コロナ禍で大学生の就職活動はオンライン就活が中心になった。逆求人型就活サイト「OfferBox」を運営する中野智哉さんは「メリットも大きかった」と指摘する。最新の「就活」事情について、AERAムック『就職力で選ぶ大学2022』(朝日新聞出版)から抜粋して紹介する。

◆オファー型就活でミスマッチを解消

 新卒の採用形態が多様化するなかで、オファー型新卒採用が注目されている。登録者数18万人、利用企業8980社と同ジャンルの最大手サイト「OfferBox」を運営する「i−plug」は、21年3月、東証マザーズに上場を果たした。 同社CEOの中野智哉さんはOfferBoxについてこう説明する。

「OfferBoxの特徴は、プロフィールを登録している学生に対し、企業から直接オファーを送ること。私自身が新卒でブラック企業に入社したという苦い経験を踏まえ、学生と企業のミスマッチを防ぎたいとの思いから立ち上げたサービスです」

 21年卒の入社実績は、3547人。登録者14万7000人に対して2%強が入社しており、数字は年々上がってきている。

「学生にとっても企業にとっても、採用や入社が決まるというのは一番重要なこと。けれどもそれだけではなく、知らなかった企業に出合ったり、オファーによって自分の新たな一面を発見できたりという面でも、活用していただいています」

 コロナの影響としては、21年卒に関しては混乱が生じたものの、新卒採用そのものに大きなダメージはなかったと話す。

「21年卒については、求人倍率が前年の1.83倍から1.53倍にダウンしました。とはいえ、学生1人に対して1.53の仕事があり、学生のほうが少ない状況です。ただし、学生側は不景気と感じ取ったようで、大手を志望していた学生が軒並み中小企業志望になる状況が見られました。22年卒ではその混乱は収まっていて、求人の件数も21年卒に比べて微減という状況です」

 中野さんは、コロナ禍でのより大きな変化として、オンライン就活への移行を挙げる。

「アメリカなど海外では採用対象が英語圏と広いため、コロナ以前からオンライン選考が浸透していました。日本はなかなか浸透しなかったのですが、コロナによって劇的に移行が進みました。とくに地方の学生にとっては、交通費や宿泊代などコスト負担が軽減するなど、メリットは大きかったと思います」

 一方で、リアルに対面する価値も再認識されている。

「オンラインは、学生にとっては企業文化がわかりづらく、企業にとっては集団の中での学生の姿が把握しづらい。企業の大半はリアルでの対面を望んでいますので、今後はオンラインとリアルを組み合わせた採用が主流になるでしょう」

◆どこに入るかより、入社後何ができるか

 コロナ禍で新たな生活様式が浸透し、テレワークなど働き方にも変化が生まれている。これから社会に出る学生は、就職についてどのような視点をもつべきだろうか。

「大学生の時は、どの会社に入るかということが非常に大きなウェートを占めると思います。けれども、どこに入社できるのかよりも、入社後何ができるかのほうが大事です。キャリアに対して考えれば考えるほど不安になるかもしれませんが、勝負は会社に入ってから。入社後をイメージして就活に取り組んでくれると、頼もしいなと考えます」

 起業やパラレルキャリアなど、新卒一括採用に代わる新たな働き方について、コロナ禍でより一層の注目が集まっている。自らも30代で起業した中野さんは、今後起業という選択肢を選ぶ人は増えていくと予測する。

「私自身、関西で起業家の支援活動をしている観点からも、起業を選択する人は増えると思っています。資金面でも、シェアオフィスやリモートワークなど働き方の面でも、起業のハードルは劇的に下がり、環境は整備されています。コストが下がってリスクが減る一方、起業して会社が大きくなった時のベネフィットが大きいので、選択肢としての起業はますます広がるでしょう。起業で重要なのは、ニーズがある時に行うべきだということ。成功するためには、タイミングを逃さないことがポイントです」

(上野裕子)

〇中野智哉 なかの・ともや/i−plug代表取締役CEO。1978年兵庫県生まれ。 2001年中京大学経営学部経営学科卒業。12年グロービス経営大学院大学経営研究科経営専攻修了(MBA)。インテリジェンス(現パーソルグループ)を経て、12年i−plugを設立。