日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを、女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は「インフルエンザワクチン接種の重要性」について、NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」します。



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 9月に入った矢先、「今年のインフルエンザワクチンは、いつから接種できますか?」と外来診療の際に質問されることが多くなりました。「10月初めを予定しています。」とお答えすると、「今年の冬は、インフルエンザと新型コロナウイルス感染症が同時に流行する可能性があると聞きました。なるべく早くインフルエンザワクチンを接種したい」とほぼ全員がこうおっしゃるのです。

 8月下旬、厚生労働省は高齢者や子どもなど優先度が高い人たちに対して、早めにインフルエンザワクチンを接種するよう呼びかける方針を明らかにしました。また、今年の冬はインフルエンザと新型コロナウイルス感染症が同時に流行することへの備えとして、インフルエンザワクチンへの希望者が例年より増えると見込み、インフルエンザワクチンの供給量は昨年の冬より7パーセント多い約3178万本、最大約6356万人分を供給できるとの見通しを発表しました。

 インフルエンザワクチンは、インフルエンザへの罹患や重症化を防ぐために接種する予防接種です。日本では、65歳以上の人や60〜64歳で基礎疾患を有する一部の人で、インフルエンザワクチンは定期接種の対象となっています。それ以外の人は任意接種であり、費用は自己負担です。

「インフルエンザワクチンを接種したのに、インフルエンザにかかってしまったから、もうワクチンは接種しません」そうおっしゃる方がいらっしゃるのですが、インフルエンワクチンは接種したからといって、インフルエンザに絶対かからない、というワクチンではありません。インフルエンザの発症を予防することや、発症後の重症化や死亡を予防することに関して一定の効果があると報告されており、インフルエンザの予防接種は重症化を予防する点で有効であるとされています。

「どうして毎年インフルエンザワクチンを接種しないといけないのですか」とお聞きになる方もいらっしゃいます。インフルエンザワクチンは不活化ワクチンであり、病原体となるウイルスの感染能力を失わせたものが原材料となります。そのため、ワクチンを接種して得られた免疫は時間とともに弱まってしまいます。だいたい、接種した2週間後から5カ月程度しか効果は期待できません。また、インフルエンザウイルスには多くの亜型が存在しており、ウイルスの構造は常に少しずつ変化しています。 

 そのため、世界保健機関(WHO)は、世界中からデータを集め、専門家の意見を元に最も一般的に流行すると示唆されている3〜4種類の推奨の型を決定しています。日本ではWHOのデータをもとに、昨シーズンにおける国内の流行状況や世界各国におけるインフルエンザの流行状況などを考慮して会議を行った結果を元に、ワクチンの型を決めています。日本では、インフルエンザは例年12月頃から流行し始め、1月末から3月上旬ごろに流行のピークを迎えます。そのため、流行すると予想された株に対するインフルエンザワクチンを、流行りだすまでにワクチン接種を毎年終えることが望ましいのです。

 とはいえ、厚生労働省の「定期の予防接種実施者数」によると、2018年度の65歳以上のインフルエンザの予防接種実施率は、47.9%です。韓国は85.1%、英国は72%、米国は68.7%であり、OECD加盟国の国々と比較すると、接種率はまだまだ低いことがわかります。

 はたして本当に、秋から冬にかけて新型コロナウイルス感染症と一緒にインフルエンザが流行するのでしょうか? アメリカ疾病予防センター(CDC)は、秋から冬にかけて何が起こるのかを確実に言うことはできないが、インフルエンザウイルスと新型コロナウイルスの両方が流行する可能性が高いと考えている、といいます。

 とはいえ、インフルエンザと新型コロナウイルス感染症の症状は似ている点が多く、症状だけでは区別がつきません。中国武漢の同済病院からは、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスの同時感染が報告されています。その報告によると、新型コロナウイルス陽性と診断された307人のうち、全体の57.3%(176人)がインフルエンザウイルスとの同時感染であり、新型コロナウイルス単独の陽性患者は42.7%(131人)に過ぎなかったのです。つまり、今年の冬は、新型コロナウイルスに感染している可能性を否定できない発熱の患者さんがたくさん出る可能性があるのです。

 このように、同時流行が懸念される今年の冬に向けて、予防可能な疾患から人々や地域社会を守るためには、新型コロナウイルス流行下におけるインフルエンザワクチン接種が非常に重要になるとCDCは指摘しているのです。

 インフルエンザワクチンが新型コロナウイルス感染を予防する可能性も示唆されています。米国のコーネル大学の医師らの報告によると、イタリアの高齢者を対象にインフルエンザワクチン接種率と新型コロナ感染時の死亡率を調べたところ、インフルエンザワクチン 接種率が40%の地域の死亡率は約15%だった一方で、接種率が70%もあった地域では死亡率が約6%まで低下していたことがわかったというのです。筆者らは、インフルエンザワクチンを接種したことにより免疫力全体が活性化し、インフルエンザのみならず、新型コロナウイルス に対する免疫力を高めた可能性があると考察しています。とは言え、この点についてはさらなる調査が必要と言えそうです。

 残念ながら、新型コロナウイルスには確立した治療法はなく、ワクチンも開発途中です。

 となれば、今年は、新型コロナウイルス感染症とインフルエンザの同時流行に警戒し、万全の体制で備えるためにも、すでに行っている手洗いやマスクの着用に加え、インフルエンザウイルスに対する予防、つまりインフルエンザの予防接種が私たちにできる最大の備えと言えそうです。

■山本佳奈(やまもと・かな)/1989年生まれ。滋賀県出身。医師。2015年滋賀医科大学医学部医学科卒業。ときわ会常磐病院(福島県いわき市)・ナビタスクリニック(立川・新宿)内科医、特定非営利活動法人医療ガバナンス研究所研究員