日本ワインをご存じだろうか。国産ワインとは違うことも。いま国内だけでなく世界からも注目され、各社が増産計画を打ち出す。AERA 2019年12月2日号の記事を紹介する。



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「ウイスキーは世界で認められたことで広がった。同じことが日本ワインでもできると確信している。令和の時代を振り返ったとき、日本ワインが世界に羽ばたいているように」

 ここはワイン大手メーカー「メルシャン」が9月にオープンさせた「シャトー・メルシャン 椀子(まりこ)ワイナリー」(長野県上田市)。その内覧会で、同社の長林道生社長は、熱く語った。

 同社は他にも、桔梗(ききょう)ケ原(同県塩尻市、2018年9月)と勝沼(山梨県甲州市、19年8月に新セラー開業)の2ワイナリーを持つ。3番目となる椀子は、ぶどう畑「椀子ヴィンヤード」をオープンして以来10年以上をかけて開業を準備し、満を持してのオープンとなった。

 長林社長が語った「日本ワイン」は、いわゆる「国産ワイン」とは意味合いが違う。18年に施行された国税庁の「果実酒等の製法品質表示基準」、いわゆる「ワイン法」によって、「日本で醸造され、日本産のぶどうを100%使ったワイン」だけが「日本ワイン」と明確に定義されたのだ。国産ワインの中には、海外のぶどう果汁を日本で醸造する物もある。日本ワインは、限られた国産ワインだけが名乗れるブランドだ。

 その日本ワインはいま、人気が急上昇している。国税庁の調査では、14年に162万ケースだった出荷量が17年には173万ケースに。さらに、ワイナリーの数は18年3月末時点で303場にもなった。

 こうした人気を受けて、大手ワインメーカー各社も、日本ワインを絶賛増産中だ。メルシャンは、18年時点の日本ワインの販売数4.4万ケースを「26年には6万〜7万ケースまで伸ばす」(同社を傘下に持つキリンホールディングス広報)という、強気の目標を設定。

 またサントリーも、110年の歴史がある登美の丘ワイナリー(山梨県甲斐市)を含む自社のぶどう畑を「26年までに約2倍の広さにする」(同社広報部)という目標を掲げる。

 サッポロビールは年間3万ケース(18年)の販売数を、「26年までに10万ケースまで伸ばす」(同社広報室)。アサヒビールも、子会社を合わせた販売数を25年までに現在の約3倍にあたる2万ケースに増やす計画を掲げており、主要メーカーがこぞって、この先6〜7年で販売数を2〜3倍に伸ばす計画を打ち出しているのだ。

 空前の増産体制には、国内のアルコール離れが進むなか、ワインは消費が拡大している貴重なジャンルという背景がある。日本ワインというブランドが確立されたことで、国内だけでなく海外からの注目度も年々上がり、アルコール業界の“希望の星”となっている。

 そして何と言っても、日本ワインが格段においしくなったことが、日本ワインの販売量を増加させている。

「10年ほど前、久しぶりに味わった日本ワインのおいしさに衝撃を受けました。その後もすばらしい栽培家や醸造家がつぎつぎ登場して、日本ワインの質は今も進化していると思います」

 日本ワインに魅了され、4年前に四谷・荒木町で専門のバーを始めた「日本ワイン中村」のオーナー中村雅美さんはそう話す。

 かつては日本ワインというと、「味が薄い」「水っぽい」などというネガティブな評価が多かった。「湿気が多い日本は、おいしいワイン造りには向いていない」などといった身も蓋もない風評が、まことしやかに語られていたこともある。

 それがいまは、例えば白なら「上品」「繊細」などといった評価が目立つように。国際コンクールでの受賞も相次ぎ、日本ワインは、世界中のワイン通から熱い視線を送られるブランドに成長しつつある。(ライター・福光恵、編集部・福井しほ)

※AERA 2019年12月2日号より抜粋