週刊朝日ムック『手術数でわかるいい病院2021』では、全国の病院に対して独自に調査をおこない、病院から得た回答結果をもとに、手術数の多い病院をランキングにして掲載している。また、実際の患者を想定し、その患者がたどる治療選択について、専門の医師に取材してどのような基準で判断をしていくのか解説記事を掲載している。ここでは、「子宮・卵巣がん手術」の解説を紹介する。



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 女性特有の臓器である子宮と卵巣には、子宮体がん、子宮頸がん、卵巣がんが発生する。1年間の患者数は、子宮体がんが約1万7000人、子宮頸がん約1万1000人、卵巣がん約1万3000人と、乳がんや大腸がんに比べて少ないものの、注意すべき疾患である。

 子宮体がんは閉経前後の年代に、子宮頸がんは20代後半から40代、卵巣がんは50代、60代に多い。子宮体がんや子宮頸がんは不正出血などの自覚症状があらわれやすく、初期に気づきやすいが、卵巣がんは症状がほとんどなく、進行してからみつかるケースがほとんどだ。

 また、若い世代では、妊孕性(妊娠する能力)に影響を及ぼし、深刻な状況になることが少なくない。

 いずれも手術が治療の第一選択となる場合が多い。従来からの開腹手術のほかに、子宮体がんでは腹腔鏡やロボットによる手術、子宮頸がんでは腹腔鏡による手術が実施されている。子宮も卵巣も、骨盤内という狭い空間にあって膀胱や直腸、血管や神経などと近接しているため、手術には熟練の技術が求められる。手術の合併症として、リンパ浮腫(むくみ)や排尿のトラブルなどがあらわれやすいが、これらを回避する工夫も普及し始めている。

 また、進行した例や、高齢で手術ができないようなケースには、抗がん剤などの薬物療法を中心に治療が進められる。

 いずれも早い段階で発見するためには、1〜2年に1回の婦人科検診を受けることが大切だ。

 子宮体がんの約8割以上を占めるのは、「タイプ1」と呼ばれるものだ。初期(IA期)に診断がつけば、完治率は高い。

 治療は手術が第1選択となる。開腹、腹腔鏡に加え、2018年には手術支援ロボット、ダビンチによるロボット手術も保険適用になった。

 腹腔鏡、またはロボット手術が適応になるのは、タイプ1のIA期で、がんが子宮体部にとどまり、がんの深さが子宮の筋肉の層(筋層)の2分の1未満で、悪性度が低い場合に限られる。悪性度が高いタイプ2と呼ばれるものやIB期以上では、一般的に開腹手術が必要になる。

 腹腔鏡での手術が適応になる場合、ロボット手術を受けたいと考える人も多い。しかし保険適用になって日も浅いため、実施している病院はそれほど多くない。北海道がんセンターの加藤秀則医師はこう話す。

「腹腔鏡手術の実績の多い病院なら、ロボット手術でなくても、確かで安全な治療が受けられるでしょう」

 手術の合併症・後遺症のなかで、軽度なものも合わせると、約3割の人にあらわれるリンパ浮腫(むくみ)は、生涯にわたって悩まされるケースもある。リンパ節郭清の必要性や範囲をたずね、予測されるリンパ浮腫の程度を確認することも必要だ。

 一方、進行した子宮体がんには、複数の抗がん剤を組み合わせた薬物療法が選択される。18年に保険適用になった免疫チェックポイント阻害薬にも、期待が寄せられている。

 がん研有明病院の金尾祐之医師は次のように話す。

「進行例では、手術で可能なかぎりがんを取りきることも重要ですが、薬物療法をしっかりおこなうことが治療のカギとなります。薬物療法にも力を入れているかどうかが、病院選択のポイントになるでしょう。詳しく説明してもらうことをおすすめします」

■子宮頸がんは放射線治療の症例数にも注目

 子宮頸がんは、がんが子宮頸部に限局していて、大きさが4センチ以内のIB1期までなら手術の適応になり、子宮周辺の組織やリンパ節を切除する「広汎子宮全摘出術」が実施される。難度が高く、医師の技量が問われる手技だ。病院のホームページなどで同術式の手術数を確認してほしい。

 18年、子宮頸がんでも腹腔鏡手術が保険適用となった。がんの大きさが2センチまでを腹腔鏡手術の目安としている病院が多い。現在、日本産科婦人科学会の腹腔鏡下広汎子宮全摘出術登録施設でのみ実施されている。腹腔鏡手術を望む場合でも、開腹手術と腹腔鏡手術を同じくらいの割合で手がける病院のほうが、技術に信頼がおけるだろう。

 一方、がんの大きさが4センチ以内のIB1期では放射線と薬物療法を組み合わせる「化学放射線同時併用療法」も手術と同等の効果がある。

「持病があって手術ができない、手術を希望しないなどの場合は、放射線治療の症例数を目安に病院を選ぶといいでしょう」(加藤医師)

■卵巣がんの多くはステージIII以上で発見

 卵巣がんは自覚症状がほとんどなく、多くはステージIII以上で発見される。この場合、手術を選択するか、手術の前に薬物療法をおこなうかなど、治療法の選択肢は複数ある。病院の考え方をしっかり聞き、希望する治療を受けられるかどうかを確認しよう。

 婦人科のがんは1年間の患者数が1万〜2万人で、けっして多くはない。年間、20〜30例を手がける病院が一つの目安となる。なお、がん治療後に妊娠・出産を希望する場合は、「妊孕性温存手術」をおこなっているかどうかが病院選択の基準となる。高度な技術が必要となるため、主治医とよく相談のうえ、妊孕性温存手術を多く手がける病院を紹介してもらおう。

 ランキングの一部は特設サイトで無料公開しているので参考にしてほしい。「手術数でわかるいい病院」https://dot.asahi.com/goodhospital/

【医師との会話に役立つキーワード】

《センチネルリンパ節生検》(子宮体がん・子宮頸がん)
蛍光色素や放射性物質を注入し、最初に到達する「センチネルリンパ節」への転移の有無を検査。転移がなければ、ほかのリンパ節転移の可能性は低いと考えられ、郭清の範囲を小さくすることができる。保険適用ではないため、臨床試験的に実施されている。

《腫瘍残存数・大きさ》(卵巣がん)
卵巣がんは、術後の残存腫瘍がゼロ、残存腫瘍があって大きさが10ミリ未満、10ミリ以上では、術後の生存期間に大きく影響する。手術を希望するなら、進行していても、完全切除を目指せるかどうか確認。

【取材した医師】
北海道がんセンター 院長・婦人科 加藤秀則医師
がん研有明病院 婦人科部長 金尾祐之医師

(文/別所文)

※週刊朝日ムック『手術数でわかるいい病院2021』より