「告知事項あり」。孤独死などが発生した不動産は売買や賃貸に出された際にそう表記される。いわゆる「心理的瑕疵(かし)物件」、通称「事故物件」と呼ばれる不動産だ。一人暮らし世帯が増えた末に顕在化し、新型コロナウイルスの感染拡大による貧困の拡大も増加に拍車をかけかねない。そんな嫌われ物件のイメージを変え、生き返らせようと不動産業界の新勢力が動き始めている。



 「この階の奥の部屋が叔母の部屋です」

最寄り駅から徒歩10分の東京都新宿区内にあるマンション。その3階の部屋にあるベッドで昨年の9月初め、独居の女性(85)が亡くなっているのが見つかった。安否確認で月二回通う区の冊子配布員が玄関先に残ったままの宅配荷物を不審に思い、連絡したという。荷物はコロナ予防に使うマウスシールド。おいの50代男性が駆けつけた。

 警察の死亡推定は8月10日前後。以前は男性が時折様子を見に訪れては日暮れまで話をし、一週間前においと話した電話口でも声は張り、死はあまりに突然だった。愛用のiPadにあったのはコロナへの不安をつづったメモ書き。最終更新は8月11日午後11時台だった。

 女性はミシンが得意で何でも自分でやる人だったという。発見時も部屋はきれいに整頓され、普段からマンションの価値が落ちないよう周辺のゴミ拾いもしていた。叔母はその部屋をおいに譲りたいとの遺書を残していた。「コロナになってからは直接会うのは控え、もっぱら電話。ずっと会えないで亡くなったんで、心残りです。元気な人ほど孤独死のリスクがあるような気がします」。

 さらなる追い打ちとなるのはこうした事故物件をめぐる環境だ。自然死のほか、自殺や他殺、反社会的勢力の近接地などにも使われる通称だが、実は明確な定義はない。まとまった取引もデータも持たない金融機関の理解は不十分で、評価も良くない。それゆえ売買では言い値で決まるケースもあるという。

 「事故物件の扱われ方は何か変だ」。偶然舞い込んだ件の取り扱いを検討するうちに疑問を持ったのは、不動産スタートアップの「MARKS」(横浜市)。同社を率いる花原浩二さん(43)は大手住宅メーカーの営業出身。社員当時は新築分譲をしつつ「同時に空き家を増やした」との悔いがあり、空き家の改修、活用を志して起業した。さらに賃貸、売買向け事故物件サイト「成仏不動産」を2019年に開設。昨春から「不動産検索の事故物件版のようなスタイル」に拡大させた。

 掲載物件は、全国の不動産流通データベースなどから「告知事項あり」を探し出し、管理する不動産会社に物件詳細を尋ねて掲載を呼びかけたもの。量の確保のため、これまで手弁当で取り組んだ。今、その数は平均200〜300件にのぼる。

 そしてなかでも注力するのは、家主や物件を探す人に向けた取り組みという。

 同社の調査によると、事故物件を嫌う理由は大きく「霊的なものへの恐れ」と「汚れや臭い」で、とくに慌てた家主が事故に不慣れな顔見知りの業者に清掃を依頼し、後にトラブルになるケースも多かった。そこで実績が確かな特殊清掃業者にのみ依頼し、おはらいもして「成仏認定書」を発行。手に余った家主へは、事故発生の瞬間から物件売却までワンストップで任せられる体制も作った。

 一方で物件を検討する顧客への不十分な情報提供も課題となっている。ある不動産業者は業界の現状について言う。

「事故に詳細な線引きがないのが、実務側が苦労しているところ。あいまいなので、詳細を隠すケースがゼロではない。ルールがない分、お客さんというより大家さんの方をみて仕事する業者もありますよ」

 価値下落を恐れる家主が隠そうとするのは仕方ない面もあるが、「事故物件の公示サイトもあり、隠せていたものが今はあぶり出される時代」と成仏の花原さんは言う。そんな事故物件がまとめて忌避される状況を改善しようと、事故の詳細をもとに独自に「発見まで72時間未満の孤独死」など七つの区分を設定。選ぶ側が比較、検討できるようにした。家主から買い取り、大規模改修でおしゃれ、お得などの付加価値をつけ、再び市場に出す計画も進行中だという。

 別のアプローチから事故物件の流通に着手した企業もある。

 総務省統計によると、全国にある空き家は約850万戸。過去最多の一方で、高齢者や外国人は孤独死などのリスクもあるとして住まい探しに苦労するあべこべな状況にある。そこに着目するのは「R65不動産」(東京)。高齢者の選択肢を増やそうと、不動産会社出身の山本遼さん(31)が15年に起業したスタートアップ企業だ。

「最後まで背をぴんと伸ばして働き続けた祖母がおり、ずっと尊敬していたんです。社員時代にその同世代のお客様に対応した時になかなか物件が見つからなかった。契約まで時間がかかり、孤独死のリスクもあるので高齢者は嫌がられるんです。その姿が祖母と重なり、変えたい、と思ったんです」

 そこでR65で高齢者への仲介を始め、事故物件ニーズの有無を探る狙いで19年に事故物件の賃貸不動産サイト「ポックリ物件.com」を開設した。これが潜在的なニーズを可視化した。

 問い合わせの数は立ち上げ直後に月200件、コロナで人の動きが止まり低調なはずの現在も月に10件ほど来る。「需要はある。今は売買のニーズも調査中」と山本さん。この点、成仏不動産も同じような問題意識を持っており、事故物件と高齢者のマッチングも始めている。

 年を追うごとに事故増加のリスクは上昇している。

 厚生労働省統計によると、01年に24.1%だった全世帯に占める一人暮らし世帯の割合は19年で28.8%。孤独死は政府統計はないが、例えば東京都23区内では17年までの15年間で倍増した。成仏、ポックリとも管理物件で40代などの孤独死も発生事例があり、「派遣と派遣の合間に亡くなるなど、雇用形態の違いも発見の遅れにつながっている」(ポックリの山本さん)ともいう。

 現在の懸念はやはりコロナだ。経済不安や孤立化リスクが連鎖するなか、すでに解雇や雇い止めは8万121人(1月6日時点)。昨年7月以降の自殺者数も5カ月連続で前年比を超えている。このような事態を防ぐため、成仏は独居者向けに電力使用の変化で見守る「おまもりサポート」の提供を開始。ポックリも新電力などと協力し、フットライトの状況や電力使用量で見守る仕組みを高齢者の賃貸向けサービスとして提供しているという。

 これから何を目指すのか。実は成仏の花原さんは起業前に父親を亡くしており、その際の葬儀業者の対応に感銘を受けたのだという。「対応によって死への印象、抵抗感が変わった。事故物件も許容する人が出てきている。嫌われる物件から『選択できる物件』に変えたいんです」。一方のポックリの山本さんはこう語った。

「住まいに関してはまだまだ高齢者や孤独死に対する偏見がある。自分自身が老後を迎えた時、住まいに選択肢がある社会であってほしい。そのために取り組んでいます。ポックリもR65もいらない社会にするのが目標なんです」(朝日新聞経済部記者・鳴澤大)

※週刊朝日1月29日号に加筆