新型コロナウイルスの治療薬として期待されていた抗マラリア薬や抗HIV薬が、次々と候補から外れている。もともと別の病原体や疾患のために開発された既存薬は、効果がなくても仕方がないのが実情だ。AERA 2020年8月10日−17日合併号から。

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 治療薬の開発には2種類のアプローチがある。既存薬の中から、新型コロナウイルスの治療にも効果がある薬を探す方法と、新型コロナウイルスに特化した薬を一から開発する方法だ。

 後者は、ヒトに投与した場合の安全性の確認から行わなければならないため、時間がかかる。このため、先行しているのはすべて、既存薬だ。

 ファビピラビル(商品名アビガン)は、富士フイルム富山化学がインフルエンザ治療薬として開発した。藤田医科大学が中心になり実施した臨床研究では、アビガンの内服を研究参加後すぐに始めるグループと、6日目から始めるグループに無作為に分け、6日目時点でのウイルスの消失率や、熱が37.5度未満に下がる日数などを比較した。対象は軽症患者だった。

 7月10日に公表された最終結果では、アビガンを当初から内服した患者のウイルス消失率は66.7%、遅れて内服を始めた患者は56.1%、解熱までの日数は2.1日と3.2日だった。ただし、統計学的に有意な差は無かった。臨床試験の責任者を務めた土井洋平・藤田医科大学教授(感染症学)は、有意差が出なかった一因は臨床研究の規模にあるという。中国の予備研究で投与した患者としない患者で大きな差が出ていたため、比較的小規模な臨床研究でも有意差が出ると想定して参加患者89人で実施した。

「多くは何もしなくても回復するだろう軽症患者さんが対象だったこともあり、アビガンによる差が小さく、今回の臨床研究では有意な差にならなかった。しかし、アビガンを飲んだ方がウイルスが消えやすく、熱が早く下がりやすいという傾向はみられたので、より大きな臨床試験を、より症状の重い患者さんで実施できれば、有意な差がでるかもしれない」(土井教授)

 アビガンは現在、富士フイルム富山化学が国内と米国で治験を実施しているほか、同社とライセンス契約したインドの大手製薬企業などがクウェートで千人規模の治験を始める予定だという。

 大規模な臨床試験で、効果がないと判明した候補薬もある。トランプ米大統領が予防的に飲んでいると公表するなど、積極的に推奨して問題になっている抗マラリア薬のヒドロキシクロロキン(商品名プラケニル)もその一つだ。英国で実施された大規模な臨床試験「RECOVERY(Randomised Evaluation of COVid−19 thERapY)」で、使った1542人と使わなかった3132人の間で、死亡率も退院までの日数も差がなかった。

 また、RECOVERY試験では、抗HIV(エイズウイルス)治療薬ロピナビル・リトナビル(商品名カレトラ配合剤)も、効果がみられないと判断された。

 こういった結果について、藤田医科大の土井教授は「もともと別の病原体や疾患を対象に開発された薬なので、新型コロナウイルスの治療について検証の必要はあったが、効果がなくても仕方ない」とみる。

 新型コロナウイルスに感染してから重症化するまでには、さまざまな過程がある。まず、ウイルスの表面にある突起状のたんぱく質が、ヒトののどや鼻などの粘膜にある細胞表面のたんぱく質と結合する。すると、細胞膜とウイルスの膜が融合し、ウイルスは細胞内に侵入する。

 その後、ウイルスの遺伝情報を担うRNAが細胞内に放出され、RNAが複製されると同時に、ウイルスのたんぱく質が合成される。新たにできたRNAとたんぱく質が組み立てられて、新たなウイルスとなり、細胞の外に放出される。

 ウイルスに感染すると、肺など呼吸器を中心に、体内のあちこちで炎症が起きる。肺の炎症が重くなると肺炎になる。

 治療薬はそれぞれ、こうした過程を標的にする。ウイルスがヒト細胞に結合する部分を標的にするのは、東京大学医科学研究所などが新型コロナウイルスでの効果を見つけた、ナファモスタット(商品名フサン)だ。もともとは膵炎(すいえん)などの治療に使われており、抗炎症効果もあると期待され、臨床研究が始まった。

 ウイルスのRNAが複製されるのを阻害する働きを持つのは、日本でも特例承認されたレムデシビル(商品名ベクルリー)や、アビガンだ。

 また、ぜんそくの治療などで使われるステロイド吸入薬シクレソニド(商品名オルベスコ)も、国立感染症研究所の細胞実験でウイルスの増殖を抑える効果があるとわかり、国内外で臨床研究が行われている。

 日本で治療薬に加わったデキサメタゾン(商品名デカドロンなど)は、重症化した患者の炎症を抑える効果があるとされる。

 中外製薬が開発したリウマチ治療薬のトシリズマブ(商品名アクテムラ)も同様に炎症を抑える薬だ。国内外で臨床研究や治験が行われているが、中外製薬と提携を結ぶスイス・ロシュ社は29日、欧米とカナダで実施した重症患者450人を対象にした治験では、死亡率などに有意差がなかったと発表した。退院期間が短くなる傾向などがみられたといい、国内外で進行中の治験は継続するという。(ライター・大岩ゆり)

※AERA 2020年8月10日−17日合併号より抜粋