緊急事態宣言以降、重症化リスクの高いとされる高齢者を中心に、病院の受診控えが広がっている。医師たちは、持病の悪化や、検診の機会の 損失による進行がんの増加を警告する。AERA 2020年8月24日号から。



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「第2波が落ち着くまでは、病院に行かないつもりです。同居している85歳の母にうつしては大変ですから」

 東京都内の会社員の女性(63)は、肩とひざの治療のため週に2、3回通っていた整形外科に、3月から行っていない。新型コロナウイルスに感染するのが怖いからだ。

 治療を中断したため、肩もひざも、痛みが出てきた。主治医からは容体を確認する電話をもらった。でも、もう少し、様子を見るつもりだ。

「自分の痛みと母の安全とを秤(はかり)にかけて、迷う日々です」

 感染の不安による受診控えが深刻だ。日本医師会が7月22日に発表した全国693の病院と診療所に行った調査によると、3〜5月の入院外総点数前年比は病院で約4%減、診療所で約16%減。診療科別で特に顕著だったのが小児科(約36%減)、耳鼻咽喉科(約34%減)、整形外科(約15%減)だった。

 冒頭の女性が通う都内の整形外科でも、2月頃から受診控えが始まり、3、4月ごろから普段の2割ほど患者が減った。

「骨粗鬆症を防ぐ注射とリハビリがあるのですが、来院してもリハビリせず帰る患者も10人ほどいます」(同院院長)

 不安はわかるが、感染リスクはゼロにはならない。受診を強く勧めることもできず、医師としては悩ましい。

 持病の受診は不要不急ではなく、必要な用事であるはずだ。だが、生活習慣病を持つ患者にも、受診控えは起きている。高血圧治療に長年携わる東京都健康長寿医療センター顧問の桑島巖医師は言う。

「ある70代の女性は、今年2月に来院して以来、7月まで感染を恐れて病院に来ず、処方した3カ月分の薬も切れていた。血圧はかなり上がり、動脈硬化が進んでいる可能性がありました」

 緊急事態宣言後、70代以上は約2割、80代以上だと約4割の患者が病院に来なくなった。薬だけを求める人もいる。

 一方、新型コロナウイルスの影響で医療機関が機能せず、必要な医療を受けられない事態も起こっている。都内の介護施設に勤める男性(53)の両親は、山口県に暮らす。父親(86)が寝たきりで在宅介護を受け、かかりつけの訪問診療医がいる。

 3月下旬、父親が高熱を出し、かかりつけ医に連絡すると、診察を断られた。患者に感染疑いが出たため、2週間は診察できないという。県内に住む看護師の姉が実家に行き、様子を見た。だが、10日後に容体が急変、総合病院に救急搬送され、腎盂炎による敗血症と診断された。

 幸い、2カ月の入院を経て、父親の症状は軽快、自宅に戻ることができた。

 医療機関として感染を広げるわけにはいかないという姿勢はわかる。だが、憤懣は消えない。

「仕方がないとわかってはいても、診ていただきたかった。私たち家族は、病院ではなく自宅で父を穏やかに看取ることを願ってきました。入院したきり最期に会えなかったら、悔やんでも悔やみきれない」

 かかりつけ医への信頼を失い、男性は訪問診療の医師を代えた。

 病院に行かなくなるということは、病気の見逃しが起こるということだ。AERAが行った医師1335人へのアンケートでも、受診控えにより、進行がんや重症者が増加する可能性を指摘する声が多く寄せられた。

 国立がん研究センター中央病院検診センター長の松田尚久さんも、「がん検診やその後の受診機会を逃すことで、進行がんが増えるリスクがある」と話す。

 同センターは感染拡大を受け、今年3月末に人間ドック方式の検診を停止した。6月から受診者数を絞るなど段階的に再開したが、通常1日12人程度の受診数は3分の1に。8月から人数制限は解除、10月から正常化の予定だが、予約はすでに埋まっている。だが、自費診療で人間ドックを受診するのは、そもそも健康意識の高い人々だ。

 松田さんが懸念するのは、各自治体が実施する「住民検診」で、がん検診を受ける機会が失われていることだ。厚生労働省は4月、都道府県にがん検診の原則延期を要請した。緊急事態宣言解除後は感染防止策を実施条件としたが、各自治体とも現状は全面再開には程遠い。

 厚労省の「平成30年度地域保健・健康増進事業報告」によると、1万人が各がん検診を受診した場合、乳がんは29人、大腸がんは16人、胃がんは12人、肺がんは4人発見される。

 便潜血検査は、大腸がんのスクリーニングとして行われ、陽性者は内視鏡の精密検査に進む。

「千人が便潜血検査を受けると陽性者は約6%の60人。そこから約2人、大腸がんが見つかります。陽性者の4割には大腸がん予備軍といわれるポリープもある。その両方を発見する機会を失うことになります」(松田さん)

 精密検査までの期間が空けば、がんが進行する恐れもある。

「米国の便潜血検査陽性者7万人のデータでは、陽性判定から精密検査まで10カ月以上間隔を空けてしまうと、大腸がんのステージが進行するリスクがあると警告しています」(同)

 だが、日本はそもそも米国に比べ、精密検査の受診率が低く、陽性者の60〜70%ほどだ。

「感染拡大が続けば、それがさらに低下する可能性がある」

 症状が出たときには、病気が進行していることも多い。大腸がんの場合、無症状で発見された場合の約6割が早期がんだが、有症状で発見された場合は約8割が進行がんだ。

 医療は命を守る砦だ。国立がん研究センター中央病院は感染対策を取り、5月11日からがん診療の初診受け入れも再開した。

「コロナで検診どころではないという人も、がんが進行して命を落とすリスクを考えてほしい。住民検診で陽性になり放置している人は、可能な限り早く医療機関で精密検査を受けてほしい。それで救える命がたくさんあります」

(編集部・小長光哲郎)

※AERA 2020年8月24日号