約束の時間は午後1時。勤務先の誰もいない会議室で、40代の男性のスマートフォンが鳴った。画面に映し出されたのは主治医の顔。「前回の診察以降、どうですか」という言葉で、診察が始まった。

 薄毛に悩む男性は3週間に1度、医師の診察を受けている。場所が病院の診察室ではなく会社の会議室だというだけで、診察の内容は通常と変わらない。「薬を飲んで不具合はありませんか」などの質問に男性が答えるやりとりが10分ほど続き、「前回と同じ薬の処方箋を郵送します。また3週間後に」という医師の言葉で診察は終了した。

 初診と2度目の診察の際は男性がクリニックを訪ねたが、「男性型脱毛症」と診断がつき、今後は内服薬の処方が中心になるというところで、男性がオンライン診療を希望したという。

「通院や待ち時間がないので楽。薄毛の治療なので、人に会わずに済むのも助かります」

 スマホやパソコンを使って自宅や職場で医師の診察を受ける「遠隔診療」は、これまで離島や僻地(へきち)に暮らす患者が主な対象とされてきた。それがいま、都市部でも広がりつつある。

 きっかけとなったのは、2015年8月に厚生労働省が出した「離島や僻地に限定しない」という通達。その後、遠隔診療のシステムを開発して医療機関に提供する企業が相次いでいる。公的保険の適用を受ける場合、初診は対面診療が原則。対面で診察後に医師が可能と判断すれば、遠隔診療に切り替える。処方箋は郵送され、薬は近所の薬局で受け取る。費用の支払いはクレジットカードだ。

 例えば、メドレー社が提供するシステムは、都市部の診療所を中心に600を超える医療機関が導入。内科や精神科、小児科、皮膚科などが多いという。代表取締役で医師の豊田剛一郎さん(33)は言う。

「触診や検査、点滴が必要な急性期の病気やけがには向きませんが、糖尿病や高血圧、脂質異常症などの慢性期で状態が安定しているケースではメリットが大きい。通院が負担で治療を中断し、悪化させてしまうという事態を防ぐことができます」

 他に勃起不全やアトピー性皮膚炎、花粉症、禁煙治療なども遠隔診療に適している。子育て世代のニーズも高い。3歳と1歳の男児の母親はこう話す。

「以前は、アトピー性皮膚炎の長男の薬を処方してもらうために受診するたび、一緒に行った次男が風邪をもらっていました。遠隔診療に切り替えてからはそれがなくなった。私自身もピルの処方で利用しています」

「会わないこと」が受診のハードルを下げる場合もある。

 精神科領域で遠隔診療を導入する新六本木クリニック(東京都港区)の院長、来田誠医師(37)はこう打ち明ける。

「引きこもっていて受診拒否のお子さんが、スマホを通してなら診察に応じるケースも多い」

 もちろん、対面診療が基本。検査が必要なときや、社会復帰に向けて積極的に外出してほしいときなどは、対面を勧める。来田(きただ)医師は言う。

「状況に応じて、対面と遠隔診療を組み合わせることが大事」

 政府は、18年度の診療報酬改定で遠隔診療を評価する方針を表明している。(ライター・熊谷わこ)

※AERA 2017年10月30日号