平均寿命が最も短い県として知られる青森県。その短命の理由を探っていくと、いまの日本人の健康・医療課題と本質が見えてくる。週刊朝日MOOK「おいしい暮らしの相談室 糖尿病&高血圧」では、糖尿病や高血圧に関する地域性を取材。弘前大学大学院医学研究科の中路重之教授に、超高齢社会における健康社会モデルを聞いた。

*  *  *
 厚生労働省が6月14日に公表した「都道府県別年齢調整死亡率の概況」(2015年)で、青森県は男女ともに死亡率ワースト1位となった。また、厚労省「人口動態統計月報年計」(16年)によると、糖尿病による死亡率(人口10万対)で全国ワースト1位に。

 だが、弘前大学大学院医学研究科社会医学講座の中路重之教授は、この糖尿病死亡率について、こう指摘する。

「糖尿病が原因となって、がんや脳卒中、心筋梗塞を引き起こし、死亡するならわかるが、糖尿病で死亡することは考えにくい。“統計のあや”の可能性も高いですね」

 ちなみに、がん、脳卒中、心筋梗塞は、いまや国民の死亡者数の約半数を占める疾患である。

「糖尿病はたくさんの人が罹って、たくさんの命を奪う国民病」と中路教授は言う。青森のように糖尿病の多いところは必然的にがんや脳卒中、心筋梗塞の罹患(りかん)率も高い。

■肥満が多くて、喫煙率が高い

 中路教授によると、青森県民は肥満が多くて病院受診が遅い。受診率の低さは、経済的な面もその根源にある。健診受診率も低く、病気が進行した状態で受診する割合も高いため、がんの場合は進行していることが多く、糖尿病は放置して合併症を引き起こしているケースが多いという。

 糖尿病になる原因の一番は、やはり肥満だ。青森の場合、雪国ゆえの運動不足に加え、食塩摂取量が高く、野菜の摂取量が少ない。喫煙率が高く、多量飲酒者も多い。

「テレビなどで青森がとりあげられるときは、青森県民はカップラーメンをよく食べるとか、大皿料理だとかということばかり。寿命は総合点で決まる。生活習慣や健診受診率、病院受診率なども含んだすべてですから」

 中路教授が指摘する青森の短命の最大の理由は、「ヘルスリテラシー(健康教養)の欠如」だ。

「糖尿病は最初、痛くもかゆくもないから、みんな甘く考えている。でも、知識があれば病院をきちんと受診するわけです。それが死亡率の差につながる」

 いまや長寿県となった長野県の躍進ぶりは、急に経済が上向きになったわけでなければ気候が良くなったわけでもない。ヘルスリテラシー教育が大変、功を奏した例なのだと中路教授は分析する。

「短命県を返上するには、なによりもまず、県民一人ひとりがヘルスリテラシーを身につけること。正しい健康の知識と考え方、意識のないところに行動変容は起こらないですから」

■「頭からつま先まで」2千項目検査

 県民がヘルスリテラシーへの意識を高めるためには、若い人たちへの教育が最優先と中路教授は強調する。県内では、小中学校での健康授業や職場や地域の健康宣言などの取り組みも盛んだ。

「長野などの平均寿命の高いところはどの年代でも死ににくいですが、青森はどの年代でも死にやすく、生活習慣病による死亡率が高い。とくに死亡率の高い中高年(40〜60歳代)になってからの教育ではもう遅い。子どもたちへの教育が大切です」

“短命県”を返上すべく、県でもさまざまな取り組みを行っているが、05年から実施されている大規模住民合同健診「岩木健康増進プロジェクト」では、中路教授がプロジェクトリーダーを務める。

 年に一度、弘前市岩木地区の住民約千人を毎日約100名ずつ、弘前市職員や地域住民をはじめ、産学官民連携チーム総勢200〜300名で連続10日間、早朝6時から健診する。13年目になる今年も5月下旬の10日間、弘前大の全学部の教員および同大医学部3年生も内科系の健診を中心に参加。

 住民一人ひとり、“頭からつま先まで”およそ2千項目を一人当たりおよそ5〜6時間かけて検査する。ゲノムから腸内細菌、心臓のエコー検査、聴力や口腔歯科、軽度認知機能関連まで、その検査項目はとにかく膨大だ。

 ここで得た膨大なデータを解析し、認知症や糖尿病などの生活習慣病の画期的な疾患予兆発見の仕組みと予防法の開発につなげる。13年には、これらの研究事業が文部科学省の「革新的イノベーション創出プログラム」に採択された。

 これまでで延べ約2万人分のデータが蓄積されたが、「病院にかかる前」のこれほど様々な項目の健診を継続的に調査したデータは世界にも例がない。全国的な注目を集めて参加企業は年々増え、今では、大手飲料メーカーなど約40社がプロジェクトに参加している。

「例えば、約千人のお腹周りの脂肪の測定値と2千項目のデータをぶつけられる。認知症や糖尿病と関係あるのか、肥満度や心臓、免疫、腸内細菌とどう関係しているのかがわかってくる。それぞれの企業が見たい方向からデータをぶつけられるのですから大変魅力的なわけです」

■健康も寿命も自分で作る時代

 健康増進プロジェクトを成功させるなら、地域住民を軸として、「医学・健康」の産学官民の多職種が集うプラットフォームが必要と中路教授は説く。

「会議で集まったって健康づくりなんてそう簡単には動かない。同じ汗を流して考え行動する。お互いがある程度理解し合わないと進まない。産学官民の本当の意味での連携が必要です」

 中路教授が目指すのは「プライマリヘルスケア」。つまり、「住民の住民による住民のための健康」だ。誰でも健康になる権利はあるが、所詮それは自分で勝ち取らなければいけないものだ。地域で、職場で、学校で、それぞれがヘルスリテラシーの力をつけていかなければならない。そうしたプライマリヘルスケアの意識の高い個人が集ういい町や社会が活性化したところは「長生きできる」と中路教授は言う。

「いい町とは、住民各々が社会的な役割もある程度持てているところなのではないかと。お年寄りが存在感をなくした世の中では寿命が短くなる。社会的な役割さえあれば自分の頭で考えるので、ボケない、死なない、自殺しない」

 もはや、健康も寿命も自分で作る時代である。

「青森県の短命県返上の取り組みや研究は、これから日本全体で役立ちます」

(文/石川美香子)

※週刊朝日MOOK「おいしい暮らしの相談室 糖尿病&高血圧」より加筆