部隊である持ち株会社の社員の平均年収は、グループ全体の水準よりも高くなる可能性がある。

　また、ランキング完全版では詳しく触れているが、掲載した1000社のうち、年収が1000万円を超えた企業は45社あった。業種別に集計すると、「卸売業」（商社が含まれる）と「情報・通信」がそれぞれ8社で最も多かった。次いで「電気機器」と「医薬品」がそれぞれ5社、「不動産」が4社、「証券・商品先物」と「建設」がそれぞれ3社だった。「食料品」「銀行」「保険」は2社ずつで、「機械」「電気・ガス」「サービス」がそれぞれ1社だった。

　ぜひ完全版もチェックしてほしい。

（ダイヤモンド編集部　山出暁子）