森喜朗氏の女性蔑視発言が大きな波紋を呼んだが、職場などで実際にそうした言葉を投げかけられたという女性は少なくない。男女平等な社会をつくるためには、差別的な発言に出合ったときの受け答えを考えておく必要もある。女性たちの体験を取材した、AERA 2021年3月1日号の記事を紹介する。



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 普段から職場などで抱く違和感の正体は、個人の実力や実績より、「男性」「年長者」など所属や肩書が優先されることだ。コンサルティング業界で働く50代の女性は、かつて働いた外資系メーカーで30代初の女性部長に昇進した際にこう言われた。

「女性だし、若いから本来なら順番が違うのだが」

 この会社はダイバーシティーを打ち出していた。そんな会社でさえ順番が問題になるのかと暗澹たる思いだったという。

 千葉県在住の20代学生は、就職活動で、「入社年次関係なく、自分の考えを述べる機会があり、受け入れる体制が整っている会社を希望している」と伝えたところ、「その会社が続いてきたのにはそれだけのノウハウと経験があるわけだから、それにまず従ってみるべき。最初のうちは学ぼうとする姿勢がないとだめだ」と言われた。

「発言するのに若いか古株かは問題でしょうか。ディスカッションは、お互いの意見をシェアし受け入れることが大事だと考えています。そこに、入社して何年目かという価値基準が設けられるような会議や話し合いの場なのであれば、最初から若い社員は抜きでやればいいのに」

 スウェーデンのヨーテボリ大学で公衆衛生を学ぶ大学院生の福田和子さんは普段から「#なんでないのプロジェクト」の代表として、避妊や性教育の問題に取り組むが、ここでもジェンダーギャップを感じている。厚生労働省の検討会を傍聴すると、男性ばかりのメンバーの中に女性は1人で、女性の切実さが伝わらない。政策提言をしても男性議員は興味を持たない。

「女性が意思決定の場に少ないなど、構造的なジェンダーギャップが問題解決の妨げになっていると感じています」

 ブランド戦略立案を専門とし、女性のエンパワーメントにも取り組んできたブランドストラテジストの大橋久美子さんは、今回の森氏の発言が引き起こした一連の流れを、ダイバーシティーに対する意識変革の機会だとみる。

「森氏のように、“わきまえている”女性の意見だけを求めるということは、女性を入れて化学反応を起こし新しいものを生もうという認識はなく、今まで通りに無理や無駄なく進めていきたいという感覚がある」

 経営課題の解決やメリットのためではなく、女性を入れてあげなきゃいけないんでしょうという話でしかダイバーシティーを捉えておらず、マジョリティー側の上から目線も感じるという。

「会社や経団連の役員にも見られる恐るべき同質性が企業低迷の一因になっている。女性をはじめとする多様な視点を取り入れ、長期的に企業価値を高めていくための『ダイバーシティー・ポジティブ』を目指す覚悟が重要です」(大橋さん)

■答え方を練習しておく

 現在いくつかの企業の社外取締役を務めている50代女性は、取締役になるための面接を受けるときは、必ず確認するようにしていることがある。

「女性だからいてほしいのであれば、他の人をあたってください。意見を求められているのであれば、ぜひご一緒に」

 わきまえずに声を上げるために、権利意識を持つことも大事だと福田さんは言う。

「性別に関係なく活躍すること、大切にされることは誰もが持っている当たり前の権利。そう思うことが背中を押してくれる」

 実際に使える技として福田さんが心がけているのは、差別的な発言をされたときにどう答えるかを、表情を含めて練習しておくこと。練習しておかないといざという時に曖昧に笑って流してしまい、後から悔しい思いをすることが多い。

「えっ! 今、何ておっしゃいました?」

 と聞き返すだけでも、その場の雰囲気を変えられるという。

 都内在住の40代女性は、30代の頃、デザイン事務所で50代の男性社長のアシスタントを務めていた。当時、クライアントとの打ち合わせ前には社長に「あなたはしゃべらなくていいからね」と毎回言われていたという。女性は、かつての自分を振り返りながら反省を込めて言う。

「社長には何度も食事をごちそうしてもらったことがあります。男性と年下の女性が組んで仕事をする場合、持ちつ持たれつはよくあるかもしれないが、それによってものが言えない自分を受け入れていた。今思えば、やめるべきだった。男女が対等に歩ける新しい公道をつくる道路工事が必要なのだと思います」

(編集部・高橋有紀、ライター・仲宇佐ゆり)

※AERA 2021年3月1日号より抜粋