公立校で休校中のオンライン指導が進まないなか、コロナ以前からICT(情報通信技術)を駆使した授業に取り組む教師がいる。アナログの一斉授業とは違う新しい授業手法、現場で実感したその有効性とは。AERA 2020年5月25日号で掲載された記事を紹介する。



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 市区町村立の公立校をリードする立場にあるのが、東京都小金井市にある市立前原小学校だ。4年前からプログラミング教育を全国に先駆けて導入し「ICT活用授業推進校」に指定されている。児童1人にパソコン1台の環境があったため、Zoom導入もスムーズに行えた。その中枢を担うのが、6年生を担任する蓑手(みのて)章吾さん(35)だ。一斉休校が始まった3月2日の夜には、子どもたちとオンラインでつながっていた。

 Zoomで行う朝の会の進行は学年主任の蓑手さんが務めるが、他2学級の担任教諭2人も、それぞれの自宅からサポートする。会に訪れるのは6年生85人中三十数人ほど。双方向授業を支援するシステム「スクールタクト」は六十数人が参加する。「やろうかな」の項目にその日の目標を、「振り返り」には取り組んだ結果を書いて全員で共有。その進捗や次の予定を報告しあう。漢字ドリルを〇ページまでやるといった学習目標はもちろん、工作や料理など、「子どもが自分で決めた自己決定学習」(蓑手さん)が特色だ。

 5月11日の朝の会に参加した大木彩帆(かほ)さん(12)は「コロナで会えないけど、みんなの顔が見えるだけで楽しい。朝の会がなかったら、グダグダして勉強が進まないかも」と白い歯を見せる。ほかにも児童からは「刺激を受ける」「自分がやろうとしていることをみんなが知ってるから、頑張ってやり通せる」と歓迎する声が聞かれた。

 ただし、休校中のオンライン指導を他学年は採用しておらず、近隣の学校にも伝播していない。その背景には、教員や保護者からICTへの理解が得られないこと、ネット環境のない子への不平等性、学校間の横並び意識などが見え隠れする。ネット環境が脆弱であることは確かだが、それ以前に大人たちの認識がICT教育を阻む壁になっているようだ。

 前原小の近隣の学校に子ども2人を通わせる川原美紀さん(49)は休校以来、休校支援の様々なオンライン講座を探して親子で利用している。

「ICTをスピーディーに有効に使えている学校と、そうではない学校で、どんどん差が開く一方な気がする。休校中に導入が進まなければ、結局何も変わらず、ということになってしまいそう。やれることから早く対応してほしい」

 小金井市教育委員会の大熊雅士教育長(62)は5月11日、市のホームページで保護者へ「まずはやってみよう」とYouTubeで呼びかけた。

「平等性を図りながら少しずつ推し進めたい。3密を避けた状態にしたうえで、ロッカーにプリントを取りに来てもいいし、メールや電話でもカバーする。その一方で、ビデオ会議(Zoomを使用した朝の会)に取り組むことを目指す。得意な先生だけがやるのではなく、教員も一丸となってオンライン化に取り組んでいきたい」

 教育委員会の決定事項は通常は各学校長を介する。教育長からダイレクトに伝達されるのは異例なだけに、本気度が伝わってくる。

蓑手さんは400人が集った「双方向型オンライン」授業を軌道に乗せた米ニューヨーク育英学園の教員らを講師に招いた無料のオンラインセミナーで講師も務めた。コロナ以前からICTを駆使した授業を実践し、その有効性を実感してきた。

 例えば、5年生の算数授業。導入、展開から、考えさせ、まとめたら小テストという流れで、クラス全員が同時に同じ内容を学ぶのが一般的だ。だが、蓑手さんは、冒頭で10分説明したら、1人1台のパソコンを使って子どもたちに自由に学習させる。

 1時間で一気に6時間分の単元を進める子がいる一方で、3年生の計算問題をやる子もいる。聞いてもわからない一斉授業を無理に受けるよりも、パソコンの中で「個人授業」をさせたほうがその子にとってプラスだ。「わからない」という、大人の目に見えない子どもの孤立をICTは救ってくれる。

「つまりは“個別最適化”です。そのためには手法を変えなくてはいけない。アナログの一斉授業では限界がある。コロナをきっかけに教育現場がそのことに気づき、変わってくれたらと思う」(蓑手さん)

 5月中旬に入り、前原小のある東京都でも6月の学校再開が見えてきた。とはいえ、秋冬の感染流行第2波にも備えなくてはいけない。台風、地震といった災害による休校も起こり得る。もし、オンライン授業が可能になれば、子どもたちが学校という「同じ場」にいなくても、学びを止めなくて済むのだ。

「学校がなくても、デジタルでつながっていれば主体的に学べる。そんな子どもを育てたい」(同)

 ここまで述べたように、コロナ禍にそこここで急発進したICT教育は、まだごく一部の子どもたちしか恩恵を受けていない。この難局を、ICT教育推進のチャンスにできるだろうか。

 都内某区に住む40代女性の長女は4年生。中学受験に備え春休みから塾通いをさせる予定が、コロナの影響で入会さえできなかった。

「塾に通う子はオンラインで双方向の授業を受けられるし、そこで友達とも会える。でも、学校とオンラインでつながらず、塾もないうちの子は、友達と顔も合わせられない」

 誰一人置き去りにしない。そう考えると、多くの子どもが放置される。格差に気を取られるうちに、格差が進んでしまうのだ。

 大人のジレンマに、子どもを埋もれさせてはいけない。(ライター・島沢優子)

※AERA 2020年5月25日号より抜粋