近年、全国の大学で「データサイエンス」を学べる学部や学科が相次いで設立されている。今年5月には、社会科学系の一橋大が「ソーシャル・データサイエンス学部・研究科(仮称)」を2023年に新設する計画を発表し、話題を呼んだ。「日本にはデータサイエンス人材が圧倒的に足りない」と言われるが、データサイエンスとは何なのか。また、実際に学んだ学生たちの就職状況はどうなのか。大学関係者に取材した。

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 日本で初めて滋賀大に「データサイエンス学部」が誕生したのは2017年。以降、横浜市立大、武蔵野大、南山大など、全国で学部や学科の設置が相次いでいる。大学通信によると、「データ」もしくは「データサイエンス」と名のつく主な学部・学科などのある大学は表の通り。このほかにも、2年次、3年次など進級時に選択できるコースを用意している大学もあるという。 

■日本は世界のなかで後れをとっている

 そもそもデータサイエンスとは何か。滋賀大データサイエンス学部長の竹村彰通教授はこう語る。

「簡単にいうと、スマホなど情報通信機器の発展に伴って取得できるようになったビッグデータを分析し、人間の思考や行動に結び付けて、マーケティングやサービスに生かしていくというものです。アメリカでは年間5千人ほどの修士が誕生し、社会で活躍しています」

 大学でデータサイエンスを学べる環境が急速に広がっているのは、社会からの要請だ。「多くの企業がデータサイエンティストを求めている」(竹村教授)というが、そこには世界と比較して日本がこの分野で後れを取っていることが背景にあるという。

「日本はものづくりには強いのですが、AmazonやAppleのように世界中にサービスを展開するというのは弱い。それは、日本がデータを生かしたマーケティングよりもアナログの文化や人間関係を重視し、『良いものを作れば売れるんだ』というマインドがあったことが影響しています。しかし海外の企業には負けてしまっているため、データを生かしたサービスを頑張っていこうとなっているのです。しかし、人材の面でもアメリカとの差は圧倒的。国内ではこれまでデータサイエンス人材を十分育てられていませんでした」

 実際、企業からの引き合いは多い。滋賀大では2021年春に1期生94人が卒業し、このうち、大学院進学者などを除き70人が就職した。就職先の企業を業種別にみると、NTTドコモ、ソフトバンクなどの「情報通信産業」が最も多く29人。次いで、花王、京セラ、島津製作所などのDX(デジタルトランスフォーメーション)化に取り組む「製造業」が18人、「技術サービス業」が8人だった。他にも、東洋建設などの「建設業」、日本航空などの「運輸業」、SMBC信託銀行などの「金融業」にそれぞれ3人など、業界も企業も幅広い。

「半数以上の学生はデータサイエンティストとしての就職でした。これまでの滋賀大の進学実績とは異なる情報通信産業への就職が多かったのが特徴です。また、同じ製造業でも、経済学部は事務系総合職が多かったのに対し、データサイエンス学部からは技術系総合職での就職が多い傾向にありました。注目が集まっていたということもあり、同じキャンパス内の他学部よりも就職先を選べていた印象です」

■企業が優秀な社員を大学院に派遣

 さらに、滋賀大では2019年に大学院にデータサイエンス研究科を設けた。ここでは社会人派遣を受け入れており、情報通信系の大手企業などから若く優秀な社員が送り込まれているという。そうした社会人との交流が学生の就職につながった例もあったという。

「連携している企業から派遣された大学院生が学生に声をかけてその企業に就職し、社内で独立した部署をつくったという事例もありました。中途採用はいま、取り合いで採用できないので、本学の卒業生を採用しよう、と思ってくださる企業があるのではないかと思います」

 データサイエンスというと理系のイメージが強いが、「実際は文系的思考力が大いに役立つ」と竹村教授は話す。

「データサイエンスを構成する要素は大きく分けて三つあります。計算機科学というデータを扱うためのコンピューター利用の分野、データを分析する統計学の分野、そのデータをどう価値づけしていくかという価値創造の分野です。計算機科学と統計学は工学的な部分で、データサイエンスの基礎。一方、そのデータをビジネスやマーケティングにどう使うのか、という応用方法を考えるのが価値創造です。価値創造の場面では経済や経営など文系的思考が必要です」

 メーカーやIT企業に限らず、こうした人材を求めている企業は多種多様だという。

 「本学の大学院には、自治体でもオープンデータなどを発信していかないといけないということで県から派遣される例もありますし、国税局や税関など国から派遣される場合もあります。例えば税関では、不法な輸入品を見つけるために、データサイエンスのなかの『異常検知』という分野が活用できます。派遣されている方は、幅広くデータサイエンスを学ぶというよりは、それぞれの職場の直接的な課題を解決するための研究を目的とされていますね」

■英語と同じレベルで必要とされる時代に

 業種を問わず多くの企業で「DX化」が叫ばれている昨今。「日本がどれだけDX化に舵を切れるかは、どれだけ多くの人が素養としてデータサイエンスの考え方を身につけられるかにかかっている」と指摘するのは、今春データサイエンスを学べるコースを設置した京都橘大の工学部長、東野輝夫教授だ。

 「いくら外部に専門のデータサイエンティストがいても、その人が企業や業界の内情を全て知っているわけではないですよね。どのデータとどのデータを連携させたら役に立つのか、という具体的なことがわからないとDXは進められない。医療、行政、製造業、マスコミ、どの分野でも、当該分野の人にどれだけデータサイエンス教育をしていくかが、国や企業、行政サービスの強さにつながってくると思います」

 こうした考えのもと、京都橘大では、来年度から経済学部をはじめ文系理系を問わず全学部で体系的にデータサイエンス教育を行う方針だという。東野教授は「データサイエンスの知識が、英語と同じくらいのレベルで必要とされる時代がもうすぐ来るだろう」と話す。

 今後人材が増えることで、日本社会や企業にはどういったインパクトがあるのだろうか。

「国はいま、大学・高専から年間約50万人のデータサイエンス人材の輩出を目標に掲げています。現状、日本の情報教育は遅れていて、アメリカのようなIT中心の社会というわけではない。ただ、今後人材が増えていけば、日本が得意とするものづくりとうまく組み合わせて、日本ならではの強みが生まれるのではないかと期待されています。これまでデータサイエンス教育を受けてこなかった世代にも、ちょっと学んでみようかなと興味を持ってもらえるといいですね」(東野教授)

■受験生の人気は続く見通し

 大学通信の常務取締役・安田賢治さんによると、「データサイエンスなどの情報系の学部は、就職に強く、受験生からの人気は高い」という。2018年の「情報・メディア系」の志願者数を100とすると、21年は112。全学部系統の中でみてもその指数はトップだった。

「国の政策で小学校からプログラミングの授業が始まるなど、社会的に関心が高い分野であることに加え、今回コロナ禍で、文系に人気の就職先だった旅行会社や航空関係、百貨店業界では新卒採用を見送る企業が多くありました。その点、情報系は就職に強いと言われているので今後も人気は続くのではないでしょうか」(安田さん)

 今後、日本の社会にはデータサイエンスを学んだ学生がどんどん増えていく。こうした人材が軸になり、社会全体が大きくDX化に舵を切る日も近いかもしれない。(AERAdot.編集部・大谷奈央)